第一部【企業情報】
第１【企業の概況】
１【主要な経営指標等の推移】
(1）連結経営指標等
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回次 |
第42期 |
第43期 |
第44期 |
第45期 |
第46期 |
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決算年月 |
平成24年３月 |
平成25年３月 |
平成26年３月 |
平成27年３月 |
平成28年３月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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親会社株主に帰属する当期純利益 |
(千円) |
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包括利益 |
(千円) |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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１株当たり純資産額 |
（円） |
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１株当たり当期純利益金額 |
（円） |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 |
（円） |
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自己資本比率 |
（％） |
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自己資本利益率 |
（％） |
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株価収益率 |
（倍） |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
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△ |
△ |
△ |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
(千円) |
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従業員数 |
（人） |
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(ほか、平均臨時雇用人員) |
( |
( |
( |
( |
( |
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（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
３．「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号 平成25年９月13日）等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
(2）提出会社の経営指標等
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回次 |
第42期 |
第43期 |
第44期 |
第45期 |
第46期 |
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決算年月 |
平成24年３月 |
平成25年３月 |
平成26年３月 |
平成27年３月 |
平成28年３月 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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当期純利益 |
(千円) |
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資本金 |
(千円) |
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発行済株式総数 |
(千株) |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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１株当たり純資産額 |
（円） |
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１株当たり配当額 |
（円） |
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(うち１株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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１株当たり当期純利益金額 |
（円） |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 |
（円） |
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自己資本比率 |
（％） |
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自己資本利益率 |
（％） |
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株価収益率 |
（倍） |
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配当性向 |
（％） |
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従業員数 |
（人） |
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(ほか、平均臨時雇用人員) |
( |
( |
( |
( |
( |
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（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２【沿革】
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昭和44年12月 |
セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。 |
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昭和45年５月 |
東京都新宿区百人町に㈱セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。 |
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昭和52年３月 |
東京都新宿区百人町の本社事務所と千葉県市川市及び東京都新宿区にある営業所を併合し、本社として東京都中央区宝町に移転。 |
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昭和52年10月 |
東京都知事登録国内旅行業（第2152号）を取得し、旅行業を開始。 |
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昭和53年８月 |
セントラル産商㈱を東京都千代田区内幸町に設立し、当社の商事部門として営業を開始。 |
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昭和54年５月 |
セントラルスポーツ㈱に商号を変更。 |
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昭和54年10月 |
セントラル施設㈱を東京都中央区京橋に設立し、施設管理事業を開始。 |
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昭和55年５月 |
