第２【事業の状況】

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】

当フィットネス業界におきましては、超高齢社会における国民医療費の負担増、生産年齢人口の減少、労働人口の高齢化等を背景に「人生100年時代」に向けて健康寿命の延伸に寄与するための事業内容やサービスの重要性が益々大きくなってきております。また、働く世代では、長時間労働対策や働き方改革による余暇時間の過ごし方など、ライフスタイルの見直しが意識されはじめました。更に、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け、国民の健康・スポーツに対する関心も高まっており、新たなサービスの提供など今後の施策が期待される状況となりました。

日本経済は、2019年10月に予定されている消費税引き上げにより消費停滞が予想されますが、2014年の増税時より引き上げ幅が少なく、軽減税率の導入や教育・保育の無償化などの対策により、その影響は軽微であるとみております。また、人材不足や原材料費の高騰などによる影響は避けられないと予想しております。

このような中、当社は2019年12月に創業50周年を迎えます。その先の100年に向けて、企業価値の向上、社会環境の変化に対するスピーディーな対策を図っていくことが重要と考えております。

  経営基盤の強化として、人材の確保と育成、基幹事業の収益力向上、キャッシュフロー経営、同時に積極的かつ適正な新規出店計画を実践するとともに、経営理念である『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』に基づいた新たな分野での事業創出に努めてまいります。

経営理念・経営方針

『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』

当社グループは経営理念として上記を掲げ、すべての世代のすべての方々にご満足いただける質の高いサービスの提供に努めるとともに、健康の重要性やスポーツの素晴らしさを社会へ広く伝えてまいります。

基盤となるフィットネス事業・スクール事業では、原価上昇にも対応可能な収益向上が欠かせません。IT技術等の活用による効率的な運営形態を推進し、当社が提供する様々なサービスの価値を今まで以上に広めていくとともに、創業より50年にわたるノウハウと全国に広がる当社グループのメリットを生かし、新たな価値の創造につとめてまいります。同時にウェルネスサポート事業として、企業向けサービスの充実、介護予防事業、地域創生支援などを持続的に推進してまいります。

また、創業時より取り組んでまいりました「世界に通用するアスリートの育成」に力を入れるとともに、「明るく 仲よく 元気よく」働きやすく働きがいのある企業を目指し、従業員満足度の向上に持続的に努めるとともに、事業活動を通じて、すべての人々が笑顔で健康に暮らす「ウェルネス社会」の実現を目指してまいります。

２【事業等のリスク】

当社グループの事業は、今後起こりうる様々な要因により大きな影響を受ける可能性があります。以下において、当社の事業展開上のリスク要因となる可能性があると考えられる主な事項を記載しております。当社グループはこれらのリスク発生の可能性を認識した上で、発生の予防及び発生した場合の対応に努める方針であります。なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1）収益構造及び業績の変動について

スポーツクラブ運営における収益構造は、労務費や賃借料等の固定費の負担が大きいため、計画時の市場調査から環境の変化、景気の変動、更に競合クラブの出店等により集客に苦戦する場合には収益の確保、初期投資の資金回収に時間がかかる場合があります。

(2）有利子負債依存度について

当社が店舗を出店する際には、建物入居のための敷金・保証金、店舗内装設備及び器具備品等のための資金を必要とします。当社は、これらの多くを金融機関からの借入金により賄っているため、総資産に占める有利子負債の比率が高い水準にあります。当期は効率よく資金運用した結果、借入金残高が減少したため、有利子負債依存度は19.5％（前期比3.2ポイント減）となりました。近年は低金利の状態が続いておりますが、今後の金利変動によっては業績に影響を与える可能性があります。

(3）敷金及び保証金について

当社が賃貸借契約により差し入れている敷金及び保証金の残高は、当連結会計年度末で10,727百万円となっております。万一、賃貸人の財政状況が悪化し、敷金及び保証金の回収が不能となった場合、賃料との相殺や担保権実行による回収ができない範囲で貸倒損失が発生し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

(4）訴訟等について

当社は、事業活動等に関し、訴訟その他の法的手続等の対象となることがあります。かかる法的手続等は多くの不確定要素により左右されるため、その結果を予測することができません。当社は、当社の連結財務諸表に記載されている金額は、現段階においては適切なものであると確信しておりますが、将来において法的手続等が当社グループの業績に悪影響を与える可能性もあります。

(5）個人情報の管理について

当社は、スポーツクラブ経営事業における入会手続等に際して個人情報を取得し、利用しております。

当社では、個人情報の保護に関する法律を遵守し、必要な社内規定を定め、個人情報の取り扱いについて適正な管理に努めておりますが、今後、顧客情報の流出により問題が発生した場合、当社への損害賠償請求や信用の低下等により、当社の業績及び今後の事業展開が影響を受ける可能性があります。

