該当事項はありません。
＜用語集＞ |
|
１．ASPIC |
特定非営利活動法人ASP・SaaS・クラウドコンソーシアムのこと。ASP や SaaS に関する情報提供、ビジネス支援、政策や制度の立案支援、コンサルティング、データセンターの普及促進等の活動を行っている。 |
２．ATM |
Automated Teller Machine(現金自動預け払い機)の略で、通常、紙幣(及び硬貨)、通帳、磁気カード等の受入口、支払口を備え、銀行等の金融機関や貸金業者、現金出納を行う業者の提供するサービスが、顧客自身の操作によって取引できる機械を指す。 |
３．bps |
bit per secondの略で、電気通信におけるデータ通信速度の基本的な単位。bpsは、１秒当たりに転送できるビット数(データの大きさ)のことで、他にkbps(キロbps、１kbpsは1,000bps)、Mbps(メガbps、１Mbpsは1,000kbps)、Gbps(ギガbps、１Gbpsは1,000Mbps)、Tbps(テラbps、１Tbpsは1,000Gbps)などの単位もよく使われる。 |
４．Bフレッツ |
光ファイバーによってインターネットへの接続などを提供するフレッツ(*)・アクセスサービス。 |
５．CDN |
Content Delivery Network(コンテンツ配信ネットワーク)の略。オリジナルのwebサーバに代わって、エンドユーザーに最も近い経路にあるキャッシュサーバからコンテンツを配信する仕組み。ネットワークの負荷を軽減しつつ、より高速にコンテンツを配信できる。 |
６．dix-ie |
Distributed IX in EDOの略。WIDEプロジェクトによって運営される相互接続ポイント(IX)或いはそのためのプロジェクト。日本の主要なIXの一つで、東京及び大阪にある。 |
７．DNSサーバ |
インターネット上で提供される階層型データベースDNS(ドメインネームシステム)の機能を提供するコンピュータ。DNSは、現在では主に電子メールアドレスに用いられるドメイン名や、ネットワーク上での場所にあたるIPアドレスを対応付け管理するために用いられている。 |
８．FIRST |
Forum of Incident Response and Security Teamの略。世界各国のIRT(Incident Response Team、コンピュータ・セキュリティに関する事件或いは事象に対応する組織)の技術情報交換組織。FIRSTは、メンバーであるIRTに対して、技術的なアドバイスの提供等を行う。 |
９．ICT |
Information and Communication Technologyの略。コンピュータによる情報通信に関するハードウェア、ソフトウェア、システム及びデータ通信等に関する技術の総称。 |
10．IETF |
Internet Engineering Task Forceの略。インターネットで利用される技術の標準化を策定する組織。策定された標準仕様は、最終的にRFCなどとして発行される。ISOCの下部組織。 |
11. ICT-ISAC Japan |
ICT Information Sharing And Analysis Center Japanの略。情報通信分野全体のサイバーセキュリティ関する情報共有及び分析のために設立された一般社団法人。 |
12. IIJ C-SOCサービス |
専用の分析基盤を構築し、セキュリティオペレーションセンター(SOC)で24時間365日セキュリティ監視を行うサービス。 |
13. IIJ GIO移行ソリューション |
移行ツールと移行作業をパッケージしたクラウド移行ソリューション。 |
14．IIJ GIOインフラストラクチャーP2 |
新たなサービス基盤として提供している次世代クラウドサービス。従来のサービスでは、不特定多数のユーザーが利用するパブリッククラウドと特定のユーザーが利用するプライベートクラウドを別々に提供していたが、本サービスでは、高処理性能のパブリッククラウドと高信頼のプライベートクラウドを組み合わせて利用できる仕組みで提供している。 |
15. IIJmio IoTサービス |
個人向けIoTデータ通信サービスであり、監視カメラなどの用途に適した、上り方向のみ高速なデータ通信可能なプランを提供する。 |
16．IIJ Omnibusサービス |
