２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：千円)
	前事業年度 (2018年３月31日)	当事業年度 (2019年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,482,565	2,517,488
受取手形	※３ 93,554	※３ 85,602
電子記録債権	1,030,040	958,091
売掛金	2,671,025	2,788,085
仕掛品	1,056,935	979,157
立替郵送料	148,078	217,797
その他	104,959	138,726
貸倒引当金	△4,013	△4,130
流動資産合計	6,583,146	7,680,818
固定資産
有形固定資産
建物	※１ 2,238,711	※１ 2,102,363
構築物	6,965	5,619
機械装置	402,405	395,274
車両運搬具	17,539	23,694
土地	※１ 3,785,089	※１ 2,491,340
リース資産	22,788	195,533
その他	186,987	133,996
有形固定資産合計	6,660,486	5,347,822
無形固定資産
ソフトウエア	13,332	178,871
ソフトウエア仮勘定	179,055	－
リース資産	4,278	－
その他	31,279	31,243
無形固定資産合計	227,945	210,114
投資その他の資産
投資有価証券	※１ 558,023	※１ 504,401
関係会社株式	50,000	50,000
投資不動産	※１ 847,593	※１ 2,233,915
繰延税金資産	－	48,563
その他	572,768	484,034
投資その他の資産合計	2,028,385	3,320,915
固定資産合計	8,916,817	8,878,852
資産合計	15,499,964	16,559,671

		(単位：千円)
	前事業年度 (2018年３月31日)	当事業年度 (2019年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※２ 2,002,825	※２ 2,091,221
短期借入金	※１ 3,750	－
1年内返済予定の長期借入金	※１ 134,000	※１ 134,000
リース債務	20,864	37,072
未払法人税等	222,682	322,917
賞与引当金	222,565	218,093
その他	※２ 1,439,932	※２ 1,336,653
流動負債合計	4,046,620	4,139,956
固定負債
長期借入金	※１ 502,500	※１ 368,500
リース債務	8,381	174,383
退職給付引当金	169,074	174,116
役員退職慰労引当金	60,970	67,470
再評価に係る繰延税金負債	18,327	18,327
繰延税金負債	4,066	－
その他	57,326	188,159
固定負債合計	820,646	990,957
負債合計	4,867,266	5,130,914
純資産の部
株主資本
資本金	1,092,601	1,092,601
資本剰余金
資本準備金	1,468,215	1,468,215
資本剰余金合計	1,468,215	1,468,215
利益剰余金
利益準備金	273,150	273,150
その他利益剰余金
配当平均積立金	440,000	440,000
固定資産圧縮積立金	265,182	265,182
別途積立金	6,500,000	7,200,000
繰越利益剰余金	1,795,620	1,929,556
利益剰余金合計	9,273,953	10,107,889
自己株式	△582,888	△582,954
株主資本合計	11,251,880	12,085,751
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	195,205	157,393
土地再評価差額金	△814,388	△814,388
評価・換算差額等合計	△619,182	△656,995
純資産合計	10,632,697	11,428,756
負債純資産合計	15,499,964	16,559,671

②【損益計算書】

		(単位：千円)
	前事業年度 (自　2017年４月１日 　至　2018年３月31日)	当事業年度 (自　2018年４月１日 　至　2019年３月31日)
売上高	※１ 24,000,159	※１ 26,775,345
売上原価	21,682,858	24,115,290
売上総利益	2,317,300	2,660,055
販売費及び一般管理費	※１,※２ 1,222,722	※１,※２ 1,297,576
営業利益	1,094,578	1,362,479
営業外収益
受取利息	107	53
受取配当金	12,108	12,716
物品売却益	6,848	8,206
その他	7,893	6,196
営業外収益合計	26,958	27,171
営業外費用
支払利息	18,069	5,710
その他	981	126
営業外費用合計	19,050	5,836
経常利益	1,102,486	1,383,814
特別利益
投資有価証券売却益	29,935	－
固定資産売却益	－	120
特別利益合計	29,935	120
特別損失
固定資産売却損	411	－
固定資産除却損	12,769	355
特別損失合計	13,180	355
税引前当期純利益	1,119,241	1,383,578
法人税、住民税及び事業税	376,500	470,000
法人税等調整額	△21,541	△36,819
法人税等合計	354,958	433,180
当期純利益	764,283	950,398