(6）自然災害の影響について

2011年３月に発生した東日本大震災では、直営店舗及び業務受託店舗の設備の一部が破損し、安全確認が取れるまでの間、東日本の店舗を中心に臨時休業致しました。また、例年行っているツアーやイベント、短期スクール等の行事も一部中止致しました。このように、震災やその他の自然災害等によって休業が長期にわたる場合、及び行事等の催行中止を余議なくされる場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

３【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

業績等の概要

（１）経営成績等の状況の概要

　当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下、「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。

① 財政状態及び経営成績の状況

当連結会計年度における世界経済は、米中貿易摩擦等による混乱を背景に輸出や投資が減速した一方、各国政府のインフラ投資加速や景気刺激策が奏功し、全体として堅調に推移しました。また日本経済は、相次ぐ自然災害に見舞われたものの、雇用の改善傾向は持続し、堅調な所得環境のもと個人消費も底堅くおおむね安定的な経済状況となりました。

当フィットネス業界におきましては、超高齢社会における国民医療費の負担増、生産年齢人口の減少、労働人口の高齢化等を背景に「人生100年時代」に向けて健康寿命の延伸に寄与するための事業内容やサービスの重要性が益々大きくなってきております。また、働く世代では、長時間労働対策や働き方改革による余暇時間の過ごし方など、ライフスタイルの見直しが意識されはじめました。更に、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け、国民の健康・スポーツに対する関心も高まっており、新たなサービスの提供など今後の施策が期待される状況となりました。

このような環境の中、当社グループは『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』という経営理念のもと、より多くの皆様にご満足いただける質の高いサービスの提供に努め、顧客満足度の向上を目指すとともに、健康・スポーツの重要性と素晴らしさを多くの皆様に普及啓発してまいりました。

　この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。

ａ．財政状態

　当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ323百万円増の43,125百万円となりました。

　当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ1,397百万円減の19,422百万円となりました。

当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ1,721百万円増の23,702百万円となりました。

ｂ．経営成績

　当社グループは、スポーツクラブ経営事業の単一セグメントであり、当連結会計年度の売上高は54,258百万円（前期比1.3％増）、経常利益は3,950百万円（前期比0.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益2,638百万円（前期比9.7％減）となりました。

　部門別の販売実績については、「③生産、受注及び販売の実績」に記載しております。

　なお、当連結会計年度末の店舗数は、直営店172店舗、業務受託店59店舗、合計231店舗となりました。

② キャッシュ・フローの状況

　当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前連結会計年度末に比べ1,300百万円減少し、5,420百万円となりました。

　当連結会計年度末における各キャッシュ・フローの状況とそれらの増減要因は、以下の通りであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

　営業活動の結果得られた資金は、4,214百万円（前年同期では営業活動の結果得られた資金は4,367百万円）となりました。これは、税金等調整前当期純利益3,819百万円、減価償却費1,782百万円、支払利息601百万円等によるものです。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

　投資活動の結果使用した資金は、2,642百万円（前年同期では投資活動の結果使用した資金は1,164百万円）となりました。これは、有形固定資産の取得による支出2,429百万円、敷金・保証金の差入れによる支出169百万円、敷金・保証金の回収による収入170百万円があったこと等によるものです。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

　財務活動の結果使用した資金は、2,870百万円（前年同期では財務活動の結果使用した資金は2,246百万円）となりました。これは、長期借入金の返済による支出1,539百万円、配当金の支払額901百万円等によるものです。

③ 生産、受注及び販売の実績

　当社グループは、スポーツクラブ経営を主たる事業としているため、提供するサービスの性格上、生産及び受注の実績の記載は省略しております。

販売実績

　当社グループは、スポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、当連結会計年度における販売実績を区分ごとに示すと、次のとおりであります。

（単位：百万円）

区分	当連結会計年度 （自　2018年４月１日 　　至　2019年３月31日）	前年同期比（％）
フィットネス部門	30,697	100.4
スクール部門	12,941	106.8
業務受託部門	5,796	97.6
プロショップ部門	2,650	94.8
その他	2,171	101.4
合計	54,258	101.3

（注）１．当連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10未満であるため記載を省略しております。

２．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

（２）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容

　経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。

① 重要な会計方針及び見積り

　当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。

　当社は、連結財務諸表の作成に際し、決算日における資産・負債の報告数値、並びに報告期間における収入・費用の報告数値に影響を与える見積り及び仮定設定を行っております。