新たなサービス基盤として提供しているクラウド型ネットワークサービス。SDN(ネットワーク全体をソフトウェアで集中制御する技術)及びNFV(ネットワーク機能を仮想化しソフトウェアとして汎用サーバ上に実装する技術)にて柔軟なサービス追加や構成変更等を可能とし、ネットワーク運用及びセキュリティ対策の負荷及びコストを削減できる。 |
17. IIJセキュアエンドポイントサービス |
企業ネットワーク内のパーソナルコンピュータやサーバ等を守るウイルス対策やIT資産管理等の機能を備えたクラウド型セキュリティ対策サービス。 |
18. IIJ統合運用管理サービス(UOM) |
UOMはUnified Operation Managementの略。包括的にITシステムの監視・運用を提供するサービス。 |
19. IIJマネージドデータベースサービス |
高パフォーマンス且つ容易なデータベース利用を可能とするクラウド型サービス。 |
20．IIJモバイルサービス/タイプI |
国内3G/LTE網を利用する初のフルMVNOサービス。法人顧客に対して利用形態に応じた多彩なプランを提供するとともに、IoTを始めとする特定用途に対して回線の効率化を実現する。 |
21．IoT |
Internet of Thingsの略。モノのインターネットと言われ、これまでインターネットに接続されていなかった物体に通信機能を持たせることで、物体が情報通信を行うようになること。 |
22. IoT応援パック |
法人向けフルMVNOサービス「IIJモバイルサービス/タイプI」におけるIoT/M2M向け低容量データ通信プラン。 |
23．IP |
Internet Protocolの略で、インターネットで用いられている通信規約(プロトコル)のこと。通信データをパケットと呼ばれる単位で伝送するパケット交換方式で、機器には場所を表すIPアドレスが振られる。インターネットの普及により、最も普及したプロトコルの一つとなった。 |
24．IPv6 |
Internet Protocol version 6の略で、IPの次世代のバージョン。従来、インターネットではIPv4(Internet Protocol version 4)が主に使用されてきたが、インターネットの急速な普及によるIPv4のIPアドレスの枯渇が問題化したことなどから、新たなプロトコルとしてIPv6が設計された。広大なアドレス空間やセキュリティの向上、高速化や高機能化などが特徴。 |
25．IPアドレス |
IPネットワーク上で個々の機器を識別するために割り振られた番号。データ通信の際、発信元や宛先として使われる。IPアドレスの長さは、現在のIPv4では32bitに対し、IPv6ではその４倍の128bitとなる。 |
26. ISOC |
Internet Societyの略称。インターネットの標準・教育・方針等の策定に関して活動主体となる組織構造を提供するために設立された国際的非営利組織。 |
27．ITU |
International Telecommunication Union(国際電気通信連合)の略。国際連合の専門機関の一つであり、電気通信分野において各国間の標準化と規制の確立を図る機関。 |
28．ITU-T |
ITUの部門の一つで、通信分野の標準策定を担当する電気通信標準化部門。 |
29．JANOG |
Japan Network Operators' Groupの略で、インターネットにおける技術的事項及びそれにまつわるオペレーションに関する事項を議論、検討、紹介することにより日本のインターネット技術者及び利用者に貢献することを目的とした非営利グループ。 |
30．JPNAP |
Japan Network Access Pointの略。インターネットマルチフィード㈱によって運営される相互接続ポイント(IX)。日本の主要なIXの一つで、東京及び大阪にある。 |
31．LAN |
Local Area Networkの略。同一敷地内や同一建物内など比較的狭い範囲でコンピュータや周辺機器などを繋いだネットワークのこと。より広域なものはWANと呼ばれる。 |
32．LTE |
Long Term Evolutionの略。携帯電話のデータ通信規格の一つ。 |
33．NOC(ネットワークオペレーションセンター) |
ネットワークの運用・監視を行うセンターのこと。NOC(Network Operation Center)とも言う。またPOPのことも指すこともある。 |
34．MVNO(仮想移動体通信事業者) |
