２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2018年３月31日)	当事業年度 (2019年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	※２ 1,745	※２ 1,577
受取手形	15	23
営業未収入金	※５ 3,663	※５ 3,625
原材料及び貯蔵品	153	153
前払費用	102	92
立替金	※５ 279	※５ 260
短期貸付金	※５ 90	※５ 71
その他	※５ 71	※５ 244
貸倒引当金	△0	△0
流動資産合計	6,119	6,050
固定資産
有形固定資産
建物	※１ 11,085	※１ 11,586
構築物	2,479	2,429
機械及び装置	※３ 2,086	※３ 2,515
車両運搬具	8	13
工具、器具及び備品	67	70
土地	※１ 8,480	※１ 8,480
リース資産	30	25
建設仮勘定	730	0
有形固定資産合計	24,967	25,120
無形固定資産
ソフトウエア	58	50
港湾等施設利用権	67	57
その他の施設利用権	12	11
リース資産	2	1
無形固定資産合計	140	122
投資その他の資産
投資有価証券	※１ 5,627	※１ 5,091
関係会社株式	311	311
長期貸付金	※５ 1,978	※５ 2,002
従業員長期貸付金	10	4
差入保証金	233	247
長期前払費用	780	763
その他	※５ 71	※５ 64
貸倒引当金	△1,959	△1,914
投資その他の資産合計	7,053	6,572
固定資産合計	32,162	31,814
資産合計	38,282	37,865

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2018年３月31日)	当事業年度 (2019年３月31日)
負債の部
流動負債
営業未払金	※５ 2,789	※５ 2,742
短期借入金	※５ 3,879	※５ 4,026
1年内返済予定の長期借入金	※１ 2,236	※１ 1,916
リース債務	13	11
未払金	※５ 775	※５ 718
未払費用	400	398
未払法人税等	574	122
預り金	※５ 79	※５ 95
業務システム開発中止に伴う損失引当金	225	－
設備関係支払手形	686	822
資産除去債務	6	－
その他	※５ 349	※５ 177
流動負債合計	12,016	11,032
固定負債
長期借入金	※１ 5,299	※１ 5,532
リース債務	19	16
退職給付引当金	887	838
役員退職慰労引当金	14	－
資産除去債務	55	55
その他	129	123
繰延税金負債	134	133
固定負債合計	6,539	6,699
負債合計	18,556	17,732
純資産の部
株主資本
資本金	8,260	8,260
資本剰余金
資本準備金	4,276	4,276
その他資本剰余金	905	905
資本剰余金合計	5,181	5,181
利益剰余金
その他利益剰余金
固定資産圧縮積立金	312	307
買換資産積立金	428	418
別途積立金	670	670
繰越利益剰余金	3,233	4,041
利益剰余金合計	4,644	5,437
自己株式	△35	△36
株主資本合計	18,051	18,844
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	1,673	1,288
評価・換算差額等合計	1,673	1,288
純資産合計	19,725	20,132
負債純資産合計	38,282	37,865

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　2017年４月１日 　至　2018年３月31日)	当事業年度 (自　2018年４月１日 　至　2019年３月31日)
営業収入	※１ 28,366	※１ 28,896
営業原価	※１ 25,632	※１ 26,305
営業総利益	2,734	2,591
販売費及び一般管理費	※１,※２ 1,258	※１,※２ 1,151
営業利益	1,475	1,439
営業外収益
受取利息及び受取配当金	※１ 157	※１ 173
その他	※１ 184	※１ 287
営業外収益合計	342	460
営業外費用
支払利息	※１ 145	※１ 130
その他	19	5
営業外費用合計	165	135
経常利益	1,652	1,764
特別利益
固定資産売却益	※３ 0	※３ 12
投資有価証券売却益	－	33
特別利益合計	0	45
特別損失
減損損失	※５ 205	－
業務システム開発中止に伴う損失引当金繰入額	※６ 225	－
固定資産除却損	※４ 53	※４ 108
特別損失合計	484	108
税引前当期純利益	1,168	1,701
法人税、住民税及び事業税	560	353
法人税等調整額	△179	168
法人税等合計	380	522
当期純利益	787	1,178

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自2017年４月１日　至2018年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金				利益剰余金合計
					固定資産圧縮積立金	買換資産積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	8,260	4,276	905	5,181	318	439	670	2,815	4,243
当期変動額
固定資産圧縮積立金の取崩					△5			5	－
買換資産積立金の取崩						△10		10	－
剰余金の配当								△386	△386
当期純利益								787	787
自己株式の取得
自己株式の処分			△0	△0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△0	△0	△5	△10	－	417	401
当期末残高	8,260	4,276	905	5,181	312	428	670	3,233	4,644

	株主資本		評価・換算差額等	純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金
当期首残高	△32	17,654	1,365	19,019
当期変動額
固定資産圧縮積立金の取崩		－		－
買換資産積立金の取崩		－		－
剰余金の配当		△386		△386
当期純利益		787		787
自己株式の取得	△3	△3		△3
自己株式の処分	0	0		0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			308	308
当期変動額合計	△3	397	308	706
当期末残高	△35	18,051	1,673	19,725

