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回次 |
第36期 |
第37期 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
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決算年月 |
2014年12月 |
2015年12月 |
2016年12月 |
2017年12月 |
2018年12月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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親会社株主に帰属する当期純利益 |
(千円) |
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包括利益 |
(千円) |
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純資産 |
(千円) |
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総資産 |
(千円) |
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１株当たり純資産 |
(円) |
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１株当たり当期純利益 |
(円) |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(％) |
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自己資本利益率 |
(％) |
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株価収益率 |
(倍) |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
|
△ |
△ |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
(千円) |
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従業員数 |
(人) |
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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（注）１．売上高には消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
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回次 |
第36期 |
第37期 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
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決算年月 |
2014年12月 |
2015年12月 |
2016年12月 |
2017年12月 |
2018年12月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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当期純利益又は当期純損失(△) |
(千円) |
△ |
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資本金 |
(千円) |
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発行済株式総数 |
(千株) |
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純資産 |
(千円) |
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総資産 |
(千円) |
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１株当たり純資産 |
(円) |
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１株当たり配当額 |
(円) |
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(内１株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) |
(円) |
△ |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(％) |
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自己資本利益率 |
(％) |
△ |
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株価収益率 |
(倍) |
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配当性向 |
(％) |
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従業員数 |
(人) |
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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（注）１．売上高には消費税等は含まれておりません。
２．第37期の１株当たり配当額には、特別配当３円を含んでおり、第39期及び第40期の１株当たり配当額には、特別配当２円を含んでおります。
３．第36期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失が計上されており潜在株式がないため記載しておりません。
第37期、第38期、第39期、第40期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
４．第36期の株価収益率については、１株当たり当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
５．第36期の配当性向については、１株当たり当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
当社の前身の会社として、1964年９月25日三井三池開発株式会社が三井鉱山株式会社（現日本コークス工業株式会社）100％の出資により遊園地、ゴルフ場、ホテルの経営（レジャー部門）及び不動産業を目的として設立されましたが、1976年10月１日三井鉱山土地建物株式会社と合併し、解散いたしました。
その後、三井鉱山土地建物株式会社九州支社のレジャー部門の営業成績が向上いたしましたので、1980年１月10日同社より分離独立し、株式会社グリーンランドが設立されたものであります。
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年月 |
概況 |
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1980年１月 |
遊園地、ゴルフ場、ホテルの経営を主な目的として、三井鉱山土地建物株式会社の全額出資により資本金7,000万円にて熊本県荒尾市本井手1558番地に株式会社グリーンランドを設立 |
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1980年２月 |
三井グリーンランド遊園地、三井グリーンランドゴルフ場、三井グリーンランドホテル、有明カントリークラブ大牟田ゴルフ場及び久留米カントリークラブ広川ゴルフ場を三井鉱山土地建物株式会社より営業譲受 |
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1980年２月 |
グリーンランド観光株式会社、三鉱開発株式会社の全株式を三井鉱山土地建物株式会社より譲受 |
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1983年２月 |
福岡市博多区に福岡営業所を設置 |
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1986年６月 |
北海道岩見沢市で北海道三井グリーンランド遊園地の営業開始 |
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1987年12月 |
グリーンランドサービス株式会社を設立、キャディ派遣業を開始 |
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1988年３月 |
北海道三井グリーンランド遊園地を北海道グリーンランド株式会社へ営業譲渡 |
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1988年３月 |
北海道グリーンランド株式会社の全株式を三井鉱山株式会社へ譲渡 |
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1988年３月 |
決算期を12月31日から３月31日に変更 |
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1989年３月 |
本店を熊本県荒尾市下井手1616番地に移転 |
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1990年６月 |
商号を三井グリーンランド株式会社に変更 |
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1991年11月 |
福岡証券取引所に上場 |
