# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

(1) 連結経営指標等

回次 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | 第39期
決算年月 | 2017年３月 | 2018年３月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月
売上高 | (千円) | 44,449,012 | 46,229,818 | 46,070,485 | 45,049,105 | 30,209,649
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 3,512,464 | 3,801,674 | 3,633,069 | 3,042,894 | △4,902,891
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 1,969,652 | 2,374,722 | 2,436,965 | 1,378,724 | △8,705,008
包括利益 | (千円) | 1,967,095 | 2,379,559 | 2,384,864 | 1,391,461 | △8,722,586
純資産額 | (千円) | 9,269,913 | 14,824,725 | 15,263,769 | 16,092,785 | 9,954,707
総資産額 | (千円) | 33,548,447 | 35,660,688 | 36,684,768 | 39,765,544 | 41,718,705
１株当たり純資産額 | (円) | 621.28 | 876.14 | 937.54 | 988.21 | 527.03
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 132.01 | 144.64 | 144.96 | 84.67 | △485.43
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 27.6 | 41.6 | 41.6 | 40.5 | 23.9
自己資本利益率 | (％) | 23.2 | 19.7 | 16.2 | 8.8 | △66.8
株価収益率 | (倍) | 13.56 | 13.39 | 13.49 | 11.89 | ―
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 4,369,236 | 5,322,621 | 5,115,877 | 5,160,460 | △5,417,734
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △3,826,321 | △2,782,266 | △2,519,150 | △2,729,090 | △2,928,096
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △532,386 | △342,447 | △3,061,974 | 999,802 | 9,271,940
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,026,389 | 3,227,927 | 2,759,281 | 6,197,831 | 7,095,721
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 1,101 (2,669) | 1,310 (2,479) | 1,423 (2,321) | 1,541 (1,845) | 1,580 (1,930)

(注) １．売上高には消費税等は含まれておりません。

２．第35期、第36期、第37期及び第38期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第39期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため、記載しておりません。

３．第39期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | 第39期
決算年月 | 2017年３月 | 2018年３月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月
売上高 | (千円) | 44,287,589 | 46,023,615 | 45,865,605 | 44,834,895 | 30,038,682
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 3,645,959 | 3,805,832 | 3,629,117 | 2,705,337 | △4,935,957
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 1,760,792 | 2,398,319 | 2,460,792 | 1,509,224 | △8,918,482
資本金 | (千円) | 2,210,380 | 2,210,380 | 2,210,380 | 2,210,380 | 2,210,380
発行済株式総数 | (株) | 21,379,000 | 21,379,000 | 21,379,000 | 21,379,000 | 21,379,000
純資産額 | (千円) | 9,295,267 | 14,869,810 | 15,383,635 | 16,328,304 | 9,997,191
総資産額 | (千円) | 33,541,786 | 35,671,210 | 36,568,490 | 39,808,051 | 41,589,530
１株当たり純資産額 | (円) | 622.98 | 878.80 | 944.91 | 1,002.67 | 529.28
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額) | (円) (円) | 28.0 | 33.0 | 35.0 | 26.0 | 2.0
(13.0) | (15.0) | (17.0) | (17.0) | (0.0)
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 118.01 | 146.07 | 146.37 | 92.68 | △497.34
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 27.7 | 41.7 | 42.1 | 41.0 | 24.0
自己資本利益率 | (％) | 20.4 | 19.8 | 16.3 | 9.5 | △67.8
株価収益率 | (倍) | 15.17 | 13.26 | 13.36 | 10.86 | ―
配当性向 | (％) | 23.7 | 22.6 | 23.9 | 28.1 | ―
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 1,090 | 1,282 | 1,387 | 1,498 | 1,529
(2,620) | (2,444) | (2,291) | (1,823) | (1,918)

(注) １. 売上高には消費税等は含まれておりません。

２. 第35期、第36期、第37期及び第38期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第39期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．第39期の株価収益率及び配当性向については、１株当たり純損失であるため記載しておりません。

４. 従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。

#### (最近５年間の株主総利回りの推移及び事業年度別最高・最低株価)

回次 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | 第39期
株主総利回り | (％) | 145.9 | 160.4 | 164.7 | 90.6 | 104.1
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (114.7) | (132.9) | (126.2) | (114.2) | (162.3)
最高株価 | (円) | 1,945 | 2,086 | 2,638 | 2,213 | 1,328
最低株価 | (円) | 1,064 | 1,617 | 1,818 | 914 | 711

