１ 有価証券の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法によっております。
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
移動平均法による原価法によっております。
２ デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっております。
３ たな卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産については、個別法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）によっております。
４ 固定資産の減価償却の方法
定率法によっております。ただし、倉庫用施設（建物本体）、賃貸用商業施設（建物本体）並びに平成28年４ 月１日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数は法人税法の規定によっておりますが、賃貸用商業施設（建物本体）については20年を基準とし賃貸借契約年数等を勘案して決定しております。
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(５～10年)に基づく定額法により償却しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
５ 引当金の計上基準
売掛金、貸付金等債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
時価のない株式・出資の実質価額低下による損失に備えるため、発行会社の純資産額が簿価を下回るものについて回復の可能性を考慮した引当額を計上しております。
取締役に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。
イ 退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
ロ 数理計算上の差異の処理方法
数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から償却しております。
６ その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
退職給付に係る未認識数理計算上の差異の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。
消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。
(会計方針の変更)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第32号 平成28年６月17日）を当事業年度に適用し、平成28年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ63百万円増加しております。
(追加情報)
「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」（企業会計基準適用指針第26号 平成28年３月28日）を当事業年度から適用しております。
１ 関係会社に対する金銭債権債務
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前事業年度 |
当事業年度 |
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短期債権 |
1,441百万円 |
1,137百万円 |
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長期債権 |
810 〃 |
6,389 〃 |
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短期債務 |
4,815 〃 |
4,778 〃 |
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長期債務 |
603 〃 |
613 〃 |
※２ 担保資産
担保に供している資産
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前事業年度 |
当事業年度 |
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建物 |
226百万円 |
98百万円 |
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土地 |
794 〃 |
794 〃 |
上記に対応する債務
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前事業年度 |
当事業年度 |
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短期借入金 |
150百万円 |
150百万円 |
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前受金 |
288 〃 |
256 〃 |
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預り金 |
159 〃 |
－ 〃 |
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長期借入金 |
6,760 〃 |
6,638 〃 |
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長期預り金 |
1,000 〃 |
1,000 〃 |
※３ 国庫補助金等により取得した資産の控除累計額
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前事業年度 |
当事業年度 |
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352百万円 |
349百万円 |
４ 偶発債務
下記会社の借入金に対して次のとおり債務保証を行っております。
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前事業年度 |
当事業年度 |
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夢洲コンテナターミナル㈱ |
1,105百万円 |
1,025百万円 |
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名古屋ユナイテッドコンテナ |
600 〃 |
187 〃 |
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㈱ワールド流通センター |
153 〃 |
43 〃 |
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その他 |
110 〃 |
77 〃 |
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計 |
1,969 〃 |
1,334 〃 |
※１ 販売費及び一般管理費の主なもの
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前事業年度 (自 平成27年４月１日 至 平成28年３月31日) |
当事業年度 (自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日) |
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報酬及び給与 |
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百万円 |
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百万円 |
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福利厚生費 |
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〃 |
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〃 |
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取締役賞与引当金繰入額 |
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〃 |
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〃 |
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退職給付費用 |
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〃 |
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〃 |
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旅費及び交通費 |
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〃 |
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〃 |
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減価償却費 |
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〃 |
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〃 |
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事務手数料 |
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〃 |
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〃 |
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事業税 |
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〃 |