当事業年度（自2018年４月１日　至2019年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金				利益剰余金合計
					固定資産圧縮積立金	買換資産積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	8,260	4,276	905	5,181	312	428	670	3,233	4,644
当期変動額
固定資産圧縮積立金の取崩					△4			4	－
買換資産積立金の取崩						△10		10	－
剰余金の配当								△386	△386
当期純利益								1,178	1,178
自己株式の取得
自己株式の処分			－	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	－	－	△4	△10	－	807	792
当期末残高	8,260	4,276	905	5,181	307	418	670	4,041	5,437

	株主資本		評価・換算差額等	純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金
当期首残高	△35	18,051	1,673	19,725
当期変動額
固定資産圧縮積立金の取崩		－		－
買換資産積立金の取崩		－		－
剰余金の配当		△386		△386
当期純利益		1,178		1,178
自己株式の取得	△0	△0		△0
自己株式の処分	－	－		－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			△385	△385
当期変動額合計	△0	792	△385	406
当期末残高	△36	18,844	1,288	20,132

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準及び評価方法

(1）有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法

その他有価証券

時価のあるもの

　決算期末日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

時価のないもの

　移動平均法による原価法

(2）たな卸資産の評価基準及び評価方法

原材料及び貯蔵品

個別法による原価法（貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定）

２．固定資産の減価償却の方法

有形固定資産（リース資産を除く）

　定率法。ただし、1998年４月１日以降取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。

無形固定資産（リース資産を除く）

　定額法。

　なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法を採用している。

リース資産

　リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。

３．引当金の計上基準

貸倒引当金

　債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上している。

役員賞与引当金

　役員賞与の支出に備えるため、支出見積額を計上することとしているが、当事業年度は支出しないこととしたため計上していない。

退職給付引当金

　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上している。

　なお、数理計算上の差異は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（14年）による定額法により、発生した事業年度の翌期から費用処理し、過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（14年）による定額法により、発生した事業年度から費用処理することとしている。

役員退職慰労引当金

　役員の退職慰労金の支出に充てるため、内規に基づく支出見積額を計上している。

　なお、2005年６月29日付で、役員退職慰労金制度を廃止したため、制度廃止日に在任している役員に対する在任期間に対応した支出見積額を計上している。

業務システム開発中止に伴う損失引当金

　業務システム開発中止に伴う損失に備えるため、その損失見積額を計上している。

４．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

(1）ヘッジ会計の処理

①ヘッジ会計の方法

特例処理の要件を満たす金利スワップについて、特例処理を採用している。

②ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段は金利スワップ、ヘッジ対象は変動金利借入金である。

③ヘッジ方針

借入金に係る金利変動リスクを低減する目的で金利スワップ取引を利用する方針である。

(2）消費税等の会計処理の方法

税抜方式によっている。

（表示方法の変更）

（「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更）
　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。）を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更している。
　この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」237百万円は、「固定負債」の「繰延税金負債」237百万円と相殺して、「固定負債」の「繰延税金負債」134百万円として表示しており、変更前と比べて総資産が237百万円減少している。

　また、税効果会計関係注記において、税効果会計基準一部改正第４項に定める「税効果会計に係る会計基準」注解(注８)(1)（評価性引当額の合計額を除く。）に記載された内容を追加している。ただし、当該内容のうち前事業年度に係る内容については、税効果会計基準一部改正第７項に定める経過的な取扱いに従って記載していない。

（会計上の見積りの変更）

　退職給付に係る会計処理について、従来、数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数は、15年としていたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より費用処理年数を14年に変更している。
　なお、この変更による当事業年度の損益に与える影響は軽微である。

（貸借対照表関係）

※１　担保に供している資産及び担保に係る債務

担保に供している資産

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
有形固定資産	1,867百万円	1,617百万円
投資有価証券	2,619	2,334
計	4,486	3,952

担保に係る債務

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
長期借入金（１年以内返済予定額含む）	5,794百万円	5,758百万円

※２　関係会社の営業債務に対する金融機関からの債務保証の担保として、前事業年度は定期預金50百万円、当事業年度は定期預金50百万円を担保に供している。

※３　圧縮記帳額

国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりである。

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
圧縮記帳額	－百万円	179百万円
（うち、機械及び装置）	－	179

　４　保証債務

　次の関係会社について、金融機関からの借入に対し債務保証を行っている。

(1）債務保証

前事業年度 （2018年３月31日）		当事業年度 （2019年３月31日）
東永運輸㈱	38百万円	東永運輸㈱	33百万円
㈱ティーエフ大阪	49	㈱ティーエフ大阪	31
計	87	計	65

※５　関係会社に対する金銭債権及び金銭債務

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
短期金銭債権	167百万円	164百万円
長期金銭債権	2,005	2,028
短期金銭債務	1,686	1,691