Mobile Virtual Network Operatorの略。 携帯電話やPHSなどの物理的な移動体回線網を自社では持たず、実際に保有する他の移動体通信事業者から借りて、或いは再販を受けて、自社ブランドで移動体通信サービスを行う事業者のこと。 |
35. MVNE |
Mobile Virtual Network Enablerの略。MVNOに対し、MVNO事業の運営及び構築等の役務を提供する事業者のこと。 |
36．OEM |
Original Equipment Manufacturingの略。他社ブランドの製品を製造すること。サービスの提供形態としても用いられる。 |
37．PoC |
Proof of Concept の略。新しい理論・概念の実現可能性を試験環境等で検証すること。 |
38. SD-LAN |
SDN技術を利用したネットワークの一種であり、Software Defined LANの略。SD-LAN機能により、クラウド側でLAN内のネットワーク機器等の設定や構成管理等を行うことができる。 |
39. SE |
Systems Engineer の略。主としてネットワークシステムに関連するシステムの設計や構築に従事する者を指す。 |
40．SEIL |
当社が開発した新世代型ルータ。企業などのユーザエンドに設置し、インターネットやVPNなどのネットワークの接続を行なう。また各種機能を一元的に管理するSMF(*)の機能を搭載している。 |
41．SIMカード |
Subscriber Identity Module Cardの略。携帯電話の契約者情報を記録したICカード。 |
42．SMF |
SEIL Management Frameworkの略。当社が開発したルータであるSEILなどのネットワーク機器に対し、ネットワーク接続機能などを一元的に管理するための仕組み又はその機能を提供するサービス。これにより、例えば複雑な設定を行なうことなくルータを通信回線に繋ぐだけでネットワーク接続が行なえるなどの機能が提供できるようになる。 |
43．VPN |
VPN(Virtual Private Networkの略)の機能を提供するサービス。VPNとは、企業内ネットワークなど固有のネットワークを構築する際に、インターネットなどの開かれたネットワーク上に、暗号化技術などを用いて仮想的に固有のネットワークを構築する技術のこと。 |
44．WIDEプロジェクト |
1988年に開始された日本のインターネット関連プロジェクト。産官学の多用な人材や団体が緩やかに連携する中で、より便利で安全な未来を目指した技術開発と研究を行うプロジェクト。 |
45．WAN |
Wide Area Networkの略。専用線、インターネット回線等を使って、本社と支店・支社間など地理的に離れた地点にあるコンピュータ同士を接続し、データをやり取りするネットワークのことを言う。 |
46．アクセス回線 |
電気通信事業者の設備と加入者との間を結ぶ回線。 |
47．アプリケーションサービスプロバイダ(ASP) |
主にビジネス用のアプリケーションソフトの機能を、インターネットを通じて顧客に提供する事業者又はサービスのこと。 |
48．インターネットサービスプロバイダー（ISP） |
インターネットサービス事業者(ISP:Internet Service Provider)。インターネットへの接続や、Webホスティング機能などをサービスとして提供する。 |
49．イントラネット |
インターネットで確立されている技術を用いた組織内ネットワーク。インターネットと同様の方法で利用できる、普及している技術の利用により安価に構築できるなどの利点があり、企業・官公庁などで広く普及している。 |
50．オープンソース |
ソフトウェアにおけるライセンス(使用許諾条件)の形態、概念の一つ。単にプログラムの元となるソースコード(プログラムの動作をプログラミング言語によって記述したもの)を公開してあるというだけではなく、他にも自由に再領布ができることなど、オープンソースを推進するOpen Source Initiative(OSI)という団体によって定義されている。インターネットの電子メールやWebなどで利用されている主要なソフトウェアにオープンソースなものがある。 |
51．オンライン証券 |
証券業務をインターネット上で提供する証券会社。店舗を持たず、ネット上だけで業務を行うものもある。ネット証券、インターネット証券ともいう。 |
52. 格安SIM |
