# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

（１）連結経営指標等の推移

回次 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | 第21期
決算年月 | 2019年９月 | 2020年９月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月
売上高 | (千円) | 1,958,097 | 1,967,541 | 2,469,048 | 2,324,589 | 2,136,884
経常損失（△） | (千円) | △226,653 | △405,855 | △150,493 | △116,993 | △216,931
親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △367,918 | △464,829 | △178,196 | △156,527 | △272,624
包括利益 | (千円) | △367,918 | △464,929 | △178,196 | △156,527 | △272,624
純資産額 | (千円) | 1,037,351 | 673,837 | 595,501 | 454,116 | 518,166
総資産額 | (千円) | 2,580,139 | 2,026,445 | 1,821,100 | 1,454,083 | 1,643,387
１株当たり純資産額 | (円) | 152.15 | 94.99 | 81.60 | 62.05 | 63.88
１株当たり当期純損失(△) | (円) | △54.08 | △68.02 | △24.94 | △21.76 | △35.29
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 40.0 | 32.7 | 32.2 | 30.9 | 31.4
自己資本利益率 | (％) | △29.9 | △54.8 | △28.5 | △30.2 | △56.6
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ―
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △186,988 | △233,156 | △106,129 | △41,261 | △324,387
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △124,123 | 44,993 | △8,783 | △4,708 | △102,931
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △177,528 | △99,786 | △84,085 | △124,800 | 317,388
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,201,600 | 969,144 | 770,145 | 599,375 | 489,444
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (人) | 99 | 95 | 144 | 120 | 104
(2) | (2) | (69) | (59) | (44)

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については潜在株式が存在するものの１株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。

２．株価収益率については、１株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。

３. 第19期における売上高の大幅な増加については、主に合同会社アロマにおけるアロマ事業譲受によるもので
あります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第20期の期首から適用してお
り、第20期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっておりま
す。

（２）提出会社の経営指標等の推移

回次 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | 第21期
決算年月 | 2019年９月 | 2020年９月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月
売上高 | (千円) | 300,250 | 365,640 | 309,137 | 1,404,868 | 1,780,416
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △1,220 | 57,407 | △13,008 | △136,386 | △223,141
当期純損失(△) | (千円) | △373,502 | △316,205 | △129,475 | △172,562 | △300,480
資本金 | (千円) | 882,788 | 932,808 | 983,131 | 992,447 | 1,122,822
発行済株式総数 | (株) | 6,973,470 | 7,175,570 | 7,377,670 | 7,419,970 | 8,077,670
純資産額 | (千円) | 873,636 | 662,927 | 633,313 | 475,893 | 512,086
総資産額 | (千円) | 1,721,505 | 1,349,766 | 1,258,287 | 1,252,087 | 1,583,917
１株当たり純資産額 | (円) | 128.01 | 93.43 | 86.86 | 65.06 | 63.13
１株当たり配当額 (うち１株当たり 中間配当額) | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
(―) | (―) | (―) | (―) | (―)
１株当たり当期純損失(△) | (円) | △54.91 | △46.27 | △18.12 | △23.99 | △38.90
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 50.4 | 48.4 | 49.6 | 37.6 | 32.2
自己資本利益率 | (％) | △34.9 | △41.6 | △20.3 | △31.5 | △61.3
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ―
配当性向 | (％) | ― | ― | ― | ― | ―
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (人) | 15 | 15 | 15 | 114 | 103
(―) | (―) | (―) | (58) | (43)
株主総利回り (比較指標：配当込みTOPIX) | (％) (％) | 83.05 | 77.46 | 77.97 | 74.24 | 83.56
(89.63) | (94.00) | (119.87) | (111.32) | (144.48)
最高株価 | (円) | 634 | 635 | 616 | 500 | 550
最低株価 | (円) | 307 | 378 | 410 | 415 | 423

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの当期純損失を計上しているため記載しておりません。

２．株価収益率については、１株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。

３．配当を行っていないため、配当性向の記載を省略しております。

４．最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。

５．当社は、2022年１月１日に当社の連結子会社であった株式会社フェヴリナ及び合同会社アロマを吸収合併しております。これにより、第20期における経営指標等は第19期と比較して大幅に変動しております。

６．当社は、2023年１月１日に当社の連結子会社であった株式会社Ｃｕｒｅを吸収合併しております。これにより、第21期における経営指標等は第20期と比較して大幅に変動しております。

７．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第20期の期首から適用しており、第20期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