　当社は、貸倒引当金、法人税等、偶発事象や訴訟等に関する見積り及び判断に対し、継続して評価を行っております。

　当社は、過去の実績や状況に応じて合理的だと考えられる様々な要因に基づき、見積り及び判断を行っております。

　実際の結果は、見積り特有の不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。

② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容

ａ．経営成績等

１）財政状態

（資産合計）

　当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ323百万円増の43,125百万円（前連結会計年度末は42,801百万円）となりました。

　流動資産は、前連結会計年度末に比べ940百万円減の8,281百万円（前連結会計年度末は9,221百万円）となりました。これは主に現金及び預金の減少によるものです。

　固定資産は、前連結会計年度末に比べ1,264百万円増の34,844百万円（前連結会計年度末は33,580百万円）となりました。これは主に、建物及び附属設備、土地及び有形固定資産に含まれるリース資産等による有形固定資産が1,117百万円増加したことによるものです。

（負債合計）

　当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ1,397百万円減の19,422百万円（前連結会計年度末は20,820百万円）となりました。

　流動負債は、前連結会計年度末に比べ658百万円減の10,476百万円（前連結会計年度末は11,134百万円）となりました。これは主に、１年内返済予定の長期借入金の589百万円減少、前受金の606百万円減少によるものです。

　固定負債は、前連結会計年度末に比べ739百万円減の8,946百万円（前連結会計年度末は9,686百万円）となりました。これは主に長期借入金の949百万円減少によるものです。

（純資産合計）

　純資産は、利益剰余金の増加等により、前連結会計年度末に比べ1,721百万円増の23,702百万円（前連結会計年度末は21,981百万円）となりました。

２） 経営成績

（売上高）

　売上高は、主にスクール収入の増加などにより、前連結会計年度に比べ1.3％増の54,258百万円となりました。

（売上原価、販売費及び一般管理費）

　売上原価は、クラブの人件費、水道光熱費や修繕費の増加などにより、前連結会計年度に比べ1.7％増の46,315百万円となりました。

　販売費及び一般管理費は、本社の人件費増加などにより、前連結会計年度に比べ0.8％増の3,702百万円となりました。

（親会社株主に帰属する当期純利益）

　親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べて9.7％減の2,638百万円となりました。

３） キャッシュ・フローの状況

　当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況につきましては、「（１）経営成績等の状況の概要 ②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりであります。

ｂ.経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容

　当社グループの経営成績に重要な影響を与えるリスクについては、「第２ 事業の状況  ２ 事業等のリスク」に記載しておりますが、その他、影響を与える要因としては、市場動向、景気の変動、賃貸借契約・受託契約、事故・訴訟・個人情報管理、建設費用・クラブ運営費用、自然災害等があります。

  市場動向については、国民の健康・スポーツに対する関心の高まりにより、マーケットが広がっておりますが、異業種からの新規参入、小型店や特化された専門店等の店舗拡大、ICTを活用したサービス提供等が進んでおり、今後も更に競合が増えていくものと予想されます。こうした中、業界のパイオニア企業としての強みを生かすとともに、財務体制を整え、社会環境変化へのスピーディーな対応を行ってまいります。

　景気の変動については、個人の経済的な可処分所得の増減や企業の業績による影響を受けることが予想されます。この為、「０歳から一生涯の健康づくりに貢献する」という経営理念に基づき、様々な世代の皆様を対象としたサービスを提供するとともに、公共団体や民間団体の指定管理業務や業務受託の契約締結により、安定した運営を行ってまいります。

　賃貸借契約・受託契約については、契約内容が変更されるリスクや解約のリスクがありますが、取引先との良好な関係を築くとともに、契約内容のチェック・管理体制を整えてまいります。

　事故・訴訟・個人情報管理については、未然に防止できるよう安全管理対策、従業員の研修や意識改革、注意喚起等に日常的に取組んでおります。

　建設費用・クラブ運営費用については、建設に関わる費用の高騰、クラブ運営の為の労務費・水道光熱費の上下変動による影響が大きくなっております。

　自然災害については、全国に広がる店舗展開によりリスク管理をしておりますが、事前の抑制策として日頃からの点検・早期修繕に努めてまいります。

c.資本の財源及び資金の流動性

（資金需要）

　当社グループの事業活動における運転資金需要の主なものは、全国に広がる店舗の賃借料、労務費、水道光熱費等であり、設備資金需要としては、新規店舗出店及び店舗のリニューアルに関する投資、スポーツ施設内のトレーニング機器類設置等があります。

（財務政策）

　当社グループの事業活動の維持拡大に必要な資金を安定的に確保するため、十分な内部資金を効率的に活用するとともに、投資計画をもとに金融機関からの借入により資金調達を行っております。