MVNO等が提供する、通信量に上限を設ける等により、大手移動体通信事業者と比較し利用料金が低価な通信サービスのこと。 |
53. 仮想デスクトップ |
Windowsのデスクトップとアプリケーションをクラウド上で仮想化環境として提供し、利用者が場所や端末に依存せずオフィス同様に仕事ができることを可能とするソリューション。 |
54. クラウドコンピューティング |
利用者が自身で業務ソフトウェアや機器などを持たず、役務提供事業者から、必要な時に必要なリソースをインターネット経由でサービスとして提供を受ける態様・概念のこと。 |
55．クラッキング |
利用資格のないコンピュータシステムに対し、セキュリティの穴をつくなど不適切な手段で進入し、データやプログラムを盗んだり改ざんするなどの悪意ある行為を行うこと。 |
56．広域イーサネット |
地理的に離れたネットワーク同士をイーサネットによって接続する技術またはサービスのこと。通常LANはイーサネットによって構築されていることから、LANをそのままWANに拡大した形態で利用することができるようになる。 |
57. コンテナ型データセンター |
外気冷却による効率空調を採用したコンテナユニット型データセンターのこと。従来のビル型データセンターと比較した際、建設期間、コスト、拡張性、リスク分散、省スペース及び省エネルギーの面で優位性が高い。 |
58．コンテンツ |
一般的にはさまざまなものの内容そのもののことを指す。情報分野においては、Webなどで提供されるテキストや動画などで表現されている情報の中身のこと。 |
59. サーバ |
サービスを提供するコンピュータシステム或いはそのプログラムをいう。ネットワークでは電子メールやWebのサービスを提供するものをいう。サービスを利用するものはクライアントと呼ばれる。 |
60．サービスアダプタ |
SMF対応機器の総称。機器の設定を直接行わなくとも、ケーブルをつなぐだけで自動的に必要な設定や機能を取得し、必要なサービスが提供される機器。 |
61．サービス品質保証制度(SLA) |
サービスを評価するための客観的指標を数値で提示し、品質がこれを下回る場合には料金の減額等を行う品質保証制度(Service Level Agreement)。インターネットでは接続系サービスで導入されており、可用性（常に利用可能であること）や遅延時間(バックボーンネットワークの品質が一定上であること)などが指標として用いられている。 |
62．システムインテグレーション(SI) |
顧客のニーズを、目的に合わせた情報システムの設計、構築、運用などによって提供すること。 |
63．システムインテグレーター |
システムインテグレーションをビジネスとして提供する企業。 |
64. システムモジュール型 |
建築を構成する部材を標準化することによって、短工期、コスト削減を実現し、拡張性に優れた建築方式。 |
65．ストック売上 |
役務の継続提供により継続的な計上が期待できる売上。 |
66．セキュリティ |
安全性を確保するために行われる施策のこと。ネットワークにおいては、社内の情報システムをインターネットから防御するためにファイアウォールを設置するなどの対策のことをいう。 |
67．セキュリティオペレーションセンター |
情報セキュリティ機器、サーバ、通信機器などが生成するログ等の監視・分析によるサイバー攻撃検出等のセキュリティ運用活動を行う組織。 |
68．セキュリティポリシー |
一般的に情報セキュリティに関する方針をまとめたもの。具体的には、個人情報など情報資産に対しての管理方針や、トラブルなどのリスク管理方針など、情報セキュリティについての重要な方針について定めるとともに、手順など実施方法などについてもとりまとめてあるものとなる。企業等において、情報セキュリティ対策の最も基本的な柱となる文書となる。 |
69．相互接続ポイント(IX) |
ISPなどがインターネットのトラフィックを互いに交換するための相互接続ポイント(Internet eXchange)のこと。インターネットの普及に伴い数多くのISPなどが登場し、ISP同士の相互接続の状態が複雑になったことから、接続形態の簡易化のためにIXが登場、各々がIXで接続する形態を取るようになった。 |
70. チップ型SIM |
広範囲な温度環境への対応、耐振動性、腐食性等が強化された個別要件に対応した小型のSIMカード。 |
71．通信キャリア |
