当連結会計年度の設備投資の総額は
(1) 映像関連事業
設備投資額は
(2) 演劇事業
設備投資額は
(3) 不動産事業
設備投資額は
(4) その他
設備投資額は51百万円であります。
(5) 全社(共通)
設備投資額は70百万円であります。
なお、当連結会計年度において減損損失514百万円を計上しております。減損損失の内容については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (連結損益計算書関係) ※11 減損損失」に記載の通りであります。
当企業グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(1)提出会社
|
2025年2月28日現在 |
|
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 (人) |
||||||
|
建物及び構築物 (百万円) |
設備 (百万円) |
機械装置及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
リース資産(百万円) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
||||
|
歌舞伎座他 3演劇劇場 (東京都中央区他) |
演劇事業 不動産事業 |
演劇劇場 貸地 |
5,754 |
1,938 |
695 |
8,468 (6,472.39) |
309 |
40 |
17,206 |
77 [31] |
|
歌舞伎座タワー (東京都中央区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
13,087 |
74 |
2 |
- (-) |
- |
50 |
13,214 |
- [-] |
|
東劇ビル (東京都中央区) |
映像関連事業 演劇事業 不動産事業 その他 全社(共通) |
事務所 賃貸ビル |
1,784 |
133 |
0 |
226 (3,237.49) |
71 |
4 |
2,221 |
479 [64] |
|
築地松竹ビル (東京都中央区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
6,335 |
682 |
2 |
19,081 (5,460.12) |
- |
47 |
26,149 |
- [-] |
|
新宿松竹会館 (東京都新宿区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
1,659 |
7 |
0 |
7,952 (1,611.13) |
- |
5 |
9,624 |
- [-] |
|
京都松竹座ビル (京都市中京区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
824 |
126 |
- |
0 (1,473.52) |
- |
2 |
954 |
- [-] |
|
京都松竹阪井座ビル (京都市中京区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
996 |
318 |
- |
0 (846.54) |
- |
11 |
1,326 |
- [-] |
|
京都撮影所 (京都市右京区) |
映像関連事業 不動産事業 |
撮影所 |
499 |
52 |
7 |
1,100 (14,898.62) |
- |
23 |
1,683 |
- [-] |
|
浅草六区松竹ビル (東京都台東区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
3,010 |
791 |
- |
- (-) |
- |
1,440 |
5,242 |
- [-] |
|
銀座2丁目松竹ビル等 (東京都中央区) |
不動産事業 |
賃貸ビル |
1,399 |
1 |
- |
12,242 (2,023.93) |
- |
1 |
13,645 |
- [-] |
(2)国内子会社
|
2025年2月28日現在 |
|
会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 (人) |
||||||
|
建物及び構築物 (百万円) |
設備 (百万円) |
機械装置及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
リース 資産 (百万円) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
|||||
|
㈱松竹マルチプレックスシアターズ |
本社 (東京都中央区) 丸の内ピカデリー1・2・3等29サイト241スクリーン (東京都千代田区他) |
映像関連事業 |
事務所 映画劇場 |
0 |
8,574 |
362 |
- (-) |
1,435 |
537 |
10,910 |
205 [38] |
|
松竹衣裳㈱ |
本社他 (東京都中央区他) |
演劇事業 不動産事業 |
事務所 賃貸ビル 倉庫 作業場 |
508 |
32 |
- |
535 (3,149.26) |
128 |
42 |
1,248 |
204 [29] |
(注)1.金額には消費税等を含めておりません。
2.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品、その他の有形固定資産、建設仮勘定及び借地権であります。
3.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しております。
(3)在外子会社
該当事項はありません。
当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除却等の計画は次のとおりであります。
(1)重要な設備の新設等
該当事項はありません。
(2)重要な設備の除却等
経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。