当社は設立以来、迅速で精度の高い検査を提供してまいりました。またその検査領域は、一般検査から特殊検査まで4,000項目に及んでおります。これは、「医療界に信頼され選ばれる企業を目指す」というグループビジョンのもと、市場ニーズのキャッチ、先端技術の導入そして精度管理を積極的に推進してきた結果であります。
当社グループは今後も、臨床検査事業をメインに、この分野における「品質と生産性向上への弛まぬ挑戦」を続けることにより、持続的成長と更なる企業価値の向上に努めてまいります。
特に昨今、医療制度改革が急速に進展する中で、「医療の効率化」や「質の向上」が強く求められており、当社を取り巻く経営環境も大きく変化しております。こうした環境の変化に柔軟かつスピード感のある対応を図るとともに、潮流を的確に捉えたシステム、サービスの提供により、医療のＩＴ化に貢献する企業をめざしてまいります。
また、ISO9001および臨床検査室に特化したマネジメントシステムである「ISO15189」を取得し品質の向上を図ることで顧客満足度を高めてまいります。更に企業の社会的責任の観点から、ISO14001の取得をグループ全体に拡大することにより環境保全にも積極的に取り組んでまいりたいと考えます。
連結売上高経常利益率 ‥‥‥‥‥‥10%
連結株主資本利益率 ‥‥‥‥‥‥ 8%
キャッシュフローの重視
2019年度は、第７次中期経営計画（2018年度～2020年度）の２年目にあたります。第７次中期経営計画においては、グループビジョンである『医療界に信頼され選ばれる企業をめざす』の成長期と位置づけており、第６次中期経営計画での施策を更に進化させつつ、新たな課題にも取り組んでまいります。コンセプトは「地域完結型ラボ」を最大限に活かした、各市場に合わせた営業/検査体制の充実、検査のサービスラインとして検査項目の充実、新たな検査技術への対応、トップ企業として検査品質管理（精度管理/工程管理）のさらなる向上、企業のプレゼンス向上も含め、医療界への貢献活動を活発化させることとし、更なる品質・サービスの向上を目差してまいります。また、これらを支える経営管理の強化にも取り組んでまいります。
受託臨床検査業界は、政府による医療制度改革や診療報酬改定など医療政策の影響や、市場が成熟している中で企業数が多いことから価格競争に陥りやすく、また業者間競争が一段と激しさを増していることから、今後も受託価格は弱含みで推移することが予測されます。
従って、こうした環境にも耐えうる強固な企業体質、収益基盤の確立が急務となります。検査受託体制については、メインラボであるＢＭＬ総合研究所において、次世代シークエンサーや質量分析装置をもちいた新たな検査法の開発、ならびに更なる自動化への挑戦として細菌学検査等の分野での検討を進めてまいります。また、地域完結型ラボにおいてはユーザーサービス向上のため、検査項目の拡大を行い、結果報告の迅速化を推進してまいります。さらに、ＩＴ活用によるユーザー向けシステムの機能向上や刷新にも取り組んでまいります。これらによりさらなる品質・生産性の向上とユーザーサービスの充実を図り、臨床検査事業の競争力の強化をめざしてまいります。
関連事業として、食品検査事業、医療情報システム事業の積極的な事業展開により成長を加速させてまいります。
食品検査事業について、消費者の「食の安全」への意識も年々高まっております。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、食に対する国際的な信用維持に向けた衛生管理の重要性がますます高くなるものと思われます。景気変動に左右されやすい側面はあるものの、今後もマーケットの拡大が見込まれます。こうした中、食品コンサルティング、ノロウイルスおよび腸内細菌検査や食品成分分析の受注は順調に検査数を伸ばしており、さらなる検査の自動化・効率化を推進する等、体制強化を図ってまいります。
医療情報システム事業については、レセプトのオンライン請求対応など医療分野のＩＴ化は今後も進展するとの見通しであること、また電子カルテは臨床検査とのシナジーも高いことから、今後も臨床検査との一体営業により事業基盤の拡大をめざします。電子カルテ「クオリス」と「メディカルステーション」の機能の充実を図るとともに、幅広いユーザーニーズを捉えたサポート体制の強化を図ってまいります。
③企業価値向上への取り組み
企業価値向上への取り組みとして、キャリアプランの明確化、人事ローテーション・人材交流の活性化による人材育成、ならびに働きがいのある人事制度の構築・運用に取り組みます。また、2019年２月に経済産業省より優良な健康経営を実践している法人として、「健康経営優良法人（ホワイト500）」の認定を２年連続で受けることができました。今後も従業員およびその家族の健康保持・増進を推進し、健康で働きやすい職場環境の構築を進めてまいります。さらにダイバーシティの推進として、女性のキャリア形成を目的とした各種施策の実施を一層推し進めてまいります。
当社グループの経営成績、株価及び財務状況等に影響を及ぼす可能性のあるリスクには以下のものがあります。
なお、文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループ（当社および連結会社）が判断したものであります。