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2017年４月１日　至　2018年３月31日）

							（単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金	利益剰余金
		資本準備金	利益準備金	その他利益 剰余金				利益剰余金 合計
				配当平均 積立金	固定資産圧縮積立金	別途積立金	繰越利益 剰余金
当期首残高	1,092,601	1,468,215	273,150	440,000	265,182	5,800,000	1,830,331	8,608,663
当期変動額
剰余金の配当							△98,993	△98,993
当期純利益							764,283	764,283
別途積立金の積立						700,000	△700,000	－
自己株式の取得								－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）								－
当期変動額合計	－	－	－	－	－	700,000	△34,710	665,289
当期末残高	1,092,601	1,468,215	273,150	440,000	265,182	6,500,000	1,795,620	9,273,953

	株主資本		評価・換算 差額等			純資産合計
	自己株式	株主資本 合計	その他有価証券評価差額金	土地再評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△582,792	10,586,687	194,492	△814,388	△619,895	9,966,791
当期変動額
剰余金の配当		△98,993				△98,993
当期純利益		764,283				764,283
別途積立金の積立		－				－
自己株式の取得	△96	△96				△96
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		－	712	－	712	712
当期変動額合計	△96	665,193	712	－	712	665,906
当期末残高	△582,888	11,251,880	195,205	△814,388	△619,182	10,632,697

当事業年度（自　2018年４月１日　至　2019年３月31日）

							（単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金	利益剰余金
		資本準備金	利益準備金	その他利益 剰余金				利益剰余金 合計
				配当平均 積立金	固定資産圧縮積立金	別途積立金	繰越利益 剰余金
当期首残高	1,092,601	1,468,215	273,150	440,000	265,182	6,500,000	1,795,620	9,273,953
当期変動額
剰余金の配当							△116,461	△116,461
当期純利益							950,398	950,398
別途積立金の積立						700,000	△700,000	－
自己株式の取得								－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）								－
当期変動額合計	－	－	－	－	－	700,000	133,936	833,936
当期末残高	1,092,601	1,468,215	273,150	440,000	265,182	7,200,000	1,929,556	10,107,889

	株主資本		評価・換算 差額等			純資産合計
	自己株式	株主資本 合計	その他有価証券評価差額金	土地再評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△582,888	11,251,880	195,205	△814,388	△619,182	10,632,697
当期変動額
剰余金の配当		△116,461				△116,461
当期純利益		950,398				950,398
別途積立金の積立		－				－
自己株式の取得	△65	△65				△65
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		－	△37,812	－	△37,812	△37,812
当期変動額合計	△65	833,870	△37,812	－	△37,812	796,058
当期末残高	△582,954	12,085,751	157,393	△814,388	△656,995	11,428,756

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準および評価方法

（1）有価証券の評価基準および評価方法

①　子会社株式

　　　移動平均法による原価法を採用しております。

②　その他有価証券

　　・時価のあるもの

　　　　事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移　　　動平均法により算定）を採用しております。

　　・時価のないもの

　　　　移動平均法による原価法を採用しております。

（2）デリバティブの評価基準および評価方法

　　　時価法を採用しております。

（3）たな卸資産の評価基準および評価方法

個別法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しております。

２．固定資産の減価償却の方法

（1）有形固定資産（リース資産を除く）

  定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）ならびに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法）を採用しております。

（2）無形固定資産（リース資産を除く）

  定額法を採用しております。

  なお、ソフトウェア（自社利用）については社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法を採用しております。

（3）リース資産

　 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

　　 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

（4）投資不動産

　定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）ならびに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法）を採用しております。

