【注記事項】
(重要な会計方針)
１ 資産の評価基準及び評価方法
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(1) 有価証券の評価基準及び評価方法 ①子会社株式及び関連会社株式 総平均法による原価法 ②その他有価証券 時価のあるもの 決算期末日の市場価格等に基づく時価法 （評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定） 時価のないもの 総平均法による原価法
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(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法 主として個別法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）
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２ 固定資産の減価償却の方法
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(1) 有形固定資産 ①リース資産以外の有形固定資産 定額法 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 ３～43年
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②リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
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(2) 無形固定資産 ①リース資産以外の無形固定資産 定額法 なお、ソフトウエア（自社利用分）については、社内における利用可能期間（３～５年）による定額法
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②リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
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３ 繰延資産の処理方法
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社債発行費 定額法 償却年数 ７年
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４ 引当金の計上基準
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(1) 貸倒引当金 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
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(2) 賞与引当金 従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当期の負担額を計上しております。
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(3) 受注損失引当金 受注契約に係る将来の損失に備えるため、当事業年度末時点で将来の損失が見込まれ、かつ、当該損失額を合理的に見積もることが可能なものについては、将来の損失見込額を計上しております。
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(4) 退職給付引当金 従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務の見込額に基づき計上しております。 退職給付引当金及び退職給付費用の処理方法は、以下のとおりであります。 ①退職給付見込額の期間帰属方法 退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。 ②数理計算上の差異の費用処理方法 数理計算上の差異については、各期の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。
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(5) 役員退職慰労引当金 役員の退職慰労金の支給に備えるため、内規に基づく期末要支給額を計上しております。
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５ 重要な収益及び費用の計上基準
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受注制作ソフトウエア開発に係る収益及び費用の計上基準 当事業年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められるソフトウエア開発については工事進行基準（ソフトウエア開発の進捗率の見積もりは工数の発生比率による。）を、その他のソフトウエア開発については工事完成基準を適用しております。
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６ ヘッジ会計の方法
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(1) ヘッジ会計の方法 原則として繰延ヘッジ処理によっております。なお、特例処理の要件を満たしている金利スワップについては特例処理によっております。
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(2) ヘッジ手段とヘッジ対象 ヘッジ手段 金利スワップ ヘッジ対象 金利変動により影響を受ける長期借入金利息
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(3) ヘッジ方法 当社所定の社内承認手続を行った上で、借入金利息の金利変動リスクを回避する目的により、金利スワップを利用しております。
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(4) ヘッジ有効性評価の方法 金利スワップは特例処理の要件を満たしており、その判定をもって有効性の評価に代えております。
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７ その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
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(1) 退職給付に係る会計処理 退職給付に係る未認識数理計算上の差異の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表における会計処理の方法と異なっております。 (2) 消費税等の会計処理 税抜方式によっております。
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(表示方法の変更)
（「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用）
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）を当事業年度から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示しております。 この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」121,451千円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」672,559千円に含めて表示しております。
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(追加情報)
（売上原価、販売費及び一般管理費の区分）
当社は、2019年度に組織体制の見直しを行うため、各部門の機能を見直した結果、従来売上原価に計上されていた費用の一部を販売費及び一般管理費として計上しております。
当該変更により、従来の方法と比べて、当事業年度の売上原価が685,078千円減少し、売上総利益が同額増加しております。また、販売費及び一般管理費が685,078千円増加しております。
なお、営業損失、経常損失及び税引前当期純損失に与える影響はありません。
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(貸借対照表関係)
※１ 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務（区分表示したものを除く）
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前事業年度 (2018年３月31日)
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当事業年度 (2019年３月31日)
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短期金銭債権
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325,626
|
千円
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34,200
|
千円
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短期金銭債務
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63,624
|
千円
|
54,802
|
千円
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長期金銭債務
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－
|
千円
|
42,000
|
千円
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※２ 担保に供している資産及び担保に係る債務
（１）担保に供している資産
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前事業年度 (2018年３月31日)
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当事業年度 (2019年３月31日)
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建物
