２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：千円)
	前事業年度 (2022年３月31日)	当事業年度 (2023年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	812,806	1,477,808
受取手形	2,420	3,300
売掛金	※ 2,089,094	※ 1,996,759
商品	18,901	22,042
仕掛品	55,070	97,405
貯蔵品	914	1,827
前払費用	84,108	100,287
関係会社短期貸付金	210,000	205,000
未収入金	※ 117,541	※ 107,771
その他	※ 27,903	※ 33,877
貸倒引当金	△38,653	△39,540
流動資産合計	3,380,107	4,006,539
固定資産
有形固定資産
建物	789,815	798,295
工具、器具及び備品	592,727	631,339
土地	52,640	52,640
リース資産	85,070	85,070
建設仮勘定	2,662	－
減価償却累計額及び減損損失累計額	△927,054	△1,043,680
有形固定資産合計	595,861	523,665
無形固定資産
商標権	110,517	97,760
ソフトウエア	125,814	92,295
ソフトウエア仮勘定	26,673	122,631
その他	21,257	19,222
無形固定資産合計	284,262	331,910
投資その他の資産
投資有価証券	151,658	227,746
関係会社株式	143,479	123,479
破産更生債権等	2,265	2,265
敷金及び保証金	165,706	162,749
繰延税金資産	634,810	458,818
その他	50,247	40,664
貸倒引当金	△2,265	△2,265
投資その他の資産合計	1,145,902	1,013,458
固定資産合計	2,026,026	1,869,034
資産合計	5,406,133	5,875,573

		(単位：千円)
	前事業年度 (2022年３月31日)	当事業年度 (2023年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※ 1,631,830	※ 1,479,053
リース債務	14,612	6,811
未払金	※ 148,010	※ 473,452
未払法人税等	6,589	11,204
未払消費税等	42,309	－
契約負債	179,697	36,139
預り金	※ 183,504	※ 191,948
賞与引当金	84,565	171,542
役員賞与引当金	5,056	15,812
その他	6,827	4,518
流動負債合計	2,303,004	2,390,484
固定負債
リース債務	8,636	1,825
退職給付引当金	640,125	668,509
役員退職慰労引当金	101,003	6,093
その他	4,659	58,062
固定負債合計	754,425	734,490
負債合計	3,057,429	3,124,974
純資産の部
株主資本
資本金	100,000	100,000
資本剰余金
資本準備金	977,579	977,579
その他資本剰余金	1,820,579	782,718
資本剰余金合計	2,798,158	1,760,297
利益剰余金
利益準備金	27,170	27,170
その他利益剰余金
繰越利益剰余金	656,324	987,959
利益剰余金合計	683,494	1,015,129
自己株式	△1,241,000	△182,641
株主資本合計	2,340,652	2,692,785
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	8,051	57,813
評価・換算差額等合計	8,051	57,813
純資産合計	2,348,704	2,750,598
負債純資産合計	5,406,133	5,875,573

②【損益計算書】

		(単位：千円)
	前事業年度 (自　2021年４月１日 　至　2022年３月31日)	当事業年度 (自　2022年４月１日 　至　2023年３月31日)
売上高	※１ 9,691,703	※１ 10,473,683
売上原価	※１ 8,060,419	※１ 8,823,650
売上総利益	1,631,283	1,650,032
販売費及び一般管理費	※１,※２ 1,823,294	※１,※２ 1,905,174
営業損失（△）	△192,011	△255,142
営業外収益
受取利息	※１ 2,780	※１ 3,104
受取配当金	※１ 9,814	※１ 150,572
為替差益	301	10,665
受取賃貸料	1,812	1,740
業務受託手数料	※１ 46,341	※１ 43,017
諸預り金戻入益	－	1,615
助成金収入	281,872	438,184
関係会社清算益	18,581	－
雑収入	3,416	14,633
営業外収益合計	364,921	663,533
営業外費用
支払利息	417	248
雑損失	7	31
営業外費用合計	424	280
経常利益	172,486	408,110
特別利益
投資有価証券売却益	3,316	190,000
特別利益合計	3,316	190,000
特別損失
固定資産売却損	57	－
減損損失	34,849	56,774
固定資産除却損	2,412	338
投資有価証券売却損	19,344	－
その他	6,272	2,529
特別損失合計	62,935	59,641
税引前当期純利益	112,867	538,468
法人税、住民税及び事業税	△73,733	△25,944
法人税等調整額	△81,139	149,665
法人税等合計	△154,872	123,720
当期純利益	267,740	414,748

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2021年４月１日　至　2022年３月31日）

								単位：千円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式
		資本準備金	その他 資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
						繰越利益剰余金
当期首残高	1,920,579	977,579	－	977,579	27,170	445,537	472,707	△26
会計方針の変更による累積的影響額						56,353	56,353
会計方針の変更を反映した当期首残高	1,920,579	977,579	－	977,579	27,170	501,891	529,061	△26
当期変動額
剰余金の配当						△113,307	△113,307
当期純利益						267,740	267,740
資本金から剰余金への振替	△1,820,579		1,820,579	1,820,579
自己株式の取得								△1,240,973
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	△1,820,579	－	1,820,579	1,820,579	－	154,432	154,432	△1,240,973
当期末残高	100,000	977,579	1,820,579	2,798,158	27,170	656,324	683,494	△1,241,000

