# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

(1) 連結経営指標等

回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (千円) | 46,070,485 | 45,049,105 | 30,209,649 | 37,120,078 | 40,760,685
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 3,633,069 | 3,042,894 | △4,902,891 | 632,946 | 311,331
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 2,436,965 | 1,378,724 | △8,705,008 | 513,568 | △1,141,646
包括利益 | (千円) | 2,384,864 | 1,391,461 | △8,722,586 | 442,781 | △1,191,213
純資産額 | (千円) | 15,263,769 | 16,092,785 | 9,954,707 | 10,321,936 | 10,991,242
総資産額 | (千円) | 36,684,768 | 39,765,544 | 41,718,705 | 38,189,042 | 42,272,729
１株当たり純資産額 | (円) | 937.54 | 988.21 | 527.03 | 546.30 | 475.41
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 144.96 | 84.67 | △485.43 | 27.19 | △60.44
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 41.6 | 40.5 | 23.9 | 27.0 | 26.0
自己資本利益率 | (％) | 16.2 | 8.8 | △66.8 | 5.1 | △10.7
株価収益率 | (倍) | 13.49 | 11.89 | ― | 36.34 | ―
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 5,115,877 | 5,160,460 | △5,417,734 | 3,819,236 | 1,614,938
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △2,519,150 | △2,729,090 | △2,928,096 | △1,421,598 | △4,238,687
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △3,061,974 | 999,802 | 9,271,940 | △4,555,006 | 3,350,634
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,759,281 | 6,197,831 | 7,095,721 | 4,855,796 | 5,532,596
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 1,423 (2,321) | 1,541 (1,845) | 1,580 (1,930) | 1,454 (1,942) | 1,505 (2,040)

(注) １．第37期、第38期及び第40期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第39期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第41期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

２．第39期及び第41期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

３．従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (千円) | 45,865,605 | 44,834,895 | 30,038,682 | 36,830,818 | 40,244,114
経常利益又は 経常損失(△) | (千円) | 3,629,117 | 2,705,337 | △4,935,957 | 564,777 | 302,349
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 2,460,792 | 1,509,224 | △8,918,482 | 441,520 | △1,204,399
資本金 | (千円) | 2,210,380 | 2,210,380 | 2,210,380 | 2,210,380 | 3,210,356
発行済株式総数 普通株式 Ａ種種類株式 | (株) （株） | 21,379,000 ― | 21,379,000 ― | 21,379,000 ― | 21,379,000 ― | 21,379,000 2,092,000
純資産額 | (千円) | 15,383,635 | 16,328,304 | 9,997,191 | 10,363,977 | 11,018,767
総資産額 | (千円) | 36,568,490 | 39,808,051 | 41,589,530 | 37,955,802 | 42,047,928
１株当たり純資産額 | (円) | 944.91 | 1,002.67 | 529.28 | 548.70 | 476.86
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額) 普通株式 Ａ種種類株式 | (円) （円） （円） （円） | 35.0 | 26.0 | 2.0 | 6.0 | 8.0
(17.0) ― (―) | (17.0) ― (―) | (0.0) ― (―) | (2.0) ― (―) | (4.0) 1.57 (―)
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 146.37 | 92.68 | △497.34 | 23.38 | △63.76
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 42.1 | 41.0 | 24.0 | 27.3 | 26.2
自己資本利益率 | (％) | 16.3 | 9.5 | △67.8 | 4.3 | △11.3
株価収益率 | (倍) | 13.36 | 10.86 | ― | 42.27 | ―
配当性向 | (％) | 23.9 | 28.1 | ― | 25.7 | ―
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 1,387 | 1,498 | 1,529 | 1,387 | 1,438
(2,291) | (1,823) | (1,918) | (1,915) | (2,007)
株主総利回り | (％) | 102.8 | 55.1 | 63.8 | 54.6 | 51.9
(比較指標:配当込みTOPIX) | (％) | (95.0) | (85.9) | (122.1) | (124.6) | (131.8)
最高株価 | (円) | 2,638 | 2,213 | 1,328 | 1,548 | 1,007
最低株価 | (円) | 1,818 | 914 | 711 | 958 | 828

