文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
当社グループは、社員・お客様・株主の皆様との共存共栄を企業活動の原点として、常に最先端のIT技術を探求し、人や社会に役立つソリューションの創造・提供を通じて、社会の健全な発展に積極的に貢献することを経営理念として活動しております。
社員が最大の財産であることを認識し、
社員一人ひとりの持つ無限の可能性を信じ、
健全で働きやすい環境を提供し、
夢と誇りを持てる働きがいのある会社にしていきます。
お客様の発展に寄与し、お客様の期待に応え、
お客様から常に信頼される企業をめざします。
公平で透明性の高い経営を推進し、
効率的な事業活動を通じて、企業価値の向上をめざします。
近時のIT技術の進化は大変めざましいものがございます。当社もそうした進化に対応すべく、AIやIoT等の新技術へ積極的に取り組んでまいります。
今般、新たに策定・公表いたしました中期経営計画(2019年３月期～2021年３月期)では、達成すべき経営指標として下記計数目標を掲げました。
(2021年３月期 計数目標)
・連結売上高 630億円
・売上高営業利益率 13％以上
・新コア事業売上高 (*1) 100億円（2018年３月期55億円）
・自己資本利益率(ROE) 11％以上
(*1) 新コア事業売上高とは、新技術関連、システムサービス、システムプロダクトの売上高を指します。
当社は、2019年４月に創業50周年を迎えます。その間、金融業をはじめとするさまざまなお客様のシステム開発に携わり、多くのお客様から信頼を得、長いお取引をいただいております。
その結果、IT業界のなかでも高い利益率、厚い自己資本、社内に多くの優秀なシステムエンジニアを確保するなど、安定的・効率的な経営基盤を構築することができました。今後はさらに次のステージとして「人とITの未来」を提案する会社を目指して、中期経営計画では、以下の基本戦略を強力に展開してまいります。
(4) 会社の対処すべき課題
お客様のシステムに対する信頼性・専門性の要求が高まる中、お客様にご満足いただける品質のシステムを提供していくための取り組みを行っております。
具体的には、品質管理部による「プロジェクト管理」をより一層徹底するとともに、当社標準プロセスの継続的な整備、改良を含めた「プロセス改善活動の徹底」などにより、組織的な品質向上・生産性向上に取り組んでおります。
当社がこれまで培ってきたシステム開発をさらに拡充・発展させる一方、AIやIoT等の新技術関連やヘルスケアIT、ヒューマンリソースIT等を含めた独自性の高いサービスやソリューションの提供を柱とする新コア事業を強化し、複数の強力な収益の柱を構築すべく、事業構造改革に取り組んでおります。
人材が当社の最大の財産であり、プロジェクトマネジメント力の向上をはじめとし、システムエンジニアのより高度な技術スキル・ビジネススキルの向上など、常に研修の充実を図り優秀な人材の育成を積極的に推進しております。また、新規事業・新技術領域等での協業・共創案件へ積極的に適材を投入することにより自律的人材を育成してまいります。
地震などの自然災害に伴うリスク、情報セキュリティや知的財産権に関するリスク、システム開発に伴うリスク、新規事業の立ち上げに伴うリスク、グローバル展開に伴うリスクなど、事業に関するさまざまなリスクの中から、リスク・マネジメント委員会は、当社全体で優先的に対処すべき重要なリスクを選定し重点的にリスク管理を行っております。また、コンプライアンスリスク、情報セキュリティリスクなどの重要なリスクにつきましては、リスク・マネジメント委員会の下に設けた各委員会による機動的な活動によりコンプライアンス、情報セキュリティの強化を図っております。
近時、IT技術は急速に進化しており、なかでもAIやIoT等の新技術が幅広い分野から高い関心を集め、将来を担うビジネスとしての成長が期待されております。
当社では、従来から新技術や関連する業務知識を習得すべく対応しておりますが、今般、先端技術情報・ノウハウの蓄積及び研究、リソースの有効活用等を進めるため、従来からの新技術関連部室を統合して「先端技術推進本部」を新設し、新技術への対応を強化してまいります。
当社の経営の基本方針に基づき、社員に健全で働きやすい環境を提供することが結果として、優秀な人材の確保、社員一人ひとりの生産性向上等による経営基盤の強化に繋がると考え、長時間残業の低減、有給休暇取得の促進、オフピーク通勤、子育て支援等を中心とした働き方改革への取り組みを進めております。
また、従業員の健康が重要な経営資源であると認識し、当社が提供するサービスのひとつである遠隔健康支援サービス『CAReNA』(*1)を従業員の健康増進に活用しております。
なお、当社は健康経営優良法人2018（ホワイト500）に認定されました。
(*1) 『CAReNA』とは、医療法人と連携した保健指導機能に加え、健康ポイント・インセンティブ付与等の機能を拡充した健康アプリにより、生活習慣の改善を提案する当社のサービスです。
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
また、下記のリスク項目は影響の程度が高いと判断した項目であり、当社グループに係る全てのリスクを列挙したものではありません。
