文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。
(1）会社の経営の基本方針
当社グループの経営方針は、
① SAP ERPの導入支援を通じてお客様の経営革新、ビジネス革新を支援すること。
② 導入品質、コスト、納期（以下QCDと呼ぶ）及び顧客に対する付加価値の醸成を顧客満足の４大要素と考えて、それらをより高次元に引き上げて提供すること。
③ 陳腐化した技術、付加価値の低いサービスを廉価に提供するのではなく、先進的な技術を背景に、当社にしか出来ないサービスを追求し提供することにより、高い収益性を得ること。
④ ビジネスにおいてお客様に上記のサービスを提供することと共に、新しい技術の習得や開発、従来の技術の研鑚、製品開発や標準化、教育等の研究開発が極めて重要であり、全社を挙げてこれらに取り組むこと。
以上を基本方針としております。
当社グループの経営理念は、
“お客様の驚きと満足、当社社員並びに株主の皆様の喜びを実現すること”であります。
当社グループが提供する新しい技術やサービスによってお客様がビジネスにおいて新たな成果を得ることで、お客様に驚きや満足を感じて頂き、また、同時にそれらを達成することを通して、全社員が目標達成や自己の成長の喜びを感じ、結果として社員並びに株主の皆様と利益配分の喜びを共有することであります。
これらを念頭に、創業以来ＳＡＰ ＥＲＰを導入販売することを通して、お客様が市場環境において迫られている経営革新、ビジネス革新を情報システムの面から支援すること、その為に技術、品質、納期、コスト、利益を徹底して追求し、最大のサービスを顧客に提供することに邁進しております。
(2）目標とする経営指標
当社グループは、着実な健全経営を主眼としており、経営指標としては売上高経常利益率、自己資本比率を重視しております。具体的な達成目標値は定めておりませんが、売上高経常利益率で５％、自己資本比率で80％を基準として運営しております。
(3）中長期的な会社の経営戦略
当社グループの基幹ビジネスであるSAPビジネスは現在堅調であります。お客様である企業においては、厳しさを増す市場環境や技術革新、働き方改革を背景に、今後より一層の生産性向上が求められます。従って、企業にとってERPは益々重要・不可欠な存在となり、SAP市場も中長期にわたり堅調に推移すると思われます。しかしながら、企業の競争環境の変化やＩＴ技術の変化に応じて、企業のニーズはより高度かつ多様に変化していくことが想定されます。
そこで当社グループは以下の二つの取り組みを推進しております。
① デリバリー体制及び製品開発体制の強化
前連結会計年度から100人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。
② 新しい技術の研究開発の推進
RPAやAI、IoTは新たなビジネスチャンスを生み、今後10年が普及期となり、より大きな市場になると想定しています。そこでこれらの分野の研究開発に取り組み、利用技術やソリューションを開発し、実ビジネスを確立すると共に、上記SAPビジネスと連携することで相乗効果を狙ってまいります。
(4）経営環境及び会社の対処すべき課題等
IT業界においては、これまでの10年様々なIT技術の開発が進められ実用化されてまいりました。一方ERP業界は比較的変化の少ない10年でした。しかしながらこれからの10年は、そのような新たなIT技術がERPと融合し大きな変化がもたらされることが想定されます。既にご説明したお客様である企業の競争環境の変化、そこからもたらされるニーズの変化に応える為にも、これらの技術変化へいち早く対応していくことが求められます。具体的には次の四つの変化、課題に対応していく必要があります。
① SAP S/4HANAへの対応継続
当社グループの独自テンプレートである「EasyOne」は、SAP S/4HANAに組み込むことにより、SAPによるパートナー・パッケージ・ソリューションの認定製品となりました。お客様の業務品質を高めるために、要望の高いパブリック・クラウドにて提供することにより、SAPの最新技術を習得するとともに、さらなる改良を続けてまいります。
② クラウドビジネスへの対応
SAP S/4HANA Cloudは、そのまま活用することで、より小さな顧客負担で、素早く上質な情報基盤を手に入れることが可能となります。一方、有効活用するためには、ベンダーのより高いコンサルティングサービスが必要であり、それに向けた技術開発を進めてまいります。
③ RPAやAI等の周辺技術への対応とERPの連携
RPAやAI等の個別技術と基幹業務を支えるERPとの連携技術、ソリューションの開発は、お客様に対して提供できる付加価値を格段に高めていける可能性があります。
④ 人材獲得と育成
IT業界においても人材難は深刻な問題となっており、成長の阻害要素となる可能性があります。海外も含めて幅広く人材を求め、また、オフショア開発等海外企業との連携を強化すると共に、標準化や社員育成に注力することで一層の能力開発と生産性向上を進めて克服してまいります。
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社が判断したものであります。