(注) １. 第41期の発行済株式総数（Ａ種種類株式）は、2023年１月31日を払込期日とする第三者割当の方法による新株の発行により、2,092,000株が増加しております。

２．第37期、第38期及び第40期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第39期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第41期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

３．第39期及び第41期の株価収益率及び配当性向については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４. 従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。

５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

６．最高・最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。Ａ種種類株式は非上場株式であるため、該当事項はありません。

### ２ 【沿革】

1979年10月 | 大日本インキ化学工業㈱(現ＤＩＣ㈱、以下、(沿革)において「ＤＩＣ」という。)の企業内ベンチャー事業として、ＤＩＣの子会社であるディックプルーフィング㈱内にスポーツ事業部を設け、閉鎖中のボーリング場内に８面のテニスコートを建設し、「ルネサンステニススクール幕張」をオープン。
1982年８月 | ＤＩＣの100%出資により、㈱ディッククリエーション(現当社)を設立し、同年10月にディックプルーフィング㈱よりスポーツ事業を移管。
1989年７月 | 伊王島スポーツリゾート開発㈱を合弁にて設立。 「ルネサンス 長崎伊王島」(第３セクターリゾート)オープン。(2002年１月閉鎖)
1990年４月 | ㈱ルネサンス棚倉を合弁にて設立。 「ルネサンス棚倉」(第３セクターリゾート)オープン。
1991年５月 | 三菱地所㈱と合弁で㈱リーヴ・スポーツ設立。 「リーヴ・ルネサンス」の名称でスポーツクラブを展開。
1992年３月 | ㈱ディッククリエーションを㈱ディックルネサンス(現当社)に社名変更。
1992年５月 | 本社を東京都中央区日本橋から東京都墨田区両国に移転。
2000年４月 | 指導部門の業務委託企業である㈱ルネサンス企画の営業を譲り受け、組織統合。
2000年12月 | 日本たばこ産業㈱の子会社㈱スポーツクラブトリムと合併。
2003年７月 | ㈱ディックルネサンスを㈱ルネサンスに商号変更。
2003年12月 | 日本証券業協会へ株式を店頭公開。
2004年４月 | 帝人㈱よりトーアスポーツ㈱の全株式を譲り受け、100％子会社化。
2004年７月 | トーアスポーツ㈱と合併。
2004年12月 | ㈱ジャスダック証券取引所に株式を上場。
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2005年１月 | ㈱ジャスダック証券取引所への株式上場を廃止。
2006年３月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
2006年６月 | 住友商事㈱及び㈱山陽レイスポーツの子会社、㈱玉島スポーツプラザの全株式を譲り受け、100％子会社化。
2006年９月 | ㈱玉島スポーツプラザと合併。
2008年８月 | 三菱地所㈱の子会社、㈱リーヴ・スポーツと合併。
2012年５月 | リハビリ特化型デイサービス事業「ルネサンス リハビリセンター大船（現元氣ジム大船）」を開業。
2014年６月 | ベトナム国においてRENAISSANCE VIETNAM INC.設立。 同年11月、１号店「スポーツクラブ ルネサンス イオンモールビンズオンキャナリー」オープン。
2016年８月 | 「ルネサンス健康経営宣言」制定。
2016年９月 | 介護リハビリ施設「元氣ジム」フランチャイズ１号店を仙台市に開業。
2018年５月 | 脳活性化メソッド「シナプソロジー」、韓国法人チャンネルファクトリーと総代理店契約を締結。
2018年11月 | 沖縄県初出店「スポーツクラブ ルネサンス・ライカム24」オープン。
2021年４月 | ㈱BEACH TOWNと資本提携。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
2022年11月 | アドバンテッジアドバイザーズ㈱と資本事業提携。
2023年３月 | ㈱東急スポーツオアシスへの資本参加。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社と連結子会社の株式会社BEACH TOWN、RENAISSANCE VIETNAM INC.、持分法適用会社の株式会社東急スポーツオアシスで構成されており、当社はスポーツクラブの運営及びその関連事業を営んでおります。