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287,485
|
千円
|
222,174
|
千円
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構築物
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－
|
千円
|
2,765
|
千円
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土地
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2,128,002
|
千円
|
2,128,002
|
千円
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計
|
2,415,487
|
千円
|
2,352,942
|
千円
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（２）担保に係る債務
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前事業年度 (2018年３月31日)
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当事業年度 (2019年３月31日)
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短期借入金
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1,448,370
|
千円
|
1,102,120
|
千円
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（1年以内に返済予定の長期借入金を含む）
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|
|
|
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長期借入金
|
1,229,020
|
千円
|
1,357,400
|
千円
|
社債
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51,000
|
千円
|
150,000
|
千円
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計
|
2,728,390
|
千円
|
2,609,520
|
千円
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（注）社債については、銀行保証付きであり、保証に対する根抵当権を上記有形固定資産に設定しております。
(損益計算書関係)
※１ 販売費に属する費用のおおよその割合は、前事業年度12％、当事業年度48％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度88％、当事業年度52％であります。
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前事業年度 (自 2017年４月１日 至 2018年３月31日)
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当事業年度 (自 2018年４月１日 至 2019年３月31日)
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役員報酬
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109,904
|
千円
|
72,916
|
千円
|
給料
|
165,054
|
千円
|
470,055
|
千円
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賞与引当金繰入額
|
21,863
|
千円
|
67,227
|
千円
|
退職給付費用
|
32,282
|
千円
|
32,994
|
千円
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役員退職慰労引当金繰入額
|
1,513
|
千円
|
1,513
|
千円
|
福利厚生費
|
63,458
|
千円
|
144,104
|
千円
|
減価償却費
|
49,573
|
千円
|
66,706
|
千円
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※２ 固定資産売却益の種類別金額は、次のとおりであります。
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前事業年度 (自 2017年４月１日 至 2018年３月31日)
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当事業年度 (自 2018年４月１日 至 2019年３月31日)
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車両運搬具
|
8
|
千円
|
23
|
千円
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※３ 固定資産除却損の種類別金額は、次のとおりであります。
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前事業年度 (自 2017年４月１日 至 2018年３月31日)
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当事業年度 (自 2018年４月１日 至 2019年３月31日)
|
建物
|
6,337
|
千円
|
0
|
千円
|
機械及び装置
|
0
|
千円
|
0
|
千円
|
工具、器具及び備品
|
476
|
千円
|
0
|
千円
|
リース資産
|
1,417
|
千円
|
－
|
千円
|
計
|
8,231
|
千円
|
0
|
千円
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※４ 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額
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前事業年度 (自 2017年４月１日 至 2018年３月31日)
|
当事業年度 (自 2018年４月１日 至 2019年３月31日)
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営業取引（収入分）
|
308,103
|
千円
|
152,951
|
千円
|
営業取引（支出分）
|
158,109
|
千円
|
210,643
|
千円
|
営業取引以外の取引（収入分）
|
301,150
|
千円
|
158,706
|
千円
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(有価証券関係)
子会社株式及び関連会社株式は、市場価格がなく時価を把握することが極めて困難と認められるため、子会社株式及び関連会社株式の時価を記載しておりません。
なお、時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式及び関連会社株式の貸借対照表計上額は次のとおりです。
区分
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前事業年度 (2018年３月31日)
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当事業年度 (2019年３月31日)
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貸借対照表計上額 (千円)
|
貸借対照表計上額 (千円)
|
子会社株式
|
100,000
|
100,000
|
関連会社株式
|
114,950
|
114,950
|
計
|
214,950
|
214,950
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(税効果会計関係)
１ 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳
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前事業年度 (2018年３月31日)
|
当事業年度 (2019年３月31日)
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繰延税金資産
|
|
|
|
|
退職給付引当金
|
510,744
|
千円
|
532,080
|
千円
|
賞与引当金
|
102,012
|
千円
|
117,428
|
千円
|
その他
|
127,347
|
千円
|
125,395
|
千円
|
繰延税金資産小計
|
740,104
|
千円
|
774,904
|
千円
|
評価性引当額
|
△67,545
|
千円
|
△64,392
|
千円
|
繰延税金資産の合計
|
672,559
|
千円
|
710,511
|
千円
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２ 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
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前事業年度 (2018年３月31日)
|
当事業年度 (2019年３月31日)
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法定実効税率
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30.6
|
％
|
－
|
％
|
（調整）
|
|
|
|
|
住民税均等割
|
2.4
|
％
|
－
|
％
|
交際費等永久に損金に算入されない項目
|
16.4
|
％
|
－
|
％
|
法人税等の特別控除等
|
△1.1
|
％
|
－
|
％
|
評価性引当額の増減
|
△6.4
|
％
|
－
|
％
|
その他
|
0.8
|
％
|
－
|
％
|
税効果会計適用後の法人税等の負担率
|
42.6
|
％
|
－
|
％
|
（注）当事業年度の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因については、税引前当期純損失計上のため注記を省略しております。