# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

(1) 連結経営指標等

回次 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期
決算年月 | 2021年８月 | 2022年８月 | 2023年８月 | 2024年８月 | 2025年８月
売上高 | (千円) | 5,960,106 | 5,662,529 | 5,783,020 | 4,615,576 | 6,636,289
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 284,691 | 505,980 | 531,123 | △501,865 | 677,580
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | 148,195 | 310,043 | 499,100 | △260,924 | 250,235
包括利益 | (千円) | 204,944 | 350,864 | 575,570 | △291,264 | 271,653
純資産額 | (千円) | 6,046,226 | 6,206,305 | 6,560,643 | 6,079,788 | 6,161,896
総資産額 | (千円) | 7,087,344 | 7,284,908 | 7,625,999 | 7,227,355 | 7,836,334
１株当たり純資産額 | (円) | 790.51 | 811.12 | 861.47 | 797.44 | 807.79
１株当たり当期純利益又は １株当たり当期純損失(△) | (円) | 19.55 | 40.90 | 65.85 | △34.42 | 33.01
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 84.5 | 84.4 | 85.6 | 83.6 | 78.1
自己資本利益率 | (％) | 2.5 | 5.1 | 7.9 | △4.2 | 4.1
株価収益率 | (倍) | 40.2 | 19.2 | 11.2 | ― | 20.7
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △95,315 | 684,219 | 1,177,467 | △1,286,290 | 332,516
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 154,880 | 200,667 | △70,726 | 196,410 | △51,903
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △189,740 | △188,713 | △189,771 | △189,962 | △188,985
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 908,650 | 1,643,491 | 2,554,687 | 1,278,578 | 1,361,922
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 630 | 630 | 632 | 653 | 613
(6) | (7) | (5) | (7) | (7)

(注) １ 第43期以前の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２ 第44期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

３ 第45期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

４ 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第43期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５ 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を第46期の期首から適用しており、第45期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっています。なお、2022年改正会計基準については第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日）については第65－２項(２)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第46期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

(2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期
決算年月 | 2021年８月 | 2022年８月 | 2023年８月 | 2024年８月 | 2025年８月
売上高 | (千円) | 5,648,761 | 5,338,785 | 5,423,352 | 4,261,001 | 6,355,940
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 225,044 | 401,230 | 436,338 | △607,000 | 594,633
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 89,256 | 236,397 | 432,504 | △273,735 | 181,345
資本金 | (千円) | 967,000 | 967,000 | 967,000 | 967,000 | 967,000
発行済株式総数 | (千株) | 7,763 | 7,763 | 7,763 | 7,763 | 7,763
純資産額 | (千円) | 5,804,522 | 5,858,602 | 6,157,448 | 5,605,832 | 5,605,433
総資産額 | (千円) | 6,815,082 | 6,867,422 | 7,191,328 | 6,671,394 | 7,197,093
１株当たり純資産額 | (円) | 761.41 | 768.74 | 812.35 | 739.59 | 739.55
１株当たり配当額 (内１株当たり中間配当額) | (円) | 25.00 | 25.00 | 25.00 | 25.00 | 25.00
(12.50) | (12.50) | (12.50) | (12.50) | (12.50)
１株当たり当期純利益又は １株当たり当期純損失(△) | (円) | 11.78 | 31.19 | 57.06 | △36.11 | 23.93
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 84.7 | 84.8 | 85.6 | 84.0 | 77.9
自己資本利益率 | (％) | 1.5 | 4.1 | 7.2 | △4.7 | 3.2
株価収益率 | (倍) | 66.7 | 25.1 | 12.9 | ― | 28.5
配当性向 | (％) | 212.3 | 80.2 | 43.8 | ― | 104.5
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 538 | 540 | 550 | 570 | 561
(6) | (7) | (5) | (7) | (7)
株主総利回り | (％) | 90.8 | 93.5 | 91.1 | 84.1 | 90.5
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (123.8) | (126.9) | (154.9) | (184.3) | (214.3)
最高株価 | (円) | 1,009 | 814 | 823 | 742 | 699
最低株価 | (円) | 785 | 691 | 713 | 607 | 591