				(単位：千円)
	株主資本	評価・換算差額等		純資産合計
	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	3,370,839	430	430	3,371,269
会計方針の変更による累積的影響額	56,353			56,353
会計方針の変更を反映した当期首残高	3,427,193	430	430	3,427,623
当期変動額
剰余金の配当	△113,307			△113,307
当期純利益	267,740			267,740
資本金から剰余金への振替	－			－
自己株式の取得	△1,240,973			△1,240,973
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		7,621	7,621	7,621
当期変動額合計	△1,086,540	7,621	7,621	△1,078,919
当期末残高	2,340,652	8,051	8,051	2,348,704

当事業年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

								単位：千円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式
		資本準備金	その他 資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
						繰越利益剰余金
当期首残高	100,000	977,579	1,820,579	2,798,158	27,170	656,324	683,494	△1,241,000
当期変動額
剰余金の配当						△83,113	△83,113
当期純利益						414,748	414,748
自己株式の処分			151	151				20,347
自己株式の消却			△1,038,011	△1,038,011				1,038,011
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△1,037,860	△1,037,860	－	331,634	331,634	1,058,358
当期末残高	100,000	977,579	782,718	1,760,297	27,170	987,959	1,015,129	△182,641

				(単位：千円)
	株主資本	評価・換算差額等		純資産合計
	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	2,340,652	8,051	8,051	2,348,704
当期変動額
剰余金の配当	△83,113			△83,113
当期純利益	414,748			414,748
自己株式の処分	20,498			20,498
自己株式の消却	－			－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		49,761	49,761	49,761
当期変動額合計	352,133	49,761	49,761	401,894
当期末残高	2,692,785	57,813	57,813	2,750,598

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準及び評価方法

(1) 有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式……………移動平均法による原価法

その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの……時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）を採用しております。

市場価格のない株式等…………………移動平均法による原価法

(2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法

通常の販売目的で保有する棚卸資産…原価法（収益性の低下による簿価切り下げの方法）によっております。

商品………………………………………先入先出法

仕掛品……………………………………個別法

貯蔵品……………………………………個別法

２．固定資産の減価償却の方法

(1）有形固定資産（リース資産を除く）

　定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）によっております。

　なお、耐用年数は次のとおりであります。

　建物　　　　　８～50年

　工具、器具及び備品　２～20年

(2）無形固定資産（リース資産を除く）

　定額法を採用しております。

　なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

　自社利用のソフトウエア　　５年

　商標権　　　　　　　　10～15年

　ただし、映像権利（その他）については、見込収益獲得可能期間に基づく定率法を採用しております。

(3）リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

　リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。

３．引当金の計上基準

(1）貸倒引当金

　債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

(2）賞与引当金

　従業員に対する賞与の支給に備えるため、翌事業年度賞与支給見込額の当事業年度対応分を計上しております。

(3）役員賞与引当金

　役員に対する賞与の支給に備えるため、翌事業年度賞与支給見込額の当事業年度対応分を計上しております。

(4）退職給付引当金

　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における自己都合退職金要支給額に基づき計上しております。

　退職給付引当金及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。

(5）役員退職慰労引当金

　役員の退職慰労金の支給に備えるため、役員退職慰労金規程に基づく当事業年度末要支給額を計上しております。

４．収益及び費用の計上基準

「連結財務諸表　注記事項（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）４．会計方針に関する事項　（6）重要な収益及び費用の計上基準」の「①　メディア セグメント（ⅰ）メディア売上」及び「③　ソリューション セグメント」において同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。

５．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

(1) 譲渡制限付株式報酬制度

譲渡制限付株式報酬制度に基づき取締役に支給した報酬については、対象勤務期間にわたって費用処理しております。

(2）グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱いの適用

　当社は、当事業年度から、連結納税制度からグループ通算制度へ移行しております。これに伴い、法人税及び地方法人税並びに税効果会計の会計処理及び開示については、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」（実務対応報告第42号　2021年８月12日。以下「実務対応報告第42号」という。）に従っております。また、実務対応報告第42号第32項(1)に基づき、実務対応報告第42号の適用に伴う会計方針の変更による影響はないものとみなしております。

（重要な会計上の見積り）

１．繰延税金資産の回収可能性

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

		（単位：千円）
	前事業年度	当事業年度
繰延税金資産	634,810	458,818

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

　「連結財務諸表　注記事項（重要な会計上の見積り）」に同様の内容を記載しているため、当該事項の注記を省略しております。

２．固定資産の減損損失

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

	（単位：千円）
	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	595,861	523,665
無形固定資産	284,262	331,910
減損損失	34,849	56,774