(1) 当業界に対する法的規制等に関するリスク
当社グループのメインビジネスである臨床検査事業は、「臨床検査技師等に関する法律」により、衛生検査所の開設および、その設備ならびに管理組織等において規制の対象となっております。今後この法律の変更や規制強化等が実施された場合には、その遵守のため当社グループの活動の制限やコスト増加につながる可能性があります。
(2) 保険点数の改定による価格下落リスク
当社グループのメインビジネスである臨床検査事業は、大部分の検査項目について検査項目毎に診療報酬の基礎となる保険点数が定められております。この保険点数は、「健康保険法」の規定により厚生労働省が２年毎に改定することが慣例となっております。国民医療費の抑制策として、こうした診療報酬体系の変更や医療機関に対する料率引下げが実施された場合、当社グループの受託価格への影響から、業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(3) 品質管理に伴うリスク
当社グループのメインビジネスである臨床検査事業は、精度管理が極めて重要であるため、米国CAP（米国臨床病理医薬会）の認定施設としてサーベイプログラムを運用している他、ISO15189の認証を取得して厳格な精度管理体制を敷いています。しかしながら、不測の事態により検査精度が損なわれる等の可能性があります。こうした状況で賠償請求を受ける事態が生じた場合、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(4) 事業戦略上のリスク
当社グループは、医療IT化のインフラである電子カルテの開発・販売等その事業確立のための投資を行っていますが、電子カルテの普及が遅れ、当社の戦略が功を奏さずその投資が期待されるリターンをもたらさなかった場合、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(5) 情報漏洩リスク
当社グループは、大量の患者個人情報及びその検査データを保有しておりますが、そのセキュリティーを確保し、安心して信頼性の高い情報を利用していただくことが医療情報サービス企業としての責務と考え、情報システムセキュリティーの制度であるISO27001及び個人情報の適切な取扱いを整備するプライバシーマークの認証を取得しております。しかしながら、昨今の企業情報漏洩に関する犯罪の増加と悪質化のため、こうした個人情報が流出するなどの不測の事態が生じた場合は、企業の信用失墜及び患者個人のプライバシーが侵害され、社会的制裁を受けることによる業績の悪化と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下、「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。
膨らみ続ける国民医療費を抑制すべく受託臨床検査業界におきましても、様々な医療制度改革が実施されております。当事業年度は２年毎に実施されている診療報酬改定年度に当たり、診療報酬本体に係る保険点数は、引き上げが行われたものの検体検査につきましては引き下げとなりました。また、激しい業者間競争が続いていることから事業環境は引き続き厳しい状況にあります。
当社としましては、第７次中期経営計画（2018年度～2020年度）の初年度にあたり、第６次中期経営計画よりグループビジョンとしております『医療界に信頼され選ばれる企業をめざす』を継続し、引き続き品質・サービスの向上に取り組んでまいりました。
こうした中で、当連結会計年度の業績は、売上高117,129百万円（前期比3.2％増）、営業利益10,450百万円（前期比11.9％増）、経常利益10,880百万円（前期比10.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益6,646百万円（前期比11.0％増）となりました。
以下に事業別の概況をご報告いたします。
臨床検査事業につきましては、自然災害や営業日数が少なかったこと等の影響もありましたが、新規獲得の強化を図るとともに、既存ユーザーへの重点検査項目拡販などの深耕営業を実施し、業績の拡大を図りました。この結果、臨床検査事業の売上高は、前期比3.3％の増収となりました。
食品検査事業につきましては、㈱BMLフード・サイエンスで、腸内細菌検査、商品品質コンサルティングが堅調に推移したことに加え、食品コンサルティングでHACCPの義務化に伴い食品事業者の安全基準であるJFS-B規格の認証業務が増加したことから、売上高は前期比4.0％の増収となりました。
以上の結果、検査事業の売上高は111,315百万円と前期比3.3％の増収となりました。
医療情報システム事業につきましては、診療所版電子カルテ「クオリス（Qualis）」と「メディカルステーション（MS）」のリプレイスが順調だったことや、設置台数の増加に伴い保守売上が堅調に推移していることから、売上高は前期比6.1％の増収となりました。
その他事業につきましては、㈱岡山医学検査センターの調剤薬局事業の売上が、薬価(公定価格)の引き下げの影響で減少し、その他事業全体の売上高は前期比10.5％の減収となりました。
なお利益面につきましては、増収の効果もあり増益となりました。