ｄ.経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

　当社グループは、安定した経営基盤の維持と持続的な成長を目指し、財務強化として自己資本比率と経常利益率を重要な指標と位置づけてまいりました。自己資本比率51％以上、経常利益率８％以上の達成を目標値としております。当連結会計年度の自己資本比率は54.9％、経常利益率は7.3％という結果になりました。今後も当該指標の達成を目指して経営にあたってまいります。

４【経営上の重要な契約等】

(1)業務受託契約

当社は、店舗の展開を図るにあたり、下記の業務受託契約を締結しております。

業務受託店舗数は2019年３月31日現在で59店舗となっております。

①契約の本旨

他企業が管理運営するスポーツ施設における施設管理運営業務のなかで、主にスイミング・フィットネスの指導を委託され顧客に直接指導を行うとともに、クラブの運営ノウハウを提供する契約を締結しております。

②内容

他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングクラブまたは、フィットネスクラブを経営しており、その指導業務及び監視業務、一部受付け業務等の委託契約を締結し、当社の社員を従事させ直接会員に指導等を行っております。また、業務委託企業は、当社に対して委託料（各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額または一定金額）を支払います。

③契約先内訳

Ａ．民間企業施設…19店舗

他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングまたはフィットネス営業を行っており、その指導業務を委託され当社の社員を派遣して直接会員に指導を行っている施設となります。

Ｂ．公共施設…40店舗

地方公共施設とタイアップを行い、施設の管理業務及びプールの監視業務等を委託されている施設となります。

④契約期間

契約先により異なりますが、契約期間は１年～15年間であります。解約更新の申込時期については、契約期間満了日の１ヶ月～６ヶ月前となっております。

５【研究開発活動】

当社グループ（当社及び連結子会社）は、『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』を経営理念とし、会員制スポーツクラブ経営を主要事業としております。本事業において会員に提供する運動プログラムの品質管理を統括するアカデミー部が中心となり、新たなプログラムやシステムの開発、競泳や体操競技をはじめとしたトップアスリートの育成・強化システムの研究開発活動等を行っております。

なお、当連結会計年度の当社グループにおける研究開発活動の全ては、会員制スポーツクラブ経営事業に係るものであり、当連結会計年度における研究開発費は161百万円であります。

（1）研究開発活動の方針

０歳から一生涯の健康づくりに貢献するプログラムの開発、インストラクターの教育

①時代の流れに応じた新規プログラム開発

②確かな指導を提供する人材の育成と管理

③既存プログラムの管理と改善

④安全管理

なお、研究開発活動は次に揚げる４つの課題を柱として行われております。

○メンバーの運動目的・来館目的の達成に貢献するための健康、運動プログラムとシステムの開発

○クラブの安全管理に関するシステムの開発

○選手の育成に関するシステムの開発

○上記に関連する制作物の開発

（2）研究開発活動の体制

研究開発活動の体制については下記のとおりでありますが、プログラムの内容によりクラブのインストラクターとプロジェクトチームを発足させて開発を行うこともあります。また、各プログラムの運動強度・消費エネルギー・身体への有効性等の調査を研究所で行うとともに、千葉大学医学部附属病院および学校法人順天堂との提携により、運動指導を実施し、運動効果の検証・調査・意見交換等を行っております。

   

（3）研究開発成果及びその内容

研究開発課題	項  目	内    容
顧客層拡大に向けた プログラム開発	スリックタオル	タオルに手足を乗せて、床の上をスライドさせる動作により、特に体幹部や全身の筋肉を鍛えるプログラム 短時間で運動効果を実感できる時短プログラムであり、当社プログラムの中で消費カロリーが一番高いプログラム
	BOOST AQUA	ビート板を使ったシンプルな水中運動で、体幹部の強化や脂肪燃焼に効果的な中強度のプログラム 水の抵抗は自分で調整できるので、オールレベル対応型
	ディスコダンス パラダイス	80's ディスコソングと現代のクラブソングを融合した音楽に合わせながら簡単なディスコダンスステップを楽しむプログラム 暗闇のライティングでディスコの雰囲気を演出
	ホッピング アクアサーキット	シンプルな有酸素運動（歩く、走る、跳ぶ）と筋コンディショニングを交互に行い、脂肪燃焼や体力アップを目指す簡単なアクアプログラム 音楽に合わせる必要がないので、自分のペースでできる
	エアーサイクル フィットネス	旧バイクプログラムをリニューアルし、リズムライド・パワーライドの２つのプログラムを展開 脂肪燃焼やシェイプアップ等のフィットネス効果がより感じられる内容になっている
	肌ケア	簡単な運動(有酸素運動・表情筋トレーニング・セルフマッサージ)と栄養や肌についての正しい知識で、健康で美しい肌を維持、回復することを目指す ３ヶ月毎にテーマを変え、１年を通して起こる肌の変化への知識を身につける学習型プログラム