＜株式会社フォーシーズＨＤ＞
(旧会社名 株式会社ＳＤホールディングス、株式会社フェヴリナ、株式会社フェヴリナホールディングス、株式会社フォーシーズホールディングス)

年月 | 事項
2003年12月 | サイトデザイン株式会社との株式移転により、株式会社ＳＤホールディングス設立
2003年12月 | 東京証券取引所(マザーズ)に上場
2004年１月 | 完全子会社としてアーツテクノロジー株式会社を設立
2004年３月 | 株式会社フェヴリナの全株式を取得し、完全子会社化
2005年８月 | 本社を東京都渋谷区恵比寿一丁目13番６号に移転
2005年11月 | 完全子会社としてユーロスポーツ株式会社を設立
2006年８月 | 子会社（アーツテクノロジー株式会社）の全株式を売却
2006年12月 | 子会社（ユーロスポーツ株式会社）の全株式を売却
2007年１月 | 本社を東京都渋谷区広尾五丁目25番２号に移転
2007年７月 | 株式会社フェヴリナとサイトデザイン株式会社を合併
2008年８月 | 株式会社フェヴリナを吸収合併し、商号を株式会社フェヴリナへ変更、本社を福岡市中央区天神二丁目14番８号に移転
2010年２月 | 本社を福岡市中央区薬院一丁目１番１号に移転
2012年４月 | 完全子会社として株式会社フェヴリナ販売を設立(2012年７月１日付で株式会社フェヴリナへ商号変更)
2012年７月 | 当社の事業を株式会社フェヴリナに会社分割の方法により分割し、持株会社体制に移行 商号を株式会社フェヴリナホールディングスに変更
2012年10月 | 株式交換により株式会社ソフトエナジーホールディングスを完全子会社化
2013年４月 | 完全子会社の株式会社ソフトエナジーホールディングスが第三者割当増資を実施し、当社持分比率の低下等により持分法適用関連会社へ異動
2014年３月 | 持分法適用関連会社（株式会社ソフトエナジーホールディングス）の全株式を売却
2014年６月 | 株式交換により株式会社サイエンスボーテを完全子会社化
2015年２月 | 東京証券取引所マザーズ市場から同取引所市場第二部に市場変更 商号を株式会社フォーシーズホールディングスに変更
2015年４月 | 完全子会社として株式会社Ｃｕｒｅを設立
2015年７月 | 株式会社Ｃｕｒｅにおいて事業譲受により事業を開始
2015年８月 | 株式交換によりクレイトン・ダイナミクス株式会社を完全子会社化 クレイトン・ダイナミクス株式会社が株式会社プランＡの全株式を取得し完全子会社化
2017年６月 | 子会社（クレイトン・ダイナミクス株式会社）の全株式を売却
2019年６月 | 株式取得により株式会社ＨＡＣＣＰジャパンを子会社化（非連結）
2019年10月 | 株式会社フェヴリナと株式会社サイエンスボーテを合併
2019年10月 | 株式会社ＨＡＣＣＰジャパンを連結子会社化
2020年３月 | 株式会社フェヴリナが株式会社うるわし堂よりエニシングホワイト事業を譲受
2020年６月 | Ｏａｋキャピタル株式会社を割当先とする第三者割当増資を実施し、資本金を932,808千円に増資
2020年12月 | Ｏａｋキャピタル株式会社の新株予約権一部行使により、資本金を983,131千円に増資
2021年２月 | 完全子会社として合同会社アロマを設立
2021年４月 | 合同会社アロマにおいて事業譲受により事業を開始
2021年12月 | 商号を株式会社フォーシーズＨＤに変更
2022年１月 | 連結子会社である株式会社フェヴリナ及び合同会社アロマを吸収合併
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、市場第二部からスタンダード市場に移行
2022年７月 | 株式会社ＳＢＩ証券を割当先とする第三者割当による第16回新株予約権（行使価額修正条項付）を発行
2023年１月 | 連結子会社である株式会社Ｃｕｒｅを吸収合併
2023年１月 | 株式取得により株式会社ｉｉｙを連結子会社化
2023年３月 | 株式会社ＳＢＩ証券による第16回新株予約権（行使価格修正条項付）の行使完了により、資本金を1,122,822千円に増資

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社２社により構成されており、通販事業、卸売事業、リテール事業、衛生コンサルティング事業を営んでおります。

当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　（１）連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。