当期末の連結財政状態は、総資産115,972百万円（前期末比6,534百万円増）、純資産81,127百万円（前期末比4,904百万円増）、自己資本比率66.5％（前期末比0.2％増）となっています。
主な増減項目は、資産の部では、流動資産で現金及び預金が5,564百万円、受取手形及び売掛金が1,044百万円、それぞれ増加しています。また、純資産の部では利益剰余金が5,092百万円増加しています。
当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べ5,525百万円増加し、49,204百万円となりました。各活動区分別のキャッシュ・フローの状況及び主な増減要因は、以下のとおりです。
営業活動によるキャッシュ・フローは、12,507百万円の資金収入（前期比428百万円収入増）となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が1,069百万円、仕入債務の増減額（△は減少）が1,045百万円、それぞれ収入増となった一方で、売上債権の増減額（△は増加）が588百万円、法人税等の支払額が406百万円、それぞれ支出増となったことなどによるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、3,940百万円の資金支出（前期比401百万円支出増）となりました。これは主に、定期預金の払戻による収入が582百万円減少したことなどによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは、3,041百万円の資金支出（前期比57百万円支出増）となりました。これは主に、配当金の支払額が66百万円増加したことなどによるものです。
③生産、受注及び販売の状況
当連結会計年度における生産実績を検査区分別に示すと、次のとおりであります。
(注) 金額は販売価額にて算出しており、消費税等は含まれておりません。
検査の受託から報告までの所要日数が極めて短いため、常に受注残高は僅少であり、期中の受注高と販売実績とがほぼ対応するため記載を省略しております。
当連結会計年度における販売実績を検査区分別に示すと、次のとおりであります。
(注) １．金額には、消費税等は含まれておりません。
２．総販売実績に対する売上の割合が10％以上の相手先はありません。
経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。
ａ．売上高
売上高は前連結会計年度に比べ、3,626百万円増加（3.2％増収）の117,129百万円となりました。
以下に事業別の概況をご報告いたします。
臨床検査事業につきましては、自然災害や営業日数が少なかったこと等の影響もありましたが、新規獲得の強化を図るとともに、既存ユーザーへの重点検査項目拡販などの深耕営業を実施し、業績の拡大を図りました。この結果、臨床検査事業の売上高は、前期比3.3％の増収となりました。
食品検査事業につきましては、㈱BMLフード・サイエンスで、腸内細菌検査、商品品質コンサルティングが堅調に推移したことに加え、食品コンサルティングでHACCPの義務化に伴い食品事業者の安全基準であるJFS-B規格の認証業務が増加したことから、売上高は前期比4.0％の増収となりました。
以上の結果、検査事業の売上高は111,315百万円と前期比3.3％の増収となりました。
医療情報システム事業につきましては、診療所版電子カルテ「クオリス（Qualis）」と「メディカルステーション（MS）」のリプレイスが順調だったことや、設置台数の増加に伴い保守売上が堅調に推移していることから、売上高は前期比6.1％の増収となりました。
その他事業につきましては、㈱岡山医学検査センターの調剤薬局事業の売上が、薬価(公定価格)の引き下げの影響で減少し、その他事業全体の売上高は前期比10.5％の減収となりました。
ｂ．売上原価、販売費及び一般管理費
売上原価は前連結会計年度に比べ、1,862百万円増加の74,901百万円となりました。売上原価率は前連結会計年度と比べ0.5％減少の63.9％となりました。
販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べ651百万円増加の31,777百万円となりました。販売費及び一般管理費率は前連結会計年度と比べ0.2％減少の27.2％となりました。
また、当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、以下のとおりであります。
ｃ．流動資産
当連結会計年度末における流動資産の残高は77,679百万円（前連結会計年度末70,848百万円）となり、6,831百万円増加しました。主たる原因として現金及び預金が5,564百万円、受取手形及び売掛金が1,044百万円、それぞれ増加したことなどによるものです。
ｄ．固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は38,292百万円（前連結会計年度末38,589百万円）となり、297百万円減少しました。
ｅ．負債
当連結会計年度末における負債の残高は34,844百万円（前連結会計年度末33,215百万円）となり、1,629百万円増加しました。
ｆ．純資産