(注) １ 第43期以前の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２ 第44期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

３ 第45期の株価収益率及び配当性向については、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

４ 最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は、東京証券取引所スタンダード市場におけるものです。

５ 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第43期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

６ 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を第46期の期首から適用しており、第45期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっています。なお、2022年改正会計基準については第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第46期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

７　第46期（2025年８月期）の１株当たり配当額25円00銭のうち、期末配当額12円50銭については、2025年11月27日開催予定の定時株主総会の決議事項になっております。

### ２ 【沿革】

年月 | 沿革
1979年11月 | 株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発販売を開始。
1980年９月 | アーケードゲーム機「サスケvsコマンダー」の開発に成功。
1981年３月 | 海外用アーケードゲーム機「ヴァンガード」の開発に成功。
1983年４月 | 家庭用ゲーム分野に戦略変更し、パソコン用ソフトの開発に着手。
1984年４月 | ファミコン用ソフトの開発に着手。
1985年４月 | 教育用ソフトの開発に着手。
1986年５月 | 京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。
1987年４月 | イベント用ソフトの開発を開始。
1988年４月 | 業務拡大に伴い、京都市下京区に大宮分室(後に大宮開発センターに改称)を開設。
1988年７月 | 本社（現　山崎開発センター）新社屋を完成。
1990年４月 | ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターン等、対応機器を拡大。
1993年11月 | 優秀なソフト開発者の確保を目的に、中国上海市に現地法人「東星軟件(上海)有限公司」を設立。
1994年２月 | マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に長岡京ＣＧセンターを開設。
1999年１月 | 事業規模拡大に対応するために、烏丸ＣＧセンターを開設し、長岡京ＣＧセンターの業務を移管。
1999年８月 | 大阪証券取引所第二部及び京都証券取引所（2001年３月大阪証券取引所に吸収合併）に株式上場。
1999年10月 | 情報力、開発力のより一層の充実を図るために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸ＣＧセンターの業務を移管し、烏丸ＣＧセンターを閉鎖。
2000年１月 | 「iモード」等の携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種ＷＥＢサイトの企画・運営の事業に進出。
2000年９月 | 東京証券取引所第二部に上場。
2001年３月 | 中国第２の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人「東星軟件(杭州)有限公司」(現　連結子会社)を設立。
2001年８月 | 東京証券取引所第一部及び大阪証券取引所第一部に指定。
2002年９月 | 顧客サービスの強化を図るために、東京都渋谷区に東京オフィス（現　東京開発センター）を開設。
2003年３月 | 欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国ウェストレイクヴィレッジに現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を設立。
2004年10月 | コンピュータネットワークで提供されるコンテンツ及びソフトウエアの企画・制作・販売及び運営を目的として、東京都渋谷区に「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ」（現　連結子会社）を設立。
2006年12月 | 高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるために、沖縄県那覇市に「株式会社トーセ沖縄」を設立。
2007年４月 | 顧客サービスの強化を図るために、愛知県名古屋市に名古屋開発室（後に名古屋開発センターに改称）、北海道札幌市に札幌開発室（後に札幌開発センターに改称）を開設。
2009年11月 | 顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に長岡京開発センターを開設。
2010年２月 | 市場環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。 作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく西大路開発センターを開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。
2012年８月 | 経営資源の集中と効率化、グループの競争力強化のため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。
2013年６月 | 営業体制の変更に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を解散。 東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人「TOSE PHILIPPINES, INC.」（現　連結子会社：清算手続き中）を設立。
2013年８月 | 経営資源の集中と効率化を図るため、「東星軟件(上海)有限公司」を解散。
2014年３月 | SI事業推進室(現BTDスタジオ)を創設し、ビジネス系のソフトウエアやシステムインテグレーションの受託開発など非ゲーム分野に進出。
2020年11月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。
2024年８月 | 経営資源の集中と効率化を図るため、「TOSE PHILIPPINES, INC.」を解散。 市場環境の悪化に伴い、札幌開発センターを閉鎖。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社３社並びに関連会社１社により構成されております。

