映画興行事業は、当期はゴールデンウィークから夏休みまでの従来入館者が少ない期間においても、「植物図鑑」等の上映作品に恵まれたことに加えて、シネマ会員制度の会員数も27万人を超え、メールマガジンやブログ等によるシネマ会員への情報発信や事前にクレジットカード決済の必要がない座席予約システムの認知により、特に10代、20代の入館者の増加が顕著であったため、売上高は当初の予想を上回る見込みとなりました。不動産事業では、テナント誘致活動を進めるとともに、美装工事等を計画的に進め快適で安全なビルづくりを逐次進めた結果、概ね当初の予想どおりの入居率を維持できたため、会社全体の売上高は前回発表予想を上回る見込みであります。一方、売上原価は、映画興行収入の増に伴いフィルム料は相応に増加しましたが、諸経費は部門別業績管理の徹底によりほぼ想定どおりに推移しました。その結果、各利益ともに、前回発表予想を上回る見込みとなりました。
なお、通期の業績予想につきましては、現在精査中であり、修正が必要となった時点で速やかに開示いたします。
(注)上記の予想は現時点で入手可能な情報に基づいたものであり、実際の業績は今後さまざまな要因によって予想数値と異なる結果になる可能性があります。
また、第2四半期累計期間の決算短信は、平成28年9月6日(火)発表予定であります。