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引高

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
営業収入	747百万円	748百万円
営業費用	5,507	5,693
営業取引以外の取引高	96	98

※２　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度は19％、当事業年度においても19％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度は81％、当事業年度においても81％である。

　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりである。

	前事業年度 （自　2017年４月１日 　　至　2018年３月31日）	当事業年度 （自　2018年４月１日 　　至　2019年３月31日）
役員報酬手当	192百万円	172百万円
従業員給料手当	450	436
退職給付費用	38	11
福利厚生費	142	136
減価償却費	34	29
租税公課	135	122

※３　前事業年度は機械及び装置等の売却によるものであり、当事業年度においても機械及び装置等の売却によるものである。

※４　前事業年度は機械及び装置等の除却、撤去費用であり、当事業年度においても機械及び装置等の除却、撤去費用である。

※５　減損損失

　前事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上した。

場所	用途	種類
東京都中央区他	業務システム	ソフトウエア他

　当社は、主に管理会計上の区分を基礎として資産グループを決定している。また、将来の使用が見込まれない遊休資産については、個別の資産グループとしている。

　上記資産グループについては、開発中止に伴い、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として205百万円特別損失に計上した。その内訳は、ソフトウエア195百万円、その他９百万円である。

　なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値は零と評価している。

※６　業務システム開発中止に伴う損失引当金繰入額

　前事業年度において、業務システム開発中止に伴う損失の見積額を計上している。

（有価証券関係）

  子会社株式及び関連会社株式(前事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式153百万円、関連会社株式157百万円、当事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式153百万円、関連会社株式157百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載していない。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の主な発生原因別の内訳

	前事業年度 （2018年３月31日）		当事業年度 （2019年３月31日）
繰延税金資産
退職給付引当金	619百万円		608百万円
貸倒引当金	599		585
減損損失	403		323
未払賞与	90		89
資産除去債務	19		16
その他有価証券評価差額金	－		1
その他	326		230
繰延税金資産　小計	2,058		1,857
評価性引当額	△1,011		△984
繰延税金資産　合計	1,046		872
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△658		△490
退職給付信託設定益	△195		△195
買換資産積立金	△189		△184
固定資産圧縮積立金	△137		△135
その他	△0		△0
繰延税金負債　合計	△1,180		△1,005
繰延税金負債の純額	△134		△133

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2018年３月31日）		当事業年度 （2019年３月31日）
法定実効税率	30.8%		法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の５以下であるため注記を省略している。
（調整）
交際費、受取配当金等一時差異ではない項目	0.7
住民税均等割	1.8
評価性引当額の減少	△0.8
その他	0.1
税効果会計適用後の法人税等の負担率	32.6

（重要な後発事象）

（当社川崎支店の火災について）
　2019年4月16日に、当社川崎支店において、ベルトコンベアから火災が発生し、近隣の施設に延焼した。復旧等に係る費用並びに営業活動等に及ぼす影響については現在調査中であり、合理的に見積もることは困難な状況である。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

（単位：百万円）

区分	資産の種類	期首帳簿価額	当期増加額	当期減少額	当期償却額	期末帳簿価額	減価償却累計額	期末取得原価
有形固定資産	建物	11,085	1,297	11	785	11,586	32,083	43,669
	構築物	2,479	110	0	160	2,429	7,176	9,606
	機械及び装置	2,086	1,022	2	590	2,515	17,724	20,240
	車両運搬具	8	16	0	11	13	182	195
	工具、器具及び備品	67	27	0	24	70	815	885
	土地	8,480	－	－	－	8,480	－	8,480
	リース資産	30	7	－	12	25	27	53
	建設仮勘定	730	0	730	－	0	－	0
	計	24,967	2,481	744	1,584	25,120	58,011	83,131
無形固定資産	ソフトウエア	58	10	－	17	50	－	－
	港湾等施設利用権	67	－	－	9	57	－	－
	その他の施設利用権	12	－	－	0	11	－	－
	リース資産	2	－	－	0	1	－	－
	計	140	10	－	28	122	－	－

（注）１．当期増加額のうち主なものは次のとおりである。

建物 建物 建物 機械及び装置 機械及び装置 機械及び装置 機械及び装置 博多青果物加工センター 東扇島冷蔵倉庫防熱工事 大阪危険品倉庫 東扇島冷蔵倉庫冷却設備更新 志布志コンテナ貨物用荷役機器 川崎冷凍設備更新 東扇島コンテナ貨物用荷役機器 453百万円 297 295 415 214 83 56

２．当期減少額のうち主なものは次のとおりである。

建設仮勘定	東扇島冷蔵倉庫冷却設備更新	645百万円
建設仮勘定	大阪危険品倉庫	56

【引当金明細表】

（単位：百万円）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	1,959	22	67	1,914
役員退職慰労引当金	14	－	14	－
業務システム開発中止に伴う損失引当金	225	－	225	－

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略している。

（３）【その他】

　該当事項なし。