関西本部を大阪府大阪市東淀川区に設置。 |
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昭和56年７月 |
北日本営業本部を宮城県仙台市双葉ヶ丘に設置。 |
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昭和57年４月 |
セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市相之川に開設。 |
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昭和58年10月 昭和58年11月 |
本社を東京都港区東新橋に移転。 スポーツクラブの名称に日本で初めてフィットネスクラブと名づけたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設。 |
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昭和59年４月 |
業務委託を目的としたトップアスリーツ㈱を東京都港区東新橋に設立。当社にて運営業務を受託。 |
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昭和61年１月 |
フィットネス事業部を法人需要の拡大に向けてコーポレイト部門として業務を開始。従来のフィットネス事業部の活動はアカデミー本部として継続。 |
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昭和61年10月 昭和61年12月 |
西日本営業本部を兵庫県芦屋市船戸町に移転。 セントラルスポーツダイビング協会（DACS＝Diving Association of Central Sports）を設立。 |
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昭和63年４月 昭和63年９月 |
マリーンスポーツ部を新設。 ソウルオリンピックで鈴木大地選手が100ｍ背泳ぎで金メダルを獲得。 |
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平成元年３月 |
仙台市青葉区中央に北日本営業本部を移転。 |
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平成３年５月 |
ケージーセントラルスポーツ㈱（現：連結子会社）を北海道札幌市中央区に設立。同年11月にＫＧセントラルフィットネスクラブ山鼻を開設。当社にて指導業務受託を行う。 |
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平成３年９月 |
米国コロラド州デンバー市に、ゴルフ場経営指導を目的とし、Central Sports U.S.A.,Inc.（現：連結子会社）を設立。同年10月にゴルフ場経営会社として、Meridian Central,Inc.（現：連結子会社）を設立し、Meridian Golf Clubを買収のうえ、ゴルフ場経営を開始。 |
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平成５年４月 |
本社を東京都中央区新川に移転。 |
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平成５年５月 |
運輸大臣登録旅行業第一種（第1184号）を取得。 |
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平成８年６月
平成11年４月 |
天王洲スポーツ㈱を東京都品川区東品川に設立。同年10月に天王洲フィットネス倶楽部を開設。当社にて指導業務受託を行う。 心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。 |
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平成11年６月 |
フィットネスクラブ業界で初めて世界基準の品質保証であるＩＳＯ9001の認定を受ける。 |
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平成12年１月 |
連結子会社である㈱サンクレアとセントラル施設㈱が合併し、商号を㈱サンクレアとする。 |
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平成12年７月 |
連結子会社であるトップアスリーツ㈱より営業全部を譲受け、同社の運営していたクラブをテナントクラブとする。 |
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平成12年11月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
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平成14年３月 |
東京証券取引所市場第二部上場。 |
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平成14年11月 |
仙台市青葉区昭和町に北日本営業部を移転。 |
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平成15年10月 |
㈱南海スポーツの全株式を取得し、商号を西日本セントラルスポーツ㈱とする。 |
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平成16年３月 平成16年８月 |
東京証券取引所市場第一部上場。 アテネオリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の４選手が出場。金銀銅、合計６個のメダルを獲得。 |
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平成16年10月 |
連結子会社である㈱サンクレアを簡易合併。 |
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平成16年12月 平成16年12月 平成17年１月 平成17年３月 |
連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱より営業全部を譲受ける。 東京都知事登録第50471号を取得し、一級建築士事務所の登録。 東京都知事許可（般－16）第123200号、一般建設業の許可取得。 連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱を清算。 |
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平成18年11月 |
本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。 |
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平成18年12月 |
Wellbridge Central,Inc.（現：連結子会社）を米国コロラド州デンバー市に設立。米国のスポーツクラブFitness Venture,LLC社に出資し、クラブ運営に参画する。 |
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平成19年４月
平成20年８月 |
非連結子会社である天王洲スポーツ㈱より事業全部を譲受ける。
北京オリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の５選手が出場し、男子体操団体で銀メダル２個を獲得。 |
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平成24年12月 平成25年１月 平成25年７月 |
東京都公安委員会より、警備業（第30003793号）を認定。 厚生労働省許可（般13－305242）、一般労働者派遣事業の許可取得。 ㈱明治スポーツプラザ（現：連結子会社）の全株式を取得。 |
３【事業の内容】