(1）ＳＡＰ社との契約について
当社グループの主要な事業であるＥＲＰ導入事業において、ＳＡＰ社と「SAP Japan PartnerEdgeチャネル契約VAR」を締結しております。
今後、ＳＡＰ社との契約において、何らかの理由で条項の変更または契約の解消がなされるなどの事情が発生した場合は、当社グループの業績に重大な影響を与える可能性があります。
なお、ＳＡＰ社との契約は非独占的契約となっており、当社グループと同様の契約を締結している企業は他にも国内に存在しております。また、ＳＡＰ ＥＲＰが国内市場に浸透していくにつれ、パートナー間の競争が厳しくなる可能性があります。
(2）ＳＡＰ社製品への依存度について
当社グループの主要事業であるＥＲＰ導入事業の平成30年６月期の売上高に占める割合は68.6％となっており、同社製品に対する依存度が高くなっております。また、保守その他事業につきましてもＳＡＰ ＥＲＰに関連するものであり、同社への依存度は高くなっております。そのため、同社製品の市場競争力の動向や、同社の新製品開発に対する当社グループの対応力によっては、当社グループの業績に重大な影響を与える可能性があります。
(3）業績の変動要因について
一般企業にＥＲＰソフトの導入支援を請け負う場合、カットオーバー（完成納入）を納期どおり安定的に行う必要があります。当社グループの責任によりカットオーバーの時期が延びる場合は、業績に影響を与えます。
また、請負業としてカットオーバー後の当社グループ独自開発部分については瑕疵担保責任を負っていることから、瑕疵が重大な場合は当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
(4）人材の確保について
当社は、現在当社グループの主力事業であるＥＲＰ導入事業を推進するうえでサービスの品質、開発力の双方から、優秀な技術者の養成、確保並びに当社への定着が重要であると認識しております。今後当社の事業を拡大する上では、人材の質・量を確保することが不可欠であり、当社が必要とする優秀な技術者が確保できない場合には、当社の事業展開が制約される可能性があります。
経営成績等の状況の概要
(1）経営成績
当連結会計年度における連結経営成績は以下のとおりであります。なお、当社は当連結会計年度より連結財務
諸表を作成しているため、前年同期比については記載しておりません。
当連結会計年度における世界経済は、米国及びユーロ圏を中心に緩やかな景気拡大基調が続いていますが、米国の保護主義的な通商政策による不透明感が増しており、景気の下押しリスクとして懸念されております。一方、日本経済は輸出や生産活動に加えて、設備投資や個人消費も底堅く、緩やかな景気回復が続きました。
当社グループを取り巻く環境におきましては、システムのクラウド利用や更新需要の増加等により、企業のシステム投資は堅調に推移しております。さらにあらゆる場面でＡＩやＩoＴ技術を利用する戦略投資としてのＩＴ投資案件が増加しており、新しいビジネスの進展が期待されます。
かかる状況の下、当社グループは中堅・中小企業様向けの国際標準業務システムとして、SAP S/4HANA Cloudをパブリック・クラウドにて早期導入するサービス提供を平成29年４月に開始しました。SAP S/4HANA Cloudは、従来基盤システム構築に必要であった、初期インフラストラクチャーコストを支出することなく、現状のビジネス規模とニーズに適合したシステムを迅速に導入し、すぐに活用できます。当社グループはこのパブリック・クラウド版の提供を通じて、さまざまな業種と業務におけるグローバルなデジタルビジネスに向けたエンタープライズ対応機能を提供するとともに、ビジネス・ネットワークの進展の基盤として新たな顧客価値を創出し、日本企業の成長戦略の実現に注力してきました。また、当社グループは顧客ニーズに適応した業務改善提案を実施するとともに、SAP ERP導入後の活用に向けたソリューションの提供を通じて、積極的なコンサルティング活動を推進して参りました。
以上のような活動を推進した結果、当連結会計年度の経営成績につきましては、新規案件の獲得などが好調に推移したことなどにより、売上高20億46百万円となり、計画に対しまして４億46百万円の増収でした。利益につきましては、持続的な競争力強化のために、SAP製品の販売には不可欠なS/4 HANAなどSAPにおける最新技術の習得やコンサルタントの体制強化を図るとともに、自社製品の改良をすすめました。そのため、プロジェクトにおける一部開発案件は外注支援を仰いだことなどにより、原価が増加しました。さらに、複数の案件において、想定以上の工数がかかったことも利益を圧迫し、営業利益70百万円、経常利益71百万円および親会社株主に帰属する当期純利益46百万円となり、計画を下回ることとなりました。
なお、当社はERP導入関連事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載は省略しております。
また、製品及びサービス毎の情報は以下のとおりであります。
（ＥＲＰ導入事業）
売上高14億３百万円となりました。
（保守その他事業）
売上高６億43百万円となりました。
（２）経営上の目標の達成状況