(注) 最高・最低株価は、東京証券取引所（市場第一部）におけるものであります。

### ２ 【沿革】

1979年10月 | 大日本インキ化学工業㈱(現 ＤＩＣ㈱、以下「ＤＩＣ」)の企業内ベンチャー事業として、ＤＩＣの子会社であるディックプルーフィング㈱内にスポーツ事業部を設け、閉鎖中のボーリング場内に８面のテニスコートを建設し、「ルネサンステニススクール幕張」をオープン。
1982年８月 | ＤＩＣの100%出資により、㈱ディッククリエーション(現当社)を設立し、10月にディックプルーフィング㈱よりスポーツ事業を移管。
1989年７月 | 伊王島スポーツリゾート開発㈱を合弁にて設立。 「ルネサンス 長崎伊王島」(第３セクターリゾート)オープン。(2002年１月閉鎖)
1990年４月 | ㈱ルネサンス棚倉を合弁にて設立。 「ルネサンス棚倉」(第３セクターリゾート)オープン。
1991年５月 | 三菱地所㈱と合弁で㈱リーヴ・スポーツ設立。 「リーヴ・ルネサンス」の名称でスポーツクラブを展開。
1992年３月 | ㈱ディッククリエーションを㈱ディックルネサンス(現当社)に社名変更。
1992年５月 | 本社を東京都中央区日本橋から東京都墨田区両国に移転。
2000年４月 | 指導部門の業務委託企業である㈱ルネサンス企画の営業を譲り受け、組織統合。
2000年12月 | 日本たばこ産業㈱の子会社㈱スポーツクラブトリムと合併。
2003年７月 | ㈱ディックルネサンスを㈱ルネサンスに商号変更。
2003年12月 | 日本証券業協会へ株式を店頭公開。
2004年４月 | 帝人㈱よりトーアスポーツ㈱の全株式を譲り受け、100％子会社化。
2004年７月 | トーアスポーツ㈱と合併。
2004年12月 | ㈱ジャスダック証券取引所に株式を上場。
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2005年１月 | ㈱ジャスダック証券取引所への株式上場を廃止。
2006年３月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
2006年６月 | 住友商事㈱及び㈱山陽レイスポーツの子会社、㈱玉島スポーツプラザの全株式を譲り受け、100％子会社化。
2006年９月 | ㈱玉島スポーツプラザと合併。
2008年８月 | 三菱地所㈱の子会社、㈱リーヴ・スポーツと合併。
2012年５月 | リハビリ特化型デイサービス事業「ルネサンス リハビリセンター大船（現 元氣ジム大船）」を開業。
2014年６月 | ベトナム国においてRENAISSANCE VIETNAM INC.設立。 同年11月、１号店　「スポーツクラブ ルネサンス イオンモールビンズオンキャナリー」オープン。
2016年８月 | 「ルネサンス健康経営宣言」制定。
2016年９月 | 介護リハビリ施設「元氣ジム」フランチャイズ１号店　仙台市に開業。
2018年５月 | 脳活性化メソッド「シナプソロジー」、韓国法人チャンネルファクトリーと総代理店契約を締結。
2018年11月 | 沖縄県初出店　「スポーツクラブ ルネサンス・ライカム24」オープン。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社と連結子会社のRENAISSANCE VIETNAM INC.で構成されており、当社はスポーツクラブの運営及びその関連事業を営んでおります。2020年８月13日付で、第三者割当による自己株式の処分に伴い総議決権数が増加したことにより、ＤＩＣ株式会社の議決権所有割合が19.81％となったため、当社のその他の関係会社ではなくなりました。

なお、当社グループの報告セグメントは「スポーツクラブ運営事業」のみであります。

（スポーツクラブ運営事業）

当社グループは、フィットネスクラブ、スイミング・テニス・ゴルフスクール等のスポーツクラブ事業、法人会員やヘルスケア事業等の法人（BtoB）事業、施設運営受託・健康事業受託・自治体のまちづくり支援事業等の自治体（BtoG）事業、運動とリハビリの専門家による機能訓練と、最新のマシンを取りそろえた、運動特化型デイサービス等の介護リハビリ事業、他関連事業を主たる事業としており、2021年３月31日現在で、日本国内では首都圏を中心にスポーツクラブ136施設（直営103施設、業務受託33施設）、スタジオ業態施設５施設、リハビリ施設31施設（直営25施設、フランチャイズ６施設）の計172施設のスポーツクラブ及び関連施設を全国展開しております。また、海外ではベトナムに２施設を展開しております。

（事業系統図）

事業の系統図は次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有(被所有)割合（％） | 関係内容
(連結子会社) | ベトナム国　　ビンズオン省 | 3,974,520 米ドル | スポーツクラブ事業 スイミングスクール事業 | 100.00 | 役員の兼任…２名
RENAISSANCE VIETNAM INC.

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

(2021年３月31日現在)

セグメントの名称 | 従業員数(名)
スポーツクラブ運営事業 | 1,580 | (1,930)
合計 | 1,580 | (1,930)

(注) 従業員数は就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。

なお、当社グループから当社グループ外への出向者11名は含んでおりません。

#### (2) 提出会社の状況

(2021年３月31日現在)

従業員数(名) | 平均年齢(才) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(円)
1,529 | (1,918) | 36.1 | 10.2 | 4,656,685

(注) １．従業員数は就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。なお、当社から当社外への出向者11名は含んでおりません。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．当社の報告セグメントは「スポーツクラブ運営事業」のみであるため、セグメントごとの従業員数の記載を省略しております。

#### (3) 労働組合の状況

提出会社は労働組合を結成しておりませんが、労使関係は円滑に推移しております。

連結子会社は労働組合を結成しており、2021年３月31日現在の組合員数は62名であります。なお、労使関係は円滑に推移しております。