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〃 |
なお、販売費に属する費用は僅少であります。
２ 関係会社との取引高
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前事業年度 (自 平成27年４月１日 至 平成28年３月31日) |
当事業年度 (自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日) |
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営業取引高（収益） |
9,374 |
百万円 |
8,433 |
百万円 |
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営業取引高（費用） |
45,556 |
〃 |
45,260 |
〃 |
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営業取引以外の取引高 |
1,382 |
〃 |
2,208 |
〃 |
子会社株式及び関連会社株式は、市場価格がなく時価を把握することが極めて困難と認められるため、子会社株式及び関連会社株式の時価を記載しておりません。
なお、時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式及び関連会社株式の貸借対照表計上額は次のとおりです。
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(単位：百万円) |
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区分 |
前事業年度 |
当事業年度 |
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子会社株式 |
20,406 |
20,425 |
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関連会社株式 |
2,160 |
2,160 |
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計 |
22,566 |
22,586 |
１ 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
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前事業年度 |
当事業年度 |
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（繰延税金資産） |
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未払事業税 |
165百万円 |
149百万円 |
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投資損失引当金 |
317 〃 |
340 〃 |
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未払賞与 |
359 〃 |
407 〃 |
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退職給付引当金 |
1,555 〃 |
1,355 〃 |
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減価償却費 |
5,394 〃 |
5,509 〃 |
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減損損失 |
2,726 〃 |
2,399 〃 |
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その他 |
1,345 〃 |
1,380 〃 |
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繰延税金資産合計 |
11,866百万円 |
11,543百万円 |
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（繰延税金負債） |
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その他有価証券評価差額金 |
△17,208 〃 |
△22,022 〃 |
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圧縮記帳積立金 |
△6,936 〃 |
△6,926 〃 |
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特別償却積立金 |
△274 〃 |
△213 〃 |
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繰延税金負債合計 |
△24,419百万円 |
△29,162百万円 |
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繰延税金負債の純額 |
△12,553百万円 |
△17,619百万円 |
２ 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
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前事業年度 |
当事業年度 |
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法定実効税率 |
－ |
30.9％ |
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（調整） |
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交際費等永久に損金に算入されない項目 |
－ |
0.8〃 |
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受取配当金等永久に益金に算入されない項目 |
－ |
△3.0〃 |
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住民税均等割等 |
－ |
0.4〃 |
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その他 |
－ |
△0.2〃 |
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税効果会計適用後の法人税等の負担率 |
－ |
28.9％ |
（注）前事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異が法定実効税率の100分の５以下であるため、記載を省略しております。
・単元株式数の変更及び株式併合
当社は、平成29年４月28日開催の取締役会において、単元株式数の変更及び定款一部変更について決議するとともに、平成29年６月29日開催の第214回定時株主総会に、株式併合について付議することを決議いたしました。株式併合に関する議案は、同株主総会において承認可決されました。その内容は、以下のとおりであります。
１ 単元株式数の変更
(1) 変更の理由
全国証券取引所は、投資家の利便性向上のため、「売買単位の集約に向けた行動計画」に基づき、平成30年10月１日までに売買単位(単元株式数)を100株に統一するための取組みを進めています。
当社は、東京証券取引所に上場する会社として、以上を踏まえ、当社株式の単元株式数を1,000株から100株に変更することといたしました。
(2) 変更の内容
単元株式数を1,000株から100株に変更いたします。
(3) 変更予定日
平成29年10月１日
２ 株式併合
(1) 併合の目的
上記「１ 単元株式数の変更」のとおり単元株式数を1,000株から100株に変更するにあたり、投資単位(売買単位当たりの価格)を適切な水準に調整するため、株式併合(２株を１株に併合)を行うことといたしました。
(2) 併合の内容
① 併合する株式の種類
普通株式
② 併合の割合
平成29年10月１日をもって、同年９月30日の最終の株主名簿に記録された株主様の所有株式について、２株につき１株の割合で併合いたします。
③ 併合により減少する株式数
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併合前の発行済株式総数(平成29年３月31日現在) |
175,921,478株 |
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併合により減少する株式数 |
87,960,739株 |
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併合後の発行済株式総数 |
87,960,739株 |
(注) 「併合により減少する株式数」及び「併合後の発行済株式総数」は、「併合前の発行済株式総数」及び併合の割合に基づき算出した理論値である。
④ 効力発生日における発行可能株式総数
併合の割合に応じて、現行の４億４千万株から２億２千万株に変更いたします。
(3) １株未満の端数が生じる場合の処理
株式併合の結果、１株に満たない端数が生じた場合には、会社法の規定により、一括して処分し、その処分代金を端数が生じた株主に対して、端数の割合に応じて分配いたします。
３ １株当たり情報に及ぼす影響
当該株式併合が前事業年度の期首に行われたと仮定した場合の、前事業年度及び当事業年度における１株当たりの情報は、以下のとおりであります。
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前事業年度 (自 平成27年４月１日 至 平成28年３月31日) |
当事業年度 (自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日) |
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１株当たり純資産額 |
2,681.34円 |
2,885.95円 |
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１株当たり当期純利益 |
92.99円 |
103.55円 |
(注) 潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。