当社グループは収益力の指標である売上高経常利益率を重視しており同指標５％、また、自己資本比率80％を経営上の目標としております。
なお、当連結会計年度の売上高経常利益率は3.5％、自己資本比率は57.6％となりました。
生産、受注及び販売の実績
当社は、単一セグメントであるため、事業部門別に記載しております。
(1）生産実績
当連結会計年度における生産実績を事業部門別に示すと、次のとおりです。
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事業部門 |
当連結会計年度 （自 平成29年７月１日 至 平成30年６月30日） |
前年同期比（％） |
|
ＥＲＰ導入事業（千円） |
1,459,327 |
－ |
|
保守その他事業（千円） |
651,027 |
－ |
|
合計（千円） |
2,110,354 |
－ |
（注）１．金額は、販売価格によっております。
２．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(2）外注実績
当連結会計年度における外注実績を事業部門別に示すと、次のとおりです。
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事業部門 |
当連結会計年度 （自 平成29年７月１日 至 平成30年６月30日） |
前年同期比（％） |
|
ＥＲＰ導入事業（千円） |
645,786 |
－ |
|
保守その他事業（千円） |
260,742 |
－ |
|
合計（千円） |
906,528 |
－ |
（注） 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(3）受注実績
当連結会計年度における受注実績を事業部門別に示すと、次のとおりです。
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事業部門 |
受注高（千円） |
前年同期比（％） |
受注残高（千円） |
前年同期比（％） |
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ＥＲＰ導入事業 |
1,322,501 |
－ |
544,503 |
－ |
|
保守その他事業 |
680,994 |
－ |
282,633 |
－ |
|
合計 |
2,003,496 |
－ |
827,136 |
－ |
（注） 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
(4）販売実績
当連結会計年度における販売実績を事業部門別に示すと、次のとおりです。
|
事業部門 |
当連結会計年度 （自 平成29年７月１日 至 平成30年６月30日） |
前年同期比（％） |
|
ＥＲＰ導入事業（千円） |
1,403,079 |
－ |
|
保守その他事業（千円） |
643,355 |
－ |
|
合計（千円） |
2,046,434 |
－ |
（注）１．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
２．当連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。
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相手先 |
当連結会計年度 （自 平成29年７月１日 至 平成30年６月30日） |
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金額（千円） |
割合（％） |
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株式会社三栄コーポレーション |
277,505 |
13.6 |
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福助工業株式会社 |
203,564 |
9.9 |
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富士通株式会社 |
191,283 |
9.3 |
３．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(1）重要な会計方針及び見積り
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。この連結財務諸表の作成に当たりまして、決算日における財政状態、経営成績に影響を与えるような見積り、予測を必要としております。当社グループ経営陣は、過去の実績値や現状を踏まえ合理的と判断される前提に基づき、継続的に見積り・予測を実施しております。
なお、当社グループ財務諸表で採用する重要な会計方針は、「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しております。
(2）財政状態の分析
（流動資産）
当連結会計年度末における流動資産は、12億８百万円となりました。
