【注記事項】
(四半期貸借対照表関係)

該当事項はありません。 

 

(四半期損益計算書関係)

※ 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

 

 前第2四半期累計期間
(自 平成29年4月1日
 至 平成29年9月30日)

 当第2四半期累計期間
(自 平成30年4月1日
 至 平成30年9月30日)

ソフトウェア販売原価

115,187

千円

111,295

千円

オンラインゲームロイヤリティ

72,654

45,983

支払手数料

117,339

103,277

給料手当及び賞与

136,724

127,367

賞与引当金繰入

22,664

22,598

退職給付費用

3,339

3,630

減価償却費

13,615

49,187

 

 

(四半期キャッシュ・フロー計算書関係)

※ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に記載されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。

 

 前第2四半期累計期間
(自 平成29年4月1日
 至 平成29年9月30日)

 当第2四半期累計期間
(自 平成30年4月1日
 至 平成30年9月30日)

現金及び預金

1,394,114

千円

893,569

千円

現金及び現金同等物

1,394,114

千円

893,569

千円

 

 

 

(株主資本等関係)

前第2四半期累計期間(自  平成29年4月1日  至  平成29年9月30日)

1.配当金支払額

該当事項はありません。 

 

2.基準日が当第2四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期会計期間の末日後となるもの

該当事項はありません。  

 

3.株主資本の著しい変動

株主資本の金額は、前事業年度末日と比較して著しい変動はありません。 

 

当第2四半期累計期間(自  平成30年4月1日  至  平成30年9月30日)

1.配当金支払額

該当事項はありません。

 

2.基準日が当第2四半期累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期会計期間の末日後となるもの

該当事項はありません。  

 

3.株主資本の著しい変動

株主資本の金額は、前事業年度末日と比較して著しい変動はありません。 

 

(金融商品関係)

前事業年度末(平成30年3月31日)

(単位:千円)

科目

貸借対照表計上額

時価

差額

時価の算定方法

有価証券及び投資有価証券

 

 

 

(注)

満期保有目的の債券

その他有価証券

 

(注) 有価証券及び投資有価証券の時価の算定方法

これらの時価について、株式は取引所の価格に、投資信託は基準価格に、債券は取引金融機関から提示された価格によっております。

 

当第2四半期会計期間末(平成30年9月30日) 

時価のある満期保有目的の債券及びその他有価証券が当社の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、当該有価証券の四半期貸借対照表計上額その他の金額は、前事業年度の末日と比較して著しい変動が認められます。

(単位:千円)

科目

貸借対照表計上額

時価

差額

時価の算定方法

有価証券及び投資有価証券

 

 

 

(注)

満期保有目的の債券

その他有価証券

 

(注)1. 有価証券及び投資有価証券の時価の算定方法

これらの時価について、株式は取引所の価格に、投資信託は基準価格に、債券は取引金融機関から提示された価格によっております。

2. 時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品

区分

貸借対照表計上額(千円)

有価証券

 

その他

64,170

 

投資組合の出資持分については、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額の開示から除外しております。

 

(有価証券関係)

前事業年度末(平成30年3月31日)    

1 満期保有目的の債券  

区分

貸借対照表計上額
(千円)

時価
(千円)

差額
(千円)

社債

 

 

2 その他有価証券  

区分

取得原価
(千円)

貸借対照表計上額
(千円)

差額
(千円)

株式

その他

 

 

当第2四半期会計期間末(平成30年9月30日)

時価のある満期保有目的の債券及びその他有価証券が当社の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、当該有価証券の四半期貸借対照表計上額その他の金額は、前事業年度の末日と比較して著しい変動が認められます。

 

1 満期保有目的の債券 

区分

四半期貸借対照表計上額
(千円)

時価
(千円)

差額
(千円)

社債

 

 

2 その他有価証券 

区分

取得原価
(千円)

四半期貸借対照表計上額
(千円)

差額
(千円)

株式

その他

64,170

64,170

64,170

64,170

 

 

(デリバティブ取引関係)

当社はデリバティブ取引を行っていないため、該当事項はありません。    

 

(持分法損益等)

当社には関連会社が存在しませんので該当事項はありません。

 

(企業結合関係等)

該当事項はありません。 

 

 

(セグメント情報等)

【セグメント情報】

Ⅰ  前第2四半期累計期間(自  平成29年4月1日  至  平成29年9月30日)

1. 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

(単位:千円)

 

報告セグメント

その他

合計

オンライン
ゲーム事業

ソフトウェア販売事業

サイト広告
販売事業

 売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

360,956

165,274

24,839

551,070

13,928

564,999

セグメント間の内部
売上高又は振替高

360,956

165,274

24,839

551,070

13,928

564,999

セグメント利益又は
セグメント損失(△)

67,951

4,726

1,333

61,891

4,097

57,793

 

(注) その他の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、ゲーム以外のスマートフォン向けサービスを含んでおります。

 

2. 報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

(単位:千円)

利益

金額

報告セグメント計

△61,891

「その他」の区分の利益

4,097

全社費用(注)

△35,075

四半期損益計算書の営業損失(△)

△92,869

 

(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない新規事業に係る開発関連費及び管理部門に係る費用であります。

 

3. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

 該当事項はありません。

 

 

Ⅱ  当第2四半期累計期間(自  平成30年4月1日  至  平成30年9月30日)

1. 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

(単位:千円)

 

報告セグメント

その他

合計

オンライン
ゲーム事業

ソフトウェア販売事業

サイト広告
販売事業

 売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

281,739

159,540

17,552

458,831

5,773

464,604

セグメント間の内部
売上高又は振替高

281,739

159,540

17,552

458,831

5,773

464,604

セグメント利益又は
セグメント損失(△)

81,896

1,353

2,021

82,564

1,392

81,172

 

(注) その他の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、ゲーム以外のスマートフォン向けサービスを含んでおります。

 

2. 報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

(単位:千円)

利益

金額

報告セグメント計

△82,564

「その他」の区分の利益

1,392

全社費用(注)

△50,874

四半期損益計算書の営業損失(△)

△132,046

 

(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない新規事業に係る開発関連費及び管理部門に係る費用であります。

 

3. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

 該当事項はありません。

 

(1株当たり情報)

1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目

前第2四半期累計期間

(自 平成29年4月1日

   至 平成29年9月30日)

当第2四半期累計期間

(自 平成30年4月1日

  至 平成30年9月30日)

1株当たり四半期純損失金額(△)

△6円04銭

△9円65銭

(算定上の基礎)

 

 

四半期純損失金額(△) (千円)

△83,728

△133,934

普通株主に帰属しない金額(千円)

普通株式に係る四半期純損失金額(△) (千円)

△83,728

△133,934

普通株式の期中平均株式数(株)

13,873,188

13,879,800

希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要

 

(注) 前第2四半期累計期間及び当第2四半期累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため、記載しておりません。

 

(重要な後発事象)

該当事項はありません。