「通販事業」

当社において化粧品及び健康食品、株式会社ｉｉｙにおいてフェムケア商品の通信販売を主な事業としております。

「卸売事業」

当社において化粧品及び健康食品、アロマ関連商品等の卸販売を主な事業としております。

「リテール事業」

当社においてアロマ及び雑貨の小売を主な事業としております。

「衛生コンサルティング事業」

株式会社ＨＡＣＣＰジャパンにおいて総合衛生コンサルティング及び衛生関連商品等の販売、検査事業を主な事業としております。

「その他」

2023年１月より新たに「近赤外線サロン」を営んでおりましたが、2023年８月に閉店いたしました。

事業系統図は次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (千円) | 主要な 事業の内容 | 議決権の所有割合 又は 被所有割合(％) | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
株式会社ＨＡＣＣＰジャパン (注)１ | 福岡市中央区 | 9,000 | 衛生コンサルティング事業 | 所有 98.90 | 経営指導 資金の援助 役員の兼任
株式会社ｉｉｙ (注)１,３,４ | 東京都千代田区 | 1,000 | 通販事業 | 所有 100.00 | 経営指導
（その他の関係会社） |  |  |  |  |
ネットプライス有限責任事業組合 (注)６ | 東京都港区 | ― | 不動産の所有、売買、賃貸、管理、媒介、有価証券の運用、投資、売買、保有、経営コンサルタント業務 | 被所有 15.37 | ―

（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．当社は2023年１月１日付で連結子会社であった株式会社Ｃｕｒｅを消滅会社とする吸収合併をしております。

３．株式会社ｉｉｙは、2023年１月13日付の株式取得及び2023年２月３日付の株式交換により当社の完全子会社となりました。

４．株式会社ｉｉｙは、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等 | （１）売上高 | 257,400 千円
| （２）経常利益 | 21,497 千円
| （３）当期純利益 | 16,541 千円
| （４）純資産額 | 113,225 千円
| （５）総資産額 | 160,079 千円

５．株式会社ウェルホールディングスは、2022年11月24日付で株式を売却したことにより、その他の関係会社から除外しております。

６．ネットプライス有限責任事業組合は、持分は100分の20未満でありますが、当社の社外取締役として同社の組合員である立川光昭氏が就任しているため、その他の関係会社としております。

### ５ 【従業員の状況】

#### （１）連結会社の状況

2023年９月30日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
通販事業 | 25 | （1）
卸売事業 | 10 | （－）
リテール事業 | 30 | （42）
衛生コンサルティング事業 | 4 | （－）
全社（共通） | 35 | （1）
合計 | 104 | （44）

（注）１．従業員数は就業人員であり、パートタイマーの従業員は（　）内に年間平均雇用人員（１日８時間算）を外数で記載しております。

２．臨時従業員には、パートタイマーの従業員を含み、派遣社員を除いております。

３．全社（共通）として記載されている従業員は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。

４．当連結会計年度より、新しい事業区分に変更して記載しております。

５．前連結会計年度末と比べ使用人数が大幅に減少しておりますが、その主な理由は、AROMA BLOOM店舗７店舗の計画閉店によるものであります。

#### （２）提出会社の状況

2023年９月30日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
103 | （43） | 41.5 | 4.8 | 3,375

セグメントの名称 | 従業員数(名)
通販事業 | 24 | （－）
卸売事業 | 10 | （－）
リテール事業 | 30 | （42）
衛生コンサルティング事業 | 4 | （－）
全社（共通） | 35 | （1）
合計 | 103 | （43）

（注）１．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。なお、パートタイマーの従業員の給与分は除いて計算しております。

２．従業員数は就業人員であり、パートタイマーの従業員は（　）内に年間平均雇用人員（１日８時間換算）を外数で記載しております。

３．臨時従業員には、パートタイマーの従業員を含み、派遣社員を除いております。

４．全社（共通）として記載されている従業員は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。

５．平均勤続年数算出にあたっては合併前の出身会社における勤続期間を通算しております。

６．衛生コンサルティング事業の従業員数は、子会社からの転籍者であります。

転籍者については、当社への転籍以前の子会社入社日より勤続期間を通算しております。

#### （３）労働組合の状況

当社グループは、労使間の諸問題について、社内規程（労務規程）の改定時など必要に応じて労使協議会を設け、労使協議制を基本とした円滑な運営を図っております。

（４）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％）（注）１ | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２ | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）３
全労働者 | うち正規雇用労働者 | うちパート・有期労働者
77.8 | 100.0 | － | － | －

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．労働者の男女の賃金の差異については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年 法律第64号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

②　連結子会社

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。