システムソリューションサービス事業におけるリスクに対しましては、経済情勢の変化やクラウドなどに代表されるシステムの所有から利用への構造変化などによるIT投資動向の変化、海外企業を含む業界他社との競合状況、お客様の信用状況、大型案件成約の成否、個別プロジェクトの進捗状況や採算性、協力会社とのアライアンス状況などにより、当社グループの業績が変動する可能性があります。
そのリスクに対しましては、プロジェクト管理を含むリスクマネジメントを徹底しております。
AIやIoT等の新技術への対応の遅れによる受注機会の逸失などにより、当社グループの業績が変動する可能性があります。
そのリスクに対しましては、新設した「先端技術推進本部」と各事業部・本部との連携により、新技術への対応及び積極的な技術力の向上・共有を進めております。
お客様よりお預かりした個人情報や機密情報など、情報資産の流失や、外部からのウィルスなどの侵入、知的財産権の侵害などの発生により、社会的信用の失墜や訴訟提起、損害賠償などの事態を招く可能性があります。
そのリスクに対しましては、コンプライアンス委員会、情報セキュリティ委員会などの各委員会による指導や教育の実施ならびに全社的な取り組みの推進、外部への情報流出や外部からの不正侵入を防ぐセキュリティ対策などを徹底しております。
当社グループは、今後も持続的な成長を遂げるために、新規事業を推進していくことが重要であると認識しております。新規事業の立ち上げにあたっては、採算性などについて十分な検証を行った上で意思決定を行っておりますが、市場環境の急激な変化や不測の事態等により当初の事業計画を達成できない場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
そのリスクに対しましては、取締役会、リスク・マネジメント委員会等でモニタリングを実施していくことで対応しております。
当社グループは、事業戦略の一環としてグローバル展開を積極的に推進しておりますが、今後の業務の拡大に伴い、現地の経済・政治動向、為替、法的規制、商習慣の相違などのリスクが増加する可能性があります。
それらのリスクに対しましては、海外事業部による情報収集や業務の統括及び調整などにより対応しております。
地震などの自然災害や新型インフルエンザなどの伝染病の発生により、当社グループの主要な事業所などが壊滅的な損害を被った場合や従業員の多くが被害を受けた場合は、その修復又は対応のために巨額な費用を要するなど当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。
そのリスクに対しましては、それらが発生した場合や発生するおそれが生じた場合に備え、事業継続のための対応活動に取り組んでおります。
当連結会計年度における当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下、「経営成績等」という。）の状況の概要並びに経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。
連結財務諸表の作成にあたり適用した会計基準等につきましては、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」及び 「第５ 経理の状況 ２ 財務諸表等 重要な会計方針」に記載しております。
当連結会計年度における我が国経済につきましては、良好な企業業績や雇用情勢の着実な改善等から、個人消費・設備投資ともに緩やかな拡大が続き、景気は回復基調で推移しました。
情報サービス産業におきましては、金融機関によるシステム再構築に係る大型投資、オリンピックや働き方改革への対応に向けた開発需要のほか、企業の競争力強化や収益拡大につながる投資の拡大もあり、受注環境は引き続き良好に推移しました。
このような状況の中、当社グループは、３ヵ年の中期経営計画で掲げた売上高、利益等の目標を計画２年目で達成したことを踏まえ、最終年度である当連結会計年度におきましては、一層の受注拡大を目指すとともに、サービス利用型ビジネスの強化・推進の観点から、2017年10月に固定資産管理システムに定評のある株式会社プロシップと資本業務提携を締結し、12月には人材採用管理システムに強みのある株式会社ジャパンジョブポスティングサービスを子会社化しました。
さらに、新技術へのニーズが益々高まっていることを踏まえ、４月に専門部署を設置し、新技術への対応力の強化、新たなビジネス領域の拡大を進めてまいりました。
その結果、当社グループの経営成績は以下のとおりとなりました。
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|
前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
|
|
|
前連結会計年度比 |
||||
|
売上高 |
55,234百万円 |
58,080百万円 |
2,845百万円 |
5.2％ |
|
売上総利益 |
11,472百万円 |
11,907百万円 |
435百万円 |
3.8％ |
|
販売費及び一般管理費 |
4,298百万円 |