当連結会計年度末における純資産の残高は81,127百万円（前連結会計年度末76,222百万円）となり、4,904百万円増加しました。主たる原因として利益剰余金が5,092百万円増加したことなどによるものです。
ｇ．キャッシュ・フロー
当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べ5,525百万円増加し、49,204百万円となりました。各活動区分別のキャッシュ・フローの状況及び主な増減要因は、以下のとおりです。
営業活動によるキャッシュ・フローは、12,507百万円の資金収入（前期比428百万円収入増）となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が1,069百万円、仕入債務の増減額（△は減少）が1,045百万円、それぞれ収入増となった一方で、売上債権の増減額（△は増加）が588百万円、法人税等の支払額が406百万円、それぞれ支出増となったことなどによるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、3,940百万円の資金支出（前期比401百万円支出増）となりました。これは主に、定期預金の払戻による収入が582百万円減少したことなどによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは、3,041百万円の資金支出（前期比57百万円支出増）となりました。これは主に、配当金の支払額が66百万円増加したことなどによるものです。
ｈ．資金需要
当社グループの運転資金需要のうち主たるものは、当社グループが検査を行うために使用する試薬及び容器の購入のほか、製造活動及び一般管理活動に伴う人件費ならびに経費等の営業費用によるものであります。
ｉ．財務政策
当社グループは、現在運転資金については営業キャッシュ・フローで賄うことを目標としております。借入れによる資金調達に関しましては、運転資金について期限一年以内の短期借入金で調達することが一般的であります。生産設備などで資金に不足が生じた場合には原則として長期借入金で賄うこととしております。
当社グループは、その健全な財政状態、営業活動によりキャッシュ・フローを生み出すことにより、借入金に関しては設備投資資金充当後の余剰資金を順次返済に充てて借入金残高を減少させることにしております。
重要性が乏しいと考えられることから、記載を省略いたします。
当社グループにおきましては、検査事業において、臨床検査の検査技術に係る研究開発活動を提出会社及び一部の連結子会社において集中的に行っております。
その活動内容は次のとおりであります。
当連結会計年度の研究開発活動の成果として、大きく３つのテーマで進展がありました。
１つめは、造血器腫瘍の領域に３項目の新しい検査を提供できたことです。
そのうちの２項目は急性骨髄性白血病（以下、AMLと表記）治療に役立てられるNPM1遺伝子変異解析およびKIT遺伝子変異解析です。AMLは様々な因子により、予後良好群・中間群・予後不良群に層別化され、染色体核型だけでなく種々の遺伝子変異も予後の予測因子として重要です。また、多発性骨髄腫の治療後の微小残存病変を高感度にモニタリングし、より深い完全奏効を評価できる検査として、これまで８カラーのマルチパラメーターフローサイトメトリー（MFC）を受託してきましたが、今期、新たに10カラー化によって性能向上を図り、さらに保険適用を可能とした「マロープラズマ10c」を開始しました。
２つめは、若年発症型両側性感音難聴の遺伝子解析です。
この症状の原因遺伝子としてACTG1遺伝子、CDH23遺伝子、COCH遺伝子、KCNQ4遺伝子、TECTA遺伝子、TMPRSS3遺伝子、WFS1遺伝子が知られており、これらの遺伝子の一部の変異は、既に先天性難聴の遺伝子検査の解析対象となっていますが、鑑別診断のためには全ての遺伝子変異を網羅的に解析する必要があります。信州大学医学部耳鼻咽喉科学教室の宇佐美真一教授との連携により保険診療の体制作りを進めてきた結果、2018年度の診療報酬改定により、指定難病の遺伝学的検査として保険適用が可能となりました。本検査の商業受託化は国内初の成果であり、難聴患者の遺伝子診断率の向上と正確な診断に基づく個別化医療に貢献できるものと期待しています。
３つめは、抗PD-1抗体医薬ペムブロリズマブ（商品名:キイトルーダ）による治療の適応判断を目的とした、マイクロサテライト不安定性（MSI）の検査です。
マイクロサテライトと呼ばれる1～数塩基の反復配列は、DNA複製時に反復数の増減が発生しやすく、ミスマッチ修復機構の欠損（dMMR）を有する腫瘍細胞では正常細胞に比べて反復数の違い（不安定性）がより明確に表れます。高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-H）は、大腸・胃・膵臓などの消化器系の癌や子宮内膜癌でよく認められ、乳癌・前立腺癌・膀胱癌・甲状腺癌などでも認められることがあります。ペムブロリズマブは、MSI-HまたはdMMRの癌種によらない進行固形癌を対象とした臨床試験において、組織型によらず持続的な効果が報告されており、本検査でその薬剤の適応を判定することができます。
当連結会計年度の研究開発費の総額は