３．引当金の計上基準

（1）貸倒引当金

  売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

（2）賞与引当金

　従業員の賞与の支給に備えるため、当事業年度末に在籍の従業員に係る支給見込額を計上しております。

（3）退職給付引当金

  従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務および年金資産の見込額に基づき計上しております。

①　退職給付見込額の期間帰属方法

　退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

②　数理計算上の差異の費用処理方法

  数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（10年）による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。

（4）役員退職慰労引当金

　役員の退職慰労金の支給に備えるため、当社内規に基づく当事業年度末要支給見積額を計上しております。

４．その他の財務諸表作成のための基本となる重要な事項

（1）ヘッジ会計の方法

①ヘッジ会計の方法

  金利スワップ取引のうち、金利スワップの特例処理の条件を充たしている場合には、特例処理を採用しております。

②ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段　金利スワップ

ヘッジ対象　借入金

③ヘッジ方針

  借入金の金利変動リスクを回避する目的で金利スワップ取引を行っており、ヘッジ対象の識別は個別契約毎に行っております。

④ヘッジ有効性評価の方法

  ヘッジ対象の相場変動またはキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動またはキャッシュ・フロー変動の累計を比較して、その変動額の比率によって有効性を評価しております。ただし、特例処理によっている金利スワップについては有効性の評価を省略しております。

（2）消費税等の会計処理

消費税等の会計処理は税抜方式によっております。

（会計方針の変更）

　該当事項はありません。

（表示方法の変更）

（貸借対照表）

　前事業年度まで「受取手形及び売掛金」に含めておりました「電子記録債権」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

（損益計算書）

　前事業年度まで営業外収益の「その他」に含めておりました「物品売却益」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

（「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更）

　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　平成30年２月16日）を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。

　この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」の107,545千円は、「固定負債」の「繰延税金負債」4,066千円に含めて表示しております。

（追加情報）

　該当事項はありません。

（貸借対照表関係）

※１　担保資産および担保付債務

　担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
投資有価証券	128,134千円	118,193千円
建物	2,164,814	1,959,230
土地	2,711,979	2,373,219
投資不動産	838,868	1,271,237
計	5,843,796	5,721,881

　担保付債務は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
短期借入金	3,750千円	－千円
長期借入金	636,500	502,500
(１年内返済予定の長期借入金を含む)
計	640,250	502,500

※２　関係会社項目

　関係会社に対する資産および負債には区分掲記されたもののほか次のものがあります。

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
短期金銭債務	48千円	86千円

※３　期末日満期手形

　期末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形が期末残高に含まれております。

	前事業年度 （2018年３月31日）	当事業年度 （2019年３月31日）
受取手形	19,522千円	13,125千円

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

	前事業年度 （自　2017年４月１日 至　2018年３月31日）	当事業年度 （自　2018年４月１日 至　2019年３月31日）
営業取引による取引高
関係会社への売上高	120千円	120千円
その他の営業取引高	435	456

※２　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度54％、当事業年度50％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度46％、当事業年度50％であります。

　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2017年４月１日 　　至　2018年３月31日）	当事業年度 （自　2018年４月１日 　　至　2019年３月31日）
給料及び手当	557,315千円	561,742千円
賞与引当金繰入額	73,931	73,549
役員退職慰労引当金繰入額	6,160	6,500
退職給付費用	31,676	28,194
貸倒引当金繰入額	234	116
減価償却費	40,961	87,317

（有価証券関係）

  子会社株式（当事業年度の貸借対照表計上額は50,000千円、前事業年度の貸借対照表計上額は50,000千円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2018年３月31日）		当事業年度 （2019年３月31日）
繰延税金資産
未払事業税	16,319千円		20,764千円
賞与引当金	68,149		66,780
退職給付引当金	51,770		53,314
役員退職慰労引当金	18,669		20,659
フリーレント賃料	16,323		49,277
その他	42,562		42,099
繰延税金資産小計	213,794		252,894
評価性引当額	△19,984		△22,265
繰延税金資産合計	193,809		230,629
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△80,841		△65,030
固定資産圧縮積立金	△117,034		△117,034
繰延税金負債合計	△197,876		△182,065
繰延税金資産（△は負債）の純額	△4,066		48,563