3,989百万円 |
△309百万円 |
△7.2％ |
|
営業利益 |
7,173百万円 |
7,918百万円 |
745百万円 |
10.4％ |
|
経常利益 |
7,300百万円 |
8,119百万円 |
819百万円 |
11.2％ |
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
4,543百万円 |
5,368百万円 |
825百万円 |
18.2％ |
売上高は、良好な受注環境を背景に、システムソリューションサービス事業が順調に推移したことから、前連結会計年度比2,845百万円（5.2％）増加し、58,080百万円となりました。
営業利益は、増収による利益の増加や子会社の販売管理費の減少等により、745百万円（10.4％）増加し、7,918百万円となりました。
経常利益は、株式会社プロシップの関連会社化に伴う持分法投資損益の計上等から、819百万円（11.2％）増加し、8,119百万円となりました。
特別利益は、投資有価証券売却益の増加等により48百万円増加の55百万円となり、特別損失は、前連結会計年度に計上した関係会社整理損や早期割増退職金がなくなったこと等から、165百万円減少の161百万円となりました。以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は、825百万円（18.2％）増加し、5,368百万円となりました。
また、中期経営計画では、経営指標の目標として営業利益率12％以上、ROE８％以上を掲げておりましたが、営業利益率については、システムエンジニアの稼働率の向上や販売管理費の削減等による一層の効率経営に努めた結果、13.6％と目標を大きく上回りました。ROEにつきましても、利益の増加を主因に12.1％と目標を大幅に上回りました。
なお、経営成績に重要な影響を与える要因として、当社グループは、「第２ 事業の状況 ２ 事業等のリスク」に記載のリスク項目をはじめとする、様々なリスクが当社グループの経営成績に重要な影響を与える可能性があると認識しております。
事業のセグメントごとの経営成績は、以下のとおりとなりました。
【セグメント別売上高】
|
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前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
|
|
|
|
前連結会計年度比 |
|||||
|
システムソリューションサービス事業 |
54,858百万円 |
57,704百万円 |
2,846百万円 |
5.2％ |
|
|
|
システム開発事業 |
43,137百万円 |
45,452百万円 |
2,315百万円 |
5.4％ |
|
|
システムサービス事業 |
9,169百万円 |
9,460百万円 |
290百万円 |
3.2％ |
|
|
システムプロダクト事業 |
2,552百万円 |
2,792百万円 |
240百万円 |
9.4％ |
|
不動産賃貸事業 |
376百万円 |
375百万円 |
△0百万円 |
△0.2％ |
|
|
合計 |
55,234百万円 |
58,080百万円 |
2,845百万円 |
5.2％ |
|
主力のシステム開発事業では、金融業からの受注が引き続き高水準であったことや、通信業・商業からの受注が大きく伸びたことから、売上高は前連結会計年度比2,315百万円（5.4％）増収の45,452百万円となりました。
システムサービス事業では、公共団体や海外での受注が順調であったことから、売上高は290百万円（3.2％）増加し、9,460百万円となりました。
システムプロダクト事業では、セキュリティ関連のプロダクト販売が好調であったことから、売上高は240百万円（9.4％）増加し、2,792百万円となりました。
不動産賃貸事業につきましては、賃貸不動産の空室率を前年同様に低位に抑えたことから、売上高は前連結会計年度比ほぼ横ばいの375百万円となりました。
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
当連結会計年度 |
前連結会計年度比 |
||
|
システムソリューションサービス事業 |
45,452 |
百万円 |
5.4 |
％ |
|
合計 |
45,452 |
百万円 |
5.4 |
％ |
(注) １．金額はシステムソリューションサービス事業の内、システム開発事業に係るものであります。
２．金額は販売価格で表示しております。
３．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
受注高 |
|
受注残高 |
|
||||
|
前連結 会計年度比 |
前連結 会計年度比 |
|||||||
|
システムソリューションサービス事業 |
46,415 |
百万円 |
6.0 |
％ |
9,423 |
百万円 |
11.4 |
％ |
|
合計 |
46,415 |
百万円 |
6.0 |
％ |
9,423 |
百万円 |
11.4 |
％ |
(注) １．金額はシステムソリューションサービス事業の内、システム開発事業に係るものであります。