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

　「連結財務諸表　注記事項（重要な会計上の見積り）」に同様の内容を記載しているため、当該事項の注記を省略しております。

（貸借対照表関係）

※　区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。

	前事業年度 （2022年３月31日）	当事業年度 （2023年３月31日）
短期金銭債権	654,460千円	734,558千円
短期金銭債務	29,735	40,072

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引高

	前事業年度 （自　2021年４月１日 　至　2022年３月31日）	当事業年度 （自　2022年４月１日 　至　2023年３月31日）
売上高	65,838千円	64,718千円
事業費	187,997	253,037
その他の営業取引高	1,202	883
営業取引以外の取引高	51,502	209,033

※２　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2021年４月１日 　　至　2022年３月31日）	当事業年度 （自　2022年４月１日 　　至　2023年３月31日）
広告宣伝費	67,777千円	66,936千円
役員報酬	100,949	106,657
人件費	711,347	725,573
退職給付費用	38,787	43,001
役員退職慰労引当金繰入額	25,320	6,523
賞与引当金繰入額	68,686	101,374
役員賞与引当金繰入額	5,056	15,812
株式報酬費用	－	15,374
地代家賃	90,661	82,112
賃借料	23,409	11,332
旅費及び交通費	13,128	31,896
減価償却費	78,532	60,741
貸倒引当金繰入額	5,476	887
消耗品費	3,148	4,194
通信費	21,395	18,562
水道光熱費	12,086	12,867
業務委託・協力費	236,616	236,854

おおよその割合

販売費	5％	4％
一般管理費	95	96

（有価証券関係）

前事業年度（2022年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式123,479千円、関連会社株式20,000千円)は、市場価格のない株式等に該当するため、記載しておりません。

当事業年度（2023年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式123,479千円、関連会社株式０千円)は、市場価格のない株式等に該当するため、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2022年３月31日）		当事業年度 （2023年３月31日）
繰延税金資産
賞与引当金	29,259千円		59,353千円
貸倒引当金	14,157		14,464
棚卸資産	15,256		16,421
退職給付引当金	221,483		231,304
役員退職慰労引当金	34,947		2,108
投資有価証券及び会員権評価損	41,445		41,445
株式報酬費用	－		5,319
税務上の繰越欠損金	323,100		70,918
その他	39,335		98,671
繰延税金資産小計	718,985		540,006
税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額	△17,029		－
将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額	△48,077		△35,794
評価性引当額小計	△65,107		△35,794
繰延税金資産合計	653,877		504,212
繰延税金負債
負債調整勘定	△14,807		△14,807
その他有価証券評価差額金	△4,259		△30,586
繰延税金負債合計	△19,067		△45,393
繰延税金資産の純額	634,810		458,818

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2022年３月31日）	当事業年度 （2023年３月31日）
法定実効税率	34.6％	34.6％
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	1.5	1.2
受取配当金等永久に益金に算入されない項目	△2.2	△9.7
住民税均等割	5.8	1.0
役員賞与引当金	1.6	1.0
評価性引当額の増減	△174.7	△5.4
税率変更による影響	△60.6	－
会計基準変更による影響	26.7	－
連結納税による影響	31.7	△0.6
その他	△1.6	0.9
税効果会計適用後の法人税等の負担率	△137.2	23.0

３．法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

当社は、当事業年度から、グループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」（実務対応報告第42号　2021年８月12日）に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「連結財務諸表　注記事項（収益認識関係）」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

区分	資産の種類	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期償却額 （千円）	当期末残高 （千円）	当期末減価償却累計額及び減損損失累計額 （千円）
有形固定資産	建物	400,290	8,480	－	49,741	359,029	439,265
	工具、器具及び備品	119,539	39,639	－	54,837	104,342	526,997
	土地	52,640	－	－		52,640
	リース資産	20,727	－	－	13,074	7,653	77,417
	建設仮勘定	2,662	20,707	23,369	－	－	－
	計	595,861	68,827	23,369	117,653	523,665	1,043,680
無形固定資産	商標権	110,517	1,408	990	13,175	97,760	－
	ソフトウエア	125,814	70,520	－	104,040 (56,774)	92,295	－
	ソフトウエア仮勘定	26,673	134,978	39,020	－	122,631	－
	その他	21,257	10,330	－	12,364	19,222	－
	計	284,262	217,238	40,010	129,579 (56,774)	331,910	－

（注）１.「当期償却額」欄の（ ）は内数で、減損損失計上額であります。

２.当事業年度増加の主な内容は次のとおりであります。

ソフトウエア……音楽事業管理システムの追加・改修・開発費用(37,460千円）であります。

ソフトウエア仮勘定……財務会計基幹システムの開発費用（114,951千円）

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）
貸倒引当金（流動）	38,653	887	－	39,540
貸倒引当金（固定）	2,265	－	－	2,265
賞与引当金	84,565	171,542	84,565	171,542
役員賞与引当金	5,056	15,812	5,056	15,812
役員退職慰労引当金	101,003	6,523	101,433	6,093

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

該当事項はありません。