##### 【注記事項】

##### （重要な会計方針）

１ 有価証券の評価基準及び評価方法

(1) 子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法によっております。

(2) その他有価証券

市場価格のない株式等以外のものは、決算日の市場価格等による時価法（売却原価は移動平均法）により評価し、その評価差額は全部純資産直入法によっております。

市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。

２ デリバティブ等の評価基準及び評価方法

デリバティブ

時価法によっております。なお、ヘッジ会計の要件を充たす取引については、ヘッジ会計を採用しております。

３ 棚卸資産の評価基準及び評価方法

貯蔵品

評価基準…原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）によっております。

評価方法…特殊品については個別法、その他の貯蔵品については月総平均法によっております。

４ 固定資産の減価償却の方法

(1) 償却方法

・有形固定資産

定額法によっております。

・無形固定資産

定額法によっております。

(2) 耐用年数

法人税法に定める耐用年数によっております。

５ 引当金の計上基準

(1) 貸倒引当金

売上債権等の貸倒れに備えるため、一般債権については貸倒実績率により、また、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2) 退職給付引当金

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

① 退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

② 数理計算上の差異、過去勤務費用の費用処理方法

数理計算上の差異は、発生年度の翌事業年度から２年間で定率法により、また、過去勤務費用は、発生時から２年間で定額法により費用処理しております。

６ 収益及び費用の計上基準

当社は、主に国内における電力販売を行っております。契約の中に複数の履行義務が存在する場合は、取引価格を独立販売価格の比率でそれぞれの履行義務に配分しております。なお、独立販売価格は、予想コストにマージンを加算するアプローチに基づいて算定しております。取引の対価は、契約条件に従い、概ね履行義務の進捗に応じて段階的に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。

電力販売に係る収益は、主に当社が保有する発電設備で発電した電力や卸電力取引市場等から調達した電力の販売であり、顧客との契約に基づいて電力を供給する履行義務及び発電設備を利用できる状態を維持する履行義務を負っております。電力の販売は、一定の期間にわたり履行義務を充足する取引であり、履行義務の充足の進捗度に応じて収益を認識しております。従量料金については、電力の供給量に応じて履行義務を充足していると判断しているため、電力供給量を指標として進捗度を見積もっております。基本料金については、稼働可能な設備を日々維持することで履行義務を充足していると判断しているため、経過期間を指標として進捗度を見積もっております。

７ ヘッジ会計の方法

(1) ヘッジ会計の方法

繰延ヘッジ処理を採用しております。また、為替変動リスクのヘッジについて振当処理の要件を充たしている場合には振当処理を、金利スワップについて特例処理の条件を充たしている場合には特例処理を採用しております。

(2) ヘッジ手段とヘッジ対象

ａ　ヘッジ手段

為替予約、通貨スワップ

ヘッジ対象

外貨建社債、借入金の元利金支払額、外貨建債権債務の一部

ｂ　ヘッジ手段

金利スワップ

ヘッジ対象

社債、借入金の元利金支払額

ｃ ヘッジ手段

商品価格に関するスワップ

ヘッジ対象

商品に係る取引の一部

(3) ヘッジ方針

デリバティブ取引に関する社内規程に基づき、為替変動、金利変動及び商品価格変動によるリスクを回避することを目的として実施するものであり、投機的な取引は行わない方針です。

(4) ヘッジ有効性評価の方法

ヘッジ対象のキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計を四半期毎又は一取引毎に比較してヘッジ有効性を評価しております。ただし、振当処理によっている為替予約及び通貨スワップ、特例処理によっている金利スワップについては有効性の評価を省略しております。

８ その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

退職給付に係る会計処理

退職給付に係る未認識数理計算上の差異、未認識過去勤務費用の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

（重要な会計上の見積り）

（建設仮勘定の評価）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

（単位：百万円）

| 前事業年度 | 当事業年度
建設仮勘定 | 467,413 | 464,881

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

当事業年度においては、貸借対照表に建設仮勘定464,881百万円が計上されており、これには、大間原子力発電所計画に関連する建設仮勘定が含まれています。

大間原子力発電所の建設工事工程が延伸していることから、大間原子力発電所計画に関連する建設仮勘定の評価を実施していますが、将来の販売収益、追加工事の工事費及び発電所の運営コスト等に関する一定の仮定に基づき評価した結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回ったことから、損失を認識しておりません。