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

　　法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の５以下であるため注記を省略しております。

（重要な後発事象）

 該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：千円）

区分	資産の種類	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期償却額	当期末残高	減価償却累計額
有形固定資産	建物	2,238,711	89,277	115,056	110,568	2,102,363	1,835,525
	構築物	6,965	－	0	1,345	5,619	55,246
	機械装置	402,405	196,170	209	203,091	395,274	3,109,355
	車両運搬具	17,539	19,378	0	13,223	23,694	77,640
	その他	186,987	32,747	602	85,134	133,996	357,738
	土地	3,785,089 (796,060)	－	1,293,749 （846,729）	－	2,491,340 (△50,669)	－
	リース資産	22,788	207,480	－	34,734	195,533	203,145
	建設仮勘定	－	82,924	82,924	－	－	－
	計	6,660,486	627,978	1,492,542	448,099	5,347,822	5,638,652
無形固定資産	ソフトウェア	13,332	201,693	－	36,154	178,871	－
	リース資産	4,278	－	－	4,278	－	－
	ソフトウェア仮勘定	179,055	25,965	205,021	－	－	－
	その他	31,279	48	－	83	31,243	－
	計	227,945	227,706	205,021	40,515	210,114	－
投資その他の資産	長期前払費用	719	604	36	640	647	－
	投資不動産	847,593	1,409,317 （846,729）	2	22,992	2,233,915 （846,729）	758,249
	計	848,312	1,409,921	38	23,632	2,234,562	758,249

　（注）１.土地の当期首残高および当期末残高の（内書）は、「土地の再評価に関する法律」（平成10年３月31日公布法律第34号）により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

　　　　２.当期増加額の主な内容は次のとおりです。

　　　　　建物　　　　　　　　　　　　大阪門真　造作一式　　　　　　　　　　　　　　　　 76,387千円

　　　　　機械装置　　　　　　　　　　ラッピングマシン　　　　　　　　　　　　　　　　　 89,808千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　インサーター　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 55,000千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　アンワインダー　　　　　　　　　　　　　　　　　　　6,850千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　シートフィーダー　　　　　　　　　　　　　　　　　　8,900千円

　　　　　その他　　　　　　　　　　　大阪門真　移転関連一式　　　　　　　　　　　　　　 11,604千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーバー一式　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　5,968千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　基幹システム用ハード（車載端末）　　　　　　　　　　4,582千円

　　　　　リース資産(有形固定資産)　　プリンター（IJ400）　　　　　　　　　　　　　　　 207,480千円

　　　　　ソフトウェア　　　　　　　　新基幹システム　　　　　　　　　　　　　　　　　　189,834千円

　　　　　投資不動産　　　　　　　　　事業用資産からの振替  大阪高殿 土地および建物　　454,327千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　事業用資産からの振替  埼玉県滑川町　土地　　　　 954,989千円

　　　　３．当期減少額の主な内容は次のとおりです。

　　　　　建物　　　　　　　　　　　　投資不動産へ振替　　　　　　　　　　　　　　　　　115,056千円

　　　　　土地　　　　　　　　　　　　投資不動産へ振替　　　　　　　　　　　　　　　　1,293,749千円

　　　　　建設仮勘定　　　　　　　　　建物へ振替　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 62,485千円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　器具備品へ振替　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　579千円

　　　　　その他　　　　　　　　　　　ソフトウェアへ振替　　　　　　　　　　　　　　　　201,693千円

【引当金明細表】

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：千円）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	4,013	4,130	4,013	4,130
賞与引当金	222,565	218,093	222,565	218,093
役員退職慰労引当金	60,970	6,500	－	67,470

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

該当事項はありません。