主にゲームソフトやモバイルコンテンツに関する企画・開発・運営などの受託を行っております。

当社グループにおける各報告セグメントの主要な事業の内容等は、以下のとおりです。

なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。

セグメント | 国名 | 会社名 | 主要な事業内容
ゲーム事業 | 日本 | 株式会社トーセ | 家庭用ゲーム機、スマートフォン、アーケード向けのゲームソフトの企画・開発・運営などの受託
中国 | 東星軟件（杭州）有限公司 | ゲーム、モバイルコンテンツの開発
フィリピン | TOSE PHILIPPINES, INC. | ゲーム、モバイルコンテンツの開発
その他事業 | 日本 | 株式会社トーセ | 非ゲーム領域におけるデジタルコンテンツの企画・開発などやソリューションサービスの提供などを中心とした新しいビジネスの創出
株式会社フォネックス・ コミュニケーションズ | ゲームソフト以外のコンテンツ事業、新規事業の創出

(注)　TOSE PHILIPPINES, INC.は、2024年８月に解散を決定し、清算手続き中です。

以上の企業集団等について事業系統図は以下のとおりです。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は出資金 | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
東星軟件(杭州)有限公司 | 中国杭州市 | 1,620千US$ | ゲーム、モバイルコンテンツの開発 | 100.0 | 当社からゲームソフト等の開発を受託 役員の兼任３名 従業員の兼任１名
株式会社フォネックス・ コミュニケーションズ | 東京都渋谷区 | 33,000千円 | ゲームソフト以外のコンテンツ事業、新規事業の創出 | 90.0 | デザイン製作の一部を当社へ委託 役員の兼任２名 従業員の兼任２名
TOSE PHILIPPINES, INC. | フィリピン共和国マニラ首都圏タギッグ市 | 268,951千 フィリピンペソ | ゲーム、モバイルコンテンツの開発 | 100.0 | 主としてゲーム・モバイルコンテンツの開発を当社より受託 当社が長期貸付、増資の引受 役員の兼任１名 従業員の兼任２名

(注) １　上記のうち、東星軟件(杭州)有限公司及びTOSE PHILIPPINES, INC.は特定子会社です。

２　TOSE PHILIPPINES, INC.は、2024年８月に解散を決定し、清算手続き中です。

３　2025年６月27日付でデット・エクイティ・スワップ方式による増資を行ったことにより、TOSE PHILIPPINES, INC.の資本金の額が129,300千フィリピンペソから268,951千フィリピンペソに増加いたしました。

４　有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年８月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
ゲーム事業 | 536
(―)
その他事業 | 18
(―)
全社(共通) | 59
(7)
合計 | 613
(7)

(注) １　従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は、(　)内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２　全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものです。

#### (2) 提出会社の状況

2025年８月31日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
561 | (7) | 34.8 | 10.1 | 4,463

セグメントの名称 | 従業員数(名)
ゲーム事業 | 496
(―)
その他事業 | 11
(―)
全社(共通) | 54
(7)
合計 | 561
(7)

(注) １　従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は、(　)内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３　全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものです。

#### (3) 労働組合の状況

当社グループには労働組合は結成されておりませんが、労使関係は良好です。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

① 提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注１） | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注１） | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注１）
全労働者 | うち正規 雇用労働者 | うち非正規 雇用労働者 | 全労働者 | うち正規 雇用労働者 （注２） | うち非正規 雇用労働者 （注３）
3.4 | 50.0 | 50.0 | ― | 82.1 | 83.2 | 137.8

(注) １　「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものです。

２ 正規雇用労働者の男女の賃金の差異は、管理職などの高職位における男性の比率が高いことが主な要因であり、当社の賃金制度において性別の差異はありません。

３　非正規雇用労働者の男女の賃金の差異は、男性従業員２名のうち１名が期中に退職したことが主な要因であり、正規雇用同様、賃金制度において性別の差異はありません。

② 連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しています。