なお、当社が想定していない事象が生じた場合には、評価に用いた仮定に変化が生じる可能性があります。

（繰延税金資産の回収可能性）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

（単位：百万円）

| 前事業年度 | 当事業年度
繰延税金資産 | 40,023 | 30,500

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

当事業年度においては、貸借対照表に繰延税金資産30,500百万円を計上しております。

繰延税金資産の計上において、当社グループの事業計画等に基づく将来課税所得の見積りにより、回収可能と判断した額を計上しており、主要な仮定である将来の販売電力量、燃料価格及び電力市場価格等を勘案し、財務諸表作成時点で利用可能な情報に基づいた最善の見積りを行っています。

なお、予想し得ない要因や変化が生じた場合には、繰延税金資産の回収可能性の判断に影響が生じる可能性があります。

（表示方法の変更）

（損益計算書）

電気事業会計規則の改正（「安定的なエネルギー需給構造の確立を図るためのエネルギーの使用の合理化等に関する法律等の一部を改正する法律の施行に伴う関係省令の整備等に関する省令」（令和５年経済産業省令第11号））に伴い、当事業年度より「新エネルギー等発電費」を「新エネルギー等発電等費」として表示しております。

（追加情報）

（役員に対する株式報酬制度の導入）

「第５　経理の状況 １ (1) 連結財務諸表 注記事項　(追加情報)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

###### （貸借対照表関係）

※１ | 固定資産の工事費負担金等の受入れによる圧縮記帳額（累計）
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 電気事業固定資産 | 90,884 | 百万円 | 91,892 | 百万円
| 水力発電設備 | 45,940 | 百万円 | 45,884 | 百万円
| 汽力発電設備 | 39,928 | 百万円 | 39,870 | 百万円
| 新エネルギー等発電等設備 | － | 101百万円
| 通信設備 | 343 | 百万円 | 406 | 百万円
| 業務設備 | 4,672 | 百万円 | 5,629 | 百万円
| 事業外固定資産 | 1 | 百万円 | 1 | 百万円
| 計 | 90,886 | 百万円 | 91,894 | 百万円

※２ | 担保資産及び担保付債務
| 他の会社の借入金等の担保に供している資産
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 長期投資 | 38 | 百万円 | 38 | 百万円
| 関係会社長期投資 | 46,151 | 百万円 | 51,890 | 百万円

※３ | １年以内に期限到来の固定負債
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 社債 | 70,000 | 百万円 | 90,000 | 百万円
| 長期借入金 | 112,918 | 百万円 | 81,943 | 百万円
| 長期未払債務 | 30百万円 | －
| リース債務 | 70 | 百万円 | 43 | 百万円
| 雑固定負債 | 1,380 | 百万円 | 15 | 百万円
| 計 | 184,399 | 百万円 | 172,001 | 百万円

※４ | 未払税金には、次の税額が含まれております。
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 法人税及び住民税 | 1,114 | 百万円 | 34 | 百万円
| 事業税 | 8,398 | 百万円 | 1,514 | 百万円
| 消費税等 | 266 | 百万円 | 9,726 | 百万円
| その他 | 69 | 百万円 | 98 | 百万円
| 計 | 9,849 | 百万円 | 11,374 | 百万円