２．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
当連結会計年度 |
前連結会計年度比 |
||||
|
システムソリューションサービス事業 |
57,704 |
百万円 |
5.2 |
％ |
||
|
不動産賃貸事業 |
375 |
百万円 |
△0.2 |
％ |
||
|
合計 |
58,080 |
百万円 |
5.2 |
％ |
||
(注) １．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
２．セグメント間の取引については相殺消去しております。
３．主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
|
相手先 |
前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
||||||
|
金額 |
割合 |
金額 |
割合 |
|||||
|
株式会社日立製作所 |
5,946 |
百万円 |
10.8 |
％ |
6,132 |
百万円 |
10.6 |
％ |
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末比3,136百万円増加し、54,046百万円となりました。主な増減要因は、投資有価証券の増加4,032百万円、のれんの増加1,502百万円、現金及び預金の減少2,741百万円であります。
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末比1,100百万円増加し、8,033百万円となりました。主な増加要因は、未払消費税等その他の流動負債の増加857百万円であります。
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末比2,035百万円増加し、46,013百万円となりました。主な増減要因は、親会社株主に帰属する当期純利益による増加5,368百万円、配当金支払いによる減少1,888百万円、自己株式の取得による減少1,365百万円であります。なお、自己資本比率は83.9％となりました。
当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の残高は、前連結会計年度末比2,707百万円減少し、22,168百万円となりました。
各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動による資金の増加は、6,457百万円となりました。主な増減要因は、税金等調整前当期純利益8,014百万円による資金の増加と、法人税等の支払額2,463百万円による資金の減少であります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動による資金の減少は、5,822百万円となりました。主な減少要因は、関係会社株式の取得による支出4,152百万円、連結範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出1,769百万円による資金の減少であります。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動による資金の減少は、3,321百万円となりました。主な減少要因は、配当金の支払額1,888百万円、自己株式の取得による支出1,365百万円による資金の減少であります。
② 資本の財源及び資金の流動性
当社グループの資金需要については、状況に応じて自己資金を含め最適な調達方法を検討しております。
なお、当連結会計年度における必要資金は、自己資金でまかなっております。
該当事項はありません。
当社グループの研究開発活動は、最先端の技術を常に探求するとともに、新しいビジネスを展開するための新製品を開発することを主目的として推進してまいりました。
前年度に実施いたしました企画案件が堅調に推移し、当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、65百万円であります。
・システムソリューションサービス事業
販売目的製品の研究開発
販売目的として以下の研究開発を行いました。
(1)(2)(4)については市場投入を行っております。
(5)については、コンソーシアムを設立して企業、産業の枠を超えた普及活動を行っています。
(1)生活習慣病予防に貢献する、遠隔健康支援サービスの機能拡充開発
・健康経営支援サービスの機能拡充（脳活動計測によるストレスチェック）、
健康経営支援サービスの機能拡充（健康ポイント導入、運動コンテンツ）
・海外向けカスタマイズ、海外医療機関向け機能拡充開発
(2)超高齢社会における医療の課題解決に貢献する、地域医療連携サービスの開発
(3)医療安全管理の強化を支援する、医療安全モニタリングシステムの開発
(4)大容量ファイル転送システムのセキュリティ強化、ファイル共用機能の追加
(5)FA、PA分野での生産現場のモデル化、機器のリアルタイム診断を実現するサービスの開発
など、成長分野への技術開発を行いました。
当事業に係る研究開発費は、65百万円であります。