主な内訳は、現金及び預金６億25百万円、売掛金が３億43百万円、仕掛品が１億12百万円であります。
（固定資産）
当連結会計年度末における固定資産は、２億31百万円となりました。
主な内訳は、差入保証金63百万円、ソフトウエア56百万円、繰延税金資産39百万円であります。
（流動負債）
当連結会計年度末における流動負債は、４億60百万円となりました。
主な内訳は、買掛金１億54百万円、前受金１億41百万円、未払金91百万円であります。
（固定負債）
当連結会計年度末における固定負債は、１億31百万円となりました。
主な内訳は、退職給付に係る負債１億29百万円であります。
（純資産）
当連結会計年度末における純資産は、８億48百万円となりました。
主な内訳は、利益剰余金５億２百万円、資本剰余金94百万円であります。
(3）経営成績の分析
（売上高）
売上高は20億46百万円となりました。
ＥＲＰ導入事業においては、売上高14億３百万円となりました。
保守その他事業においては、売上高６億43百万円となりました。
（売上原価）
売上原価は、15億62百万円となりました。
（販売費及び一般管理費）
販売費及び一般管理費は、４億13百万円となりました。
主な内訳は、支払手数料47百万円、旅費交通費40百万円であります。
（営業利益）
売上総利益から販売費及び一般管理費を控除した営業利益は70百万円となり、売上高営業利益率は3.4％となりました。
（営業外損益）
営業外損益は、営業外収益２百万円から営業外費用１百万円を差し引いた純額０百万円の利益となりました。
（経常利益）
営業利益に営業外損益を加減算した経常利益は71百万円となり、売上高経常利益率は3.5％となりました。
（親会社株主に帰属する当期純利益）
法人税、住民税及び事業税と法人税等調整額の合計額が24百万円となった結果、親会社株主に帰属する当期純利 益は46百万円となり、売上高当期純利益率は2.3％となりました。
(4）キャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、６億25百万円となりました。
なお、当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は以下のとおりであります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益71百万円、減価償却費42百万円、売上債権の増加による支出１億70百万円、たな卸資産の増加による支出70百万円、仕入債務の増加による収入１億14百万円、前受金の減少による支出７百万円等により、全体として18百万円の支出となりました。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出８百万円等により、全体として３百万円の支出となりました。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払による支出11百万円等により、全体として13百万円の支出となりました。
当社グループの資本の財源及び資金の流動性につきましては、次のとおりであります。
当社グループの資金需要は、営業活動においてはERP導入等に要する外注費や、広告宣伝費等販売費及び一般管
理費における営業費用等です。投資活動においては、販売目的ソフトウエアの開発等が主な内容です。
当社グループは、これらの事業運営上必要な資金の調達を、銀行借入及び自己資金にて賄っております。
当社グループが許諾を受けている重要な契約は次のとおりです。
提出会社
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相手方の名称 |
国名 |
契約品目 |
契約内容 |
契約期限 |
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ＳＡＰジャパン株式会社 |
日本 |
SAP Japan PartnerEdgeチャネル契約VAR |
SAP SE(ドイツ)で製造されたSAP ERPパッケージ等のソフトウェアを販売促進及び頒布し、関連サービスの提供を許諾されるもの |
終了されるまで有効に存続する |
当社グループの研究開発活動は主として日々バージョンアップされるＳＡＰ ＥＲＰに関連したソフトウェアの検証を行っております。ＳＡＰ ＥＲＰを導入する過程で、ＳＡＰ ＥＲＰの基本機能には用意されていない特殊業務の開発を順次行っておりますが、その前提となる付与された新機能の細部までの検証と、他機能との関連を予め十分に調査しておかなければ不具合の原因となります。この綿密な基礎的検証活動は、ＳＡＰ ＥＲＰの導入においては、より高品質で短納期での導入を技術的に可能にし、高付加価値を提供する源泉となっております。
さらに、SAP S/4HANAを当社グループの独自テンプレートEasyOneに組み込むことにより、お客様に次世代の業務ツールとして活用していだくための研究開発を進めております。
なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は3,804千円です。
また、当社グループは、単一セグメントであるため、セグメントごとの記載はしておりません。