５ | 偶発債務
| 保証債務
| イ 以下の会社の金融機関からの借入金に対する保証債務
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 石狩グリーンエナジー㈱ | 2,821百万円 | 7,289百万円
| 男鹿・潟上・秋田Offshore Green Energy(同) | － | 5,772百万円
| 江差グリーンエナジー㈱ | 4,283百万円 | 4,504百万円
| 湯沢地熱㈱ | 2,063百万円 | 1,875百万円
| 安比地熱㈱ | 276百万円 | 495百万円
| 宮崎ウッドペレット㈱ | 389百万円 | 361百万円
| SAHARA COOLING Ltd. | 223百万円 | 261百万円
| ㈱ジェイウインド | 205百万円 | －

| ロ 従業員の持ち家財形融資等による金融機関からの借入金に対する保証債務
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
|  | 171百万円 | 151百万円

| ハ 以下の会社の金融機関の電力販売契約履行保証状に対する保証
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| PT. BHIMASENA POWER INDONESIA | 3,178百万円 | －

| ニ 以下の会社の履行保証保険契約への連帯保証に対する保証債務
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| ㈱バイオコール熊本南部 | 22百万円 | 28百万円

| ホ 以下の会社の風力発電機購入契約の支払債務に対する保証債務 |
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| ㈱ジェイウインド | 15,092百万円 | 14,975百万円
| 石狩グリーンエナジー㈱ | 327百万円 | 163百万円
| ㈱ジェイウインド上ノ国 | 1,802百万円 | 90百万円

| ヘ 以下の会社の金融機関との金利スワップ契約に対する保証
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| 湯沢地熱㈱ | 213百万円 | 139百万円
| 石狩グリーンエナジー㈱ | － | 75百万円
| 江差グリーンエナジー㈱ | 47百万円 | －

| ト 以下の会社の系統接続工事費用に関する金融機関の信用状（L/C）に対する保証
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| AP Solar 4, LLC | 2,750百万円 | 3,119百万円

なお、上記の保証額については、最大額を記載しております。

| チ 以下の会社の株式譲渡契約に関する売主保証債務に対する保証
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| J-Power Investment Netherlands B.V. | 388百万円 | 472百万円

なお、上記の保証額については、最大額を記載しております。

| リ 以下の受注業務の履行保証に対する保証債務 |
|  | 前事業年度 (2023年３月31日) | 当事業年度 (2024年３月31日)
| インド国トゥルガ揚水建設事業に係る コンサルタント業務 | 236百万円 | 240百万円

###### （損益計算書関係）

※１ 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりです。

| 前事業年度 (自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) | 当事業年度 (自 2023年４月１日 至 2024年３月31日)
受取配当金 | 33,170 | 百万円 | 48,689 | 百万円

※２ | 関係会社清算益
| 前事業年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）
| 当社の連結子会社である美浜シーサイドパワー㈱を清算したことによるものです。

| 当事業年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
| 該当事項はありません。

※３ | 関係会社株式評価損
| 前事業年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）
| 当社の関連会社であるJM Energy Co., Ltd.、土佐発電㈱の株式に係る評価損です。

| 当事業年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日）
| 該当事項はありません。

###### （有価証券関係）

子会社株式及び関連会社株式は、市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

なお、これらの貸借対照表計上額は次のとおりです。

| （単位：百万円）
区分 | 前事業年度 （2023年３月31日） | 当事業年度 （2024年３月31日）
子会社株式 | 295,128 | 296,997
関連会社株式 | 43,057 | 45,043
計 | 338,185 | 342,041

###### （税効果会計関係）

１ 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

| 前事業年度 (2023年３月31日) |  | 当事業年度 (2024年３月31日)
繰延税金資産 |  |  |  |  |
退職給付引当金損金算入限度超過額 | 9,583 | 百万円 |  | 8,614 | 百万円
税務上の繰越欠損金 | 8,190 | 百万円 |  | 8,033 | 百万円
減価償却資産償却超過額 | 6,120 | 百万円 |  | 5,752 | 百万円
税法上の繰延資産償却超過額 | 866 | 百万円 |  | 969 | 百万円
賞与等未払計上額 | 956 | 百万円 |  | 871 | 百万円
その他 | 36,413 | 百万円 |  | 33,251 | 百万円
繰延税金資産　小計 | 62,130 | 百万円 |  | 57,492 | 百万円
評価性引当額 | △17,818 | 百万円 |  | △18,100 | 百万円
繰延税金資産　合計 | 44,312 | 百万円 |  | 39,391 | 百万円
繰延税金負債 |  |  |  |  |
その他有価証券評価差額金 | △4,165 | 百万円 |  | △8,411 | 百万円
その他 | △124 | 百万円 |  | △478 | 百万円
繰延税金負債　合計 | △4,289 | 百万円 |  | △8,890 | 百万円
繰延税金資産　純額 | 40,023 | 百万円 |  | 30,500 | 百万円

