(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社グループの報告セグメントが「スポーツクラブ運営事業」のみであるため記載を省略しております。
(収益認識関係)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループの報告セグメントは、「スポーツクラブ運営事業」のみであり、外部顧客への売上高を分解した情報は以下のとおりです。
(分解情報の区分変更)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報について、当中間連結会計期間より、株式会社スポーツオアシスの吸収合併及び組織変更に伴い、報告区分及び各区分に含む事業内容を一部変更しております。なお、前中間連結会計期間についても変更後の内容に基づき組替えを行ったものを記載しております。
前中間連結会計期間（自 2024年４月１日 至 2024年９月30日）
区分
|
売上高(千円)
|
|
フィットネス部門合計
|
14,195,080
|
|
|
スイミングスクール
|
6,466,876
|
|
|
テニススクール
|
2,085,180
|
|
|
その他スクール
|
886,836
|
|
スクール部門合計
|
9,438,892
|
|
プロショップ部門
|
402,984
|
|
その他の収入(注)
|
2,412,239
|
スポーツ施設売上高
|
26,449,197
|
|
地域の健康づくり（BtoG）
|
1,192,145
|
|
企業の健康づくり（BtoB）
|
253,083
|
地域・企業等の健康づくり
|
1,445,228
|
介護リハビリ
|
983,519
|
ホームフィットネス
|
2,377,892
|
顧客との契約から生じる収益
|
31,255,837
|
その他の収益
|
111,309
|
外部顧客への売上高
|
31,367,147
|
(注)「その他の収入」は、スポーツクラブ施設に付帯する駐車場、プライベートロッカー等の収入であります。
当中間連結会計期間（自 2025年４月１日 至 2025年９月30日）
区分
|
売上高(千円)
|
|
フィットネス部門合計
|
14,280,326
|
|
|
スイミングスクール
|
6,657,510
|
|
|
テニススクール
|
2,171,713
|
|
|
その他スクール
|
870,727
|
|
スクール部門合計
|
9,699,951
|
|
プロショップ部門
|
476,912
|
|
その他の収入(注)
|
2,399,636
|
スポーツ施設売上高
|
26,856,827
|
|
地域の健康づくり（BtoG）
|
1,220,293
|
|
企業の健康づくり（BtoB）
|
255,603
|
地域・企業等の健康づくり
|
1,475,896
|
介護リハビリ
|
1,126,788
|
ホームフィットネス
|
2,125,199
|
顧客との契約から生じる収益
|
31,584,712
|
その他の収益
|
118,238
|
外部顧客への売上高
|
31,702,951
|
(注)「その他の収入」は、スポーツクラブ施設に付帯する駐車場、プライベートロッカー等の収入であります。
(１株当たり情報)
１株当たり中間純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後１株当たり中間純利益及び算定の基礎は、以下のとおりであります。
項目
|
前中間連結会計期間 (自 2024年４月１日 至 2024年９月30日)
|
当中間連結会計期間 (自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)
|
（1)１株当たり中間純利益
|
10円91銭
|
０円77銭
|
(算定上の基礎)
|
|
|
親会社株主に帰属する中間純利益(千円)
|
216,160
|
24,582
|
普通株主に帰属しない金額(千円)
|
9,999
|
9,999
|
（うち優先配当額（千円））
|
（9,999）
|
（9,999）
|
普通株式に係る親会社株主に帰属する 中間純利益(千円)
|
206,160
|
14,583
|
普通株式の期中平均株式数(株)
|
18,891,205
|
18,903,637
|
（2)潜在株式調整後１株当たり中間純利益
|
９円78銭
|
０円76銭
|
(算定上の基礎)
|
|
|
親会社株主に帰属する 中間純利益調整額（千円）
|
15,231
|
―
|
（うち支払利息(税額相当額控除後）(千円))
|
（5,231）
|
（―）
|
普通株式増加数（株）
|
3,740,463
|
193,751
|
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり中間純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要
|
―
|
2023年１月23日発行の Ａ種種類株式 普通株式転換の目的となる株式 2,092,000株 2023年１月23日発行の 第１回無担保転換社債型新株予約権付社債 新株予約権の数 49個 （普通株式1,569,000株）
|
(注) 前連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前中間連結会計期間に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
(重要な後発事象)
該当事項はありません。