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1992年10月 |
社有地の有効活用を目的に不動産事業部を新設 |
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1992年12月 |
大阪証券取引所市場第二部に上場 |
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1995年８月 |
北海道グリーンランド株式会社を子会社化 |
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1995年10月 |
北海道グリーンランド株式会社が三鉱開発株式会社を吸収合併し、グリーンランド開発株式会社（現・連結子会社）へ社名変更 |
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1998年６月 |
決算期を３月31日から12月31日に変更 |
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1998年７月 |
グリーンランド開発株式会社が空知リゾートシティ株式会社（現・連結子会社）を設立、同社が北海道岩見沢市において三井グリーンランドホテルサンプラザを経営 |
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1999年９月 |
グリーンランド商事株式会社を設立、物品販売業を開始 |
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2000年１月 |
グリーンランドリゾート事業展開の為、有明リゾートシティ株式会社（現・連結子会社）を、実質支配による子会社化 |
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2001年５月 |
経営効率化のため、グリーンランドサービス株式会社がグリーンランド商事株式会社を吸収合併 |
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2002年３月 |
グリーンランド開発株式会社が、九州わんわん王国の経営を開始 |
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2002年４月 |
北海道事業の再編のため、グリーンランド開発株式会社が経営していた、北海道三井グリーンランド遊園地・スキー場を空知リゾートシティ株式会社が経営することとなる |
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2003年７月 |
ホテル事業集約のため、ホテル部門を分社化し、有明リゾートシティ株式会社が承継 |
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2004年３月 2006年５月 2009年12月 2010年７月
2013年４月
2013年７月 |
グリーンランド観光株式会社の清算結了 グリーンランド開発株式会社が三九商事株式会社を吸収合併 空知リゾートシティ株式会社が岩見沢市より指定管理者としての指名を受け、同市の温泉施設「北村温泉ホテル」の運営管理業務を受託（同施設は2010年８月１日リニューアルオープン） 有明リゾートシティ株式会社の収益向上のため、連結子会社である有明リゾートシティ株式会社が同じく連結子会社であるグリーンランドサービス株式会社を吸収合併 東京証券取引所及び大阪証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場 |
当社グループは、当社及び子会社３社で構成されており、遊園地・ゴルフ・ホテルのレジャー事業を主な内容とし、不動産事業については、不動産の売買・賃貸を行い、土木・建設資材事業として土木工事受注のほか、建設資材の製造・販売・運搬等を行っております。
当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業に係る位置付けならびにセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の５事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
（遊園地事業）
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グリーンランド |
当社が当遊園地を経営しており、有明リゾートシティ株式会社が園内飲食店の内２店舗、園内売店の内５店舗を、当社より受託して運営しております。 また、グリーンランド開発株式会社が園内飲食店の内６店舗、園内売店の内２店舗、園内施設のうち２施設の運営及び園内清掃をはじめとする園内管理業務を当社より受託しております。 |
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北海道グリーンランド遊園地 |
空知リゾートシティ株式会社が当遊園地を経営しております。 |
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北海道グリーンランドホワイトパーク（スキー場） |
空知リゾートシティ株式会社が当スキー場を経営しております。 |
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いわみざわ公園（北海道） |
空知リゾートシティ株式会社が岩見沢市より指定管理者としての指名を受け、いわみざわ公園各施設の運営管理業務を行っております。 |
（ゴルフ事業）
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グリーンランドリゾートゴルフコース |
当社が当ゴルフ場を経営しております。 |
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有明カントリークラブ大牟田ゴルフ場 |
当社が当ゴルフ場を経営しております。 |
|
久留米カントリークラブ広川ゴルフ場 |
当社が当ゴルフ場を経営しております。 |
（ホテル事業）
|
グリーンランドリゾートオフィシャルホテルブランカ |
有明リゾートシティ株式会社が当ホテルを経営しております。 |
|
グリーンランドリゾートオフィシャルホテルヴェルデ |
有明リゾートシティ株式会社が当ホテルを経営しております。 |
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北海道グリーンランドホテルサンプラザ及び北村温泉ホテル |
空知リゾートシティ株式会社がホテルサンプラザを経営しております。また同社は、岩見沢市より指定管理者としての指名を受け、北村温泉ホテルの運営管理業務を行っております。 |
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生損保保険代理店等営業業務他 |
有明リゾートシティ株式会社が生損保保険代理店業務等の営業業務を行っております。 |
（不動産事業）
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不動産 |
当社が不動産の売買・賃貸を行っております。 |
（土木・建設資材事業）
|
建設資材の製造・販売・運搬事業 |
グリーンランド開発株式会社が土木工事受注のほか、建設資材を製造・販売・運搬しております。 |
上記の当社グループの状況について事業系統図を示すと次のとおりであります。
2018年12月31日現在
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一 般 顧 客
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北海道グリーンランド |
遊園地事業 |
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空知リゾートシティ㈱ |
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遊園地 |
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北海道グリーンランド ホワイトパーク（スキー場） |
遊園地事業 |
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空知リゾートシティ㈱ |
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||||
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|||||||
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いわみざわ公園 （北海道） |
遊園地事業 |
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空知リゾートシティ㈱ |
いわみざわ公園各施設の運営管理業務受託 |
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|||||||||||
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グリーンランド（九州） |
遊園地事業 |
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グリーンランドリゾート㈱ |
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有明リゾート シティ㈱ |
園内飲食店・売店の受託 |
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グリーンランド 開発㈱ |
園内飲食店・売店・施設・園内管理業務の受託 |
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グリーンランドリゾート |
ゴルフ事業 |
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グリーンランドリゾート㈱ |