なお、当社グループの報告セグメントは「スポーツクラブ運営事業」のみであります。

（スポーツクラブ運営事業）

当社グループは、フィットネスクラブ、スイミング・テニス・ゴルフスクール等のスポーツクラブ事業、法人会員やヘルスケア事業等の法人（BtoB）事業、施設運営受託・健康事業受託・自治体のまちづくり支援事業等の自治体（BtoG）事業、運動とリハビリの専門家による機能訓練と最新のマシンを取りそろえた運動特化型デイサービス等の介護リハビリ事業、他関連事業を主たる事業としており、2023年３月31日現在で、日本国内では首都圏を中心にスポーツクラブ128施設（直営105施設、業務受託23施設）、スタジオ業態施設２施設、リハビリ施設43施設（直営32施設、フランチャイズ11施設）、アウトドアフィットネス15施設（直営６施設、業務受託９施設）の計188施設のスポーツクラブ及び関連施設を全国展開しております。また、海外ではベトナムに２施設を展開しております。

（事業系統図）

事業の系統図は次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有(被所有) 割合（％） | 関係内容
(連結子会社) | 神奈川県 横浜市中区 | 3,000千円 | アウトドアフィットネス事業 その他関連事業 | 51.7 | 役員の派遣 １名
㈱BEACH TOWN
(連結子会社) | ベトナム国 ビンズオン省 | 3,974千米ドル | スポーツクラブ事業 スイミングスクール事業 | 100.0 | 役員の派遣 ２名
RENAISSANCE VIETNAM INC.
(持分法適用会社) | 東京都 渋谷区 | 100,000千円 | 会員制スポーツクラブ 運営事業 | 40.0 | 役員の兼任 ２名
㈱東急スポーツ オアシス

（注）2023年３月31日付けで㈱東急スポーツオアシスの株式40.0％を取得し、持分法適用会社としております。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

(2023年３月31日現在)

セグメントの名称 | 従業員数(名)
スポーツクラブ運営事業 | 1,505 | (2,040)
合計 | 1,505 | (2,040)

(注)従業員数は就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。なお、当社グループから当社グループ外への出向者２名は含んでおりません。

#### (2) 提出会社の状況

(2023年３月31日現在)

従業員数(名) | 平均年齢(才) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
1,438 | (2,007) | 37.7 | 11.5 | 5,138

(注)１.従業員数は就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月160時間換算)であります。なお、当社から当社外への出向者３名は含んでおりません。

２.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３.当社の報告セグメントは「スポーツクラブ運営事業」のみであるため、セグメントごとの従業員数の記載を省略しております。

#### (3) 労働組合の状況

提出会社は労働組合を結成しておりませんが、労使関係は円滑に推移しております。

連結子会社であるRENAISSANCE VIETNAM INC.は労働組合を結成しており、2023年３月31日現在の組合員数は54名であります。なお、労使関係は円滑に推移しております。

#### （4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社

当事業年度
管理職に占める 女性労働者の 割合(％) (注１) | 男性労働者の 育児休業 取得率(％) (注２) | 労働者の男女の賃金差異(％)(注１.３）
全労働者 | 正規雇用労働者 | 有期社員 及び臨時雇用者
15.0 | 75.6 | 74.4 | 82.5 | 94.6

(注）１.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３. 当連結会計年度の年間平均賃金（基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、退職手当を除く。)を基に、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。なお、正社員の出向者については、当社グループ内から当社グループ外への出向者２名を含みます。また、臨時雇用者については、正社員の所定労働時間（１日８時間）で換算した人員数を基に平均年間賃金を算出しています。