アクセス回線や交換機などの通信回線設備を自ら設置して通信サービスを提供する事業者のこと。 |
72．デジタル通貨 |
ビットコインをはじめとする仮想通貨、及び銀行が発行を検討している円ペッグのデジタル通貨を含む総称。 |
73．データセンター |
コンピュータシステムの設置を目的とした設備のこと。一般的に、ラックや電源設備、空調設備などのコンピュータシステム用の設備、地震や停電などの災害対策の設備、入退室管理などのセキュリティ設備などを備えている。データセンター内でインターネット接続などのインターネット機能が提供されるiDC(Internet Data Center)も登場している。 |
74．電気通信事業者 |
電気通信事業法に定められる電気通信事業を行う事業者のこと。いわゆる電話会社などの通信キャリアやISPなどは電気通信事業者である。 |
75．トラフィック |
ネットワーク上を行き来するデータの流れのこと。これらのデータの情報量を指すこともある。 |
76. ネットワークシステム |
ルータや通信回線、サーバなどから成るネットワークで繋がったコンピュータシステムのこと。イントラネットやインターネットでアプリケーションを使うための機能を提供するものが一般的である。 |
77. バイナリ解析技術 |
実行可能形式のプログラムファイルを単純比較するのではなく、その内部の動きを解析し、どのような動きをするものなのかを発見することで、過去のウイルスと似た動きをするかどうかを推測する解析技術。 |
78．バックボーン |
ネットワークの基幹部分を構成する部分のこと。ISPでは、NOCやPOP、アクセスポイントを結んだ高速回線による基幹ネットワークのことをいう。 |
79．バックボーンルータ |
バックボーンを構築するためにPOP等に設置されるルータ。バックボーン網では数Gbpsといった広帯域の通信回線が使われることから、それらの通信回線を収容できるものとなっている。 |
80．ピアリング |
相互接続するネットワークが、トラフィックを交換するためにお互いの経路情報を交換すること。特にISPなどの場合には、IXでお互いのネットワーク同士のトラフィックを交換することをいう。 |
81．ビッグデータ |
典型的なデータベースソフトウェアが把握し、蓄積し、運用し、分析できる能力を超えたサイズのデータ。インターネットの普及や、コンピューターの処理速度の向上などに伴いリアルタイムに多様な文章、画像、通信ログ、サービス利用記録等が日々蓄積されており、解析により有用な情報が得られることが期待されている。 |
82. フルMVNO |
SIMカードを管理するデータベースであるHLR/HSS(SIMカードに紐付けられているユーザー情報を管理するデータベース)を自社で運用することにより、従来のMVNOに比べ、自由なサービス設計が行えるMVNOのこと。独自のSIMカードの調達及び発行が可能となり、例えば、今後発展が見込まれるIoT分野において、組み込み型SIMの提供や課金及び開通管理等を自由にコントロールできるサービス開発が可能となる。 |
83．フレッツ |
NTT東日本・NTT西日本が提供する、光ファイバーやADSLなどの通信回線を使った様々なサービスの総称。プロバイダと提携しインターネットへの接続を提供するアクセスサービス、コンテンツ配信やVPNサービスなどのアプリケーションサービスなどがある。 |
84．ブロードバンド |
広帯域なアクセス網の普及によって実現される次世代ネットワーク像或いはサービス。常時接続サービスとしても利用されている。 |
85．プロトコル |
通信規約。通信を行うために必要な手順やデータ形式を予め定めておくもの。 |
86．ホスティングサービス |
インターネットを利用する法人や個人に対して、サーバ環境を提供するサービスのこと。 |
87．米国預託証券（ADR） |
米国証券市場で、米国以外の国の企業の株式を売買する際に使われる代用証券のこと。 |
88．ポータルサイト |
インターネット上の入り口となる役割を担うWebサイトのこと。 |
89．迷惑メール |
無断で送られてくる広告メールや詐欺を目的としたメールなど、利用者にとって受け取るのが迷惑なメールのこと |
90．ルータ |
複数のコンピュータネットワーク上でパケットによるデータ通信を行うための物理的或いは仮想的ネットワーク機器。 |
91．4K |
高解像度の映像を表示する技術。フルハイビジョンと比べて約４倍の解像度をもつ。 |