２ 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

| 前事業年度 (2023年３月31日) |  | 当事業年度 (2024年３月31日)
法定実効税率 | 28.00 | ％ |  | 28.00 | ％
（調整） |  |  |  |  |
受取配当金等永久に益金に算入されない項目 | △13.72 | ％ |  | △23.84 | ％
その他 | 3.53 | ％ |  | 0.97 | ％
税効果会計適用後の法人税等の負担率 | 17.81 | ％ |  | 5.13 | ％

３　法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

当社は、グループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」（実務対応報告第42号　2021年８月12日）に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。

###### （重要な後発事象）

（株式取得に関する契約締結）

当社は、2024年４月12日に、当社グループがオーストラリア（以下、「豪州」）にて再生可能エネルギー及び蓄電設備の開発・建設・運営事業を展開する豪州企業Genex Power Limited社（以下、「Genex」）の発行済株式の100％を取得（以下、「本件株式取得」）し、Genexを子会社化するための手続きを開始することを決定しました。

本件株式取得にあたっては、豪州上場会社の株式を100％取得する方法の一つである豪州会社法に基づくScheme of Arrangement（以下、「SOA」）の手続きにより、当社の指名する連結子会社（出資比率:100％）への出資を通じてGenexの全株主の保有する株式を現金にて取得する予定であり、当社がGenexとの間で本件株式取得に関する合意内容を定めるTransaction Implementation Deedを締結いたしました。
SOAの実施には、本件株式取得の受け入れに対するGenexの株主総会における承認、豪州裁判所による承認等が必要となります。

(1) 株式取得の理由

当社は「人々の求めるエネルギーを不断に提供し、日本と世界の持続可能な発展に貢献する」という企業理念に基づき、70年以上にわたり効率的かつ安定的な電力の供給に務め、グローバルに事業を展開してまいりました。現在、エネルギーの安定供給と気候変動対応の両立は人類文明が持続していく上で最も重要な課題となっております。このような状況の中、当社は2021年２月に「J-POWER“BLUE MISSION 2050”」を策定し、2050年のカーボンニュートラルと水素社会の実現を目標に取り組みを加速しています。

豪州においては、連邦政府が温暖化ガスの排出量を2030年までに2005年比43％減、2050年までに豪州全体でNet Zeroとする目標を2022年６月に国連へ提出しており、2035年までに約40GWの再生可能エネルギーと約30GWの蓄電設備の導入が見込まれています。Genexはクイーンズランド州Kidston地点で太陽光発電、揚水発電、風力発電からなる「クリーン・エネルギー・ハブ」を展開しており、当社は2020年より同社と再生可能エネルギープロジェクトの共同開発を通じて深い信頼関係を構築してきました。本件株式取得により、Genexと共に再生可能エネルギー及び蓄電設備の開発を加速させることで、豪州政府の温暖化ガス排出量削減目標と当社の“BLUE MISSION 2050”の目標達成に大いに貢献できるものと確信しております。

(2) 買収する会社の名称、事業内容、規模

① 名称　Genex Power Limited

② 事業内容　再生可能エネルギー及び蓄電設備の開発・建設・運営

③ 資本金の額　241百万豪ドル

(3) 株式取得の時期

2024年７月（予定）

(4) 取得する株式の数、取得価額及び取得後の持分比率

① 取得する株式の数　1,278,187,135株

② 取得価額　34,672百万円（351百万豪ドル）（注）

③ 取得後の持分比率　100％

（注）１豪ドル＝98.64円で計算

(5) その他重要な特約等

SOAの実施に関しGenexの株主総会における承認又は豪州裁判所による承認が得られなかった場合、当社グループは、Genexの発行済株式の過半の取得を目標とした友好的な公開買付けを行う予定です。