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末現在、当社、子会社５社及び関連会社４社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、当社は、セントラルトラスト株式会社の関連会社であります。
事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。
[スポーツクラブ経営事業]
当社グループは、スイムクラブ（スイミングスクール）、フィットネスクラブ、スポーツクラブ、ウェルネスクラブ等からなる会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス等の施設名で運営を行っております。店舗数は、平成28年３月31日現在で直営139店舗、業務受託67店舗（３月末運営終了の３店舗を含む）となり、全国で合計206店舗を展開しております。
直営店舗には自社所有15店舗、テナント124店舗があり、各店舗の運営は出店地域の市場性や規模により営業種目や料金体系に変化を加え地域マーケットを考慮した形態で行っております。
また業務受託店舗には民間スポーツ施設25店舗、公共スポーツ施設42店舗があります。
業務受託店舗は、民間企業や個人事業主等がスポーツクラブ経営を行うにあたり、当社と業務委託契約を締結し、当該スポーツクラブに当社のスタッフを常駐させ会員へのスポーツ指導を行う形態の店舗であります。
公共スポーツ施設も同様の契約形態ではありますが、地方自治体の運営方針によるその業務受託要請範囲に合わせた形態にて契約を締結しております。
連結子会社である㈱明治スポーツプラザ、ケージーセントラルスポーツ㈱及び関連会社であるパレスセントラルスポーツ㈱、八千代ゆりのき台PFI㈱、浜松グリーンウェーブ㈱、すみだスポーツサポートPFI㈱は主にスポーツクラブの経営を行っております。
また、米コロラド州デンバーに所在する連結子会社Central Sports U.S.A.,Inc.及び連結子会社Meridian Central,Inc.は会員制ゴルフクラブを経営しております。
なお、当社グループはスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、以下の部門別に内容を記載しております。以下の部門は「第２ 事業の状況 ２ 生産、受注及び販売の状況 販売実績」と同一であります。
(1)フィットネス部門
主に直営店舗におけるフィットネス会員(マシンジム・スタジオ・プール・温浴施設等を利用できる会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(2)スクール部門
主に直営店舗におけるスクール会員(お子様向けスイミングスクール・体操スクール・ダンススクール等の各種スポーツスクール、大人向け各種スポーツスクールの会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(3)業務受託部門
業務受託店舗におけるフィットネス収入・スクール収入・その他営業収入等の売上高から構成される部門です。
(4)プロショップ部門
直営店舗のプロショップにおける各種スポーツ用品等の販売収入、また、クラブ内の自販機収入や催事販売収入等の売上高から構成される部門です。
(5)その他
主に会員向けに販売している旅行業収入、自社施設の賃貸による施設賃貸収入、外部販売収入、その他営業収入(業務受託店舗を除く)等の売上高から構成される部門です。
事業系統図
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 (千円) |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合(％) |
関係内容 |
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(連結子会社) ㈱明治スポーツプラザ |
川崎市幸区 |
100,000 |
スポーツクラブ経営 |
100 |
従業員の出向送り出しをしております。 役員の兼任等…有（4名） |
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ケージーセントラル スポーツ㈱ |
札幌市中央区 |
50,000 |
スポーツクラブ経営 |
86 |
従業員の出向送り出しをしております。 役員の兼任等…無 |
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Central Sports U.S.A., Inc. |
米国コロラド州デンバー市 |
10,125 (US$) |
持株会社 |
100 |
役員の兼任等…有（1名） |
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Meridian Central,Inc. |
米国コロラド州デンバー市 |
1,000 (US$) |
ゴルフ場の経営 |
100 (100) |
役員の兼任等…有（1名） |
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(その他の関係会社) セントラルトラスト㈱ |
千葉県市川市 |
10,000
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投資会社 |
被所有 31 |
役員の兼任等…有（2名） |
（注）１．議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
２．上記の他に、連結子会社が１社あります。
５【従業員の状況】
(1）連結会社の状況
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平成28年３月31日現在 |
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セグメントの名称 |
従業員数（人） |
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スポーツクラブ経営事業 |
1,124 |
(3,082) |
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合計 |
1,124 |
(3,082) |
（注）１．従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は（ ）内に外数で記載しております。
２．臨時従業員は、月間160時間（常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間）換算で記載しております。
(2）提出会社の状況
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平成28年３月31日現在 |
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従業員数（人） |
平均年齢（歳） |
平均勤続年数（年） |
平均年間給与（円） |
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1,018 |
(2,758) |
37.3 |
14.9 |
5,759,326 |
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セグメントの名称 |
従業員数（人） |
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スポーツクラブ経営事業 |
1,018 |
(2,758) |
|
合計 |
1,018 |
(2,758) |
（注）１．従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は（ ）内に外数で記載しております。
２．臨時雇用従業員は、月間160時間（常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間）換算で記載しております。
３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおり、勤続年数１年未満の従業員を除いて算出しております。
(3）労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。