当社グループでは、品質が高く多面的で高度なサービスを提供するため、当連結会計年度において以下のような設備投資を実施いたしました。
＜調査・コンサルティング事業＞
主なものとして、当社において物理探査機器をはじめとする地質調査用機械装置に１億円、社屋の改装費及び試験用設備の建設費に１億１千８百万円の投資を実施しております。
＜計測機器事業(国内)＞
主なものとして、国内の連結子会社において新社屋の建設費に１億３千１百円の投資を実施しております。
当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(平成28年12月31日現在)
|
事業所名 |
セグメントの |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 |
|||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
リース資産 |
その他 |
合計 |
||||
|
本社 |
全社(共通) |
統轄業務施設 |
16 |
0 |
- |
20 |
2 |
39 |
82 (1) |
|
東京支社 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
426 |
130 |
355 (2,054) |
31 |
0 |
945 |
173 (28) |
|
つくばオフィス |
調査・コンサルティング事業及び計測機器事業 |
調査研究業務施設及び計測機器製造用設備 |
1,122 |
85 |
1,664 (62,065) |
- |
3 |
2,875 |
143 (42) |
|
コアラボ |
調査・コンサルティング事業 |
試験研究業務施設 |
763 |
131 |
221 (1,574) |
- |
1 |
1,117 |
54 (22) |
|
新潟支店 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
403 |
0 |
158 (2,049) |
- |
1 |
563 |
12 (5) |
|
中部支社 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
229 |
0 |
130 (1,474) |
- |
0 |
360 |
63 (14) |
|
四国支社 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
47 |
0 |
76 (638) |
- |
0 |
123 |
42 (14) |
|
九州支社 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
72 |
1 |
253 (2,484) |
- |
0 |
328 |
47 (17) |
(注) 従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
(平成28年12月31日現在)
|
会社名 |
事業所名 |
セグメントの |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 |
|||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
リース資産 |
その他 |
合計 |
|||||
|
エヌエス環境株式会社 |
盛岡支店 |
調査・コンサルティング事業 |
調査用設備 |
246 |
0 |
131 (1,831) |
9 |
3 |
391 |
41 |
(平成28年12月31日現在)
|
会社名 |
事業所名 |
セグメントの |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 |
|||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
リース資産 |
その他 |
合計 |
|||||
|
GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC. |
本社 |
計測機器事業(海外) |
本社社屋 |
561 |
51 |
64 (19,000) |
－ |
12 |
689 |
79 |
当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、利益に対する投資割合等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結会社各社が個別に策定しており、計画策定に当たってはグループ全体で重複投資にならないよう、提出会社を中心に調整を図っております。
経常的な設備の更新のための新設等を除き、重要な設備の新設等の計画はありません。
経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。