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ゴルフコース |
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||||||
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有明カントリークラブ |
ゴルフ事業 |
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グリーンランドリゾート㈱ |
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大牟田ゴルフ場 |
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久留米カントリークラブ |
ゴルフ事業 |
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グリーンランドリゾート㈱ |
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||||
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広川ゴルフ場 |
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グリーンランドリゾート オフィシャルホテルブランカ |
ホテル事業 |
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有明リゾートシティ㈱ |
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|||||||||
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グリーンランドリゾート オフィシャルホテルヴェルデ |
ホテル事業 |
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有明リゾートシティ㈱ |
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||||
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|||||||||
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北海道グリーンランド |
ホテル事業 |
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空知リゾートシティ㈱ |
北村温泉ホテルについては運営管理業務受託 |
|||||||
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ホテルサンプラザ及び北村温泉ホテル |
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||||||||||
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得 意 先 |
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不動産 |
不動産事業 |
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グリーンランドリゾート㈱ |
売買・賃貸 |
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土木・建設資材 |
土木・建設 資材事業 |
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グリーンランド開発㈱ |
土木・建設資材の製造・販売・運搬 |
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|||||||||||
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生損保保険代理店業等 |
ホテル事業 |
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有明リゾートシティ㈱ |
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||||
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|||||||
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(1)連結子会社
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名称 |
住所 |
資本金 （千円） |
主要な事業内容 (注)1 |
議決権の所有割合（％） |
関係内容 |
|
グリーンランド開発㈱ |
熊本県荒尾市 |
100,000 |
遊園地事業 土木・建設資材事業 |
100 |
当社施設の運営 役員の兼任あり |
|
空知リゾートシティ㈱(注)2 |
北海道岩見沢市 |
100,000 |
遊園地事業 ホテル事業 |
100 |
役員の兼任あり |
|
有明リゾートシティ㈱(注)2 |
熊本県荒尾市 |
100,000 |
ホテル事業 |
100 |
当社施設の運営 役員の兼任あり |
（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
２．空知リゾートシティ㈱と有明リゾートシティ㈱については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
主要な損益情報等
|
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空知リゾートシティ㈱ |
有明リゾートシティ㈱ |
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(1)売上高 |
1,285,654千円 |
1,446,648千円 |
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(2)経常利益 |
11,043千円 |
15,963千円 |
|
(3)当期純利益 |
11,596千円 |
12,463千円 |
|
(4)純資産額 |
399,734千円 |
539,448千円 |
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(5)総資産額 |
1,169,934千円 |
3,160,290千円 |
(2)その他の関係会社
その他の関係会社である西部瓦斯株式会社の状況については、「第５ 経理の状況 1連結財務諸表等（1）連結財務諸表 注記事項（関連当事者情報）」に記載しているため、記載を省略しております。なお、西部瓦斯株式会社は、有価証券報告書を提出しております。
(1)連結会社の状況
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2018年12月31日現在 |
|
セグメントの名称 |
従業員数（人） |
|
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遊園地事業 |
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69( 97) |
|
ゴルフ事業 |
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44( 48) |
|
ホテル事業 |
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89(106) |
|
不動産事業 |
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0( 1) |
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土木・建設資材事業 |
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19( 10) |
|
全社共通 |
|
13( 4) |
|
合計 |
|
234(266) |
（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。
２．全社共通として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況
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2018年12月31日現在 |
|
従業員数（人） |
平均年齢（歳） |
平均勤続年数（年） |
平均年間給与（円） |
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83（68） |
37.2 |
9.7 |
4,305,984 |
|
セグメントの名称 |
従業員数（人） |
|
|
遊園地事業 |
|
29( 15) |
|
ゴルフ事業 |
|
44( 48) |
|
ホテル事業 |
|
0( 0) |
|
不動産事業 |
|
0( 1) |
|
土木・建設資材事業 |
|
0( 0) |
|
全社共通 |
|
10( 4) |
|
合計 |
|
83( 68) |
（注）１．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。
２．平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。
３．全社共通として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
(3）労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係については円満に推移しております。