平成28年9月期決算短信〔日本基準〕（非連結）

平成28年11月7日

上場会社名 株式会社 ティア 上場取引所 東名

コード番号 24850 URL http://www.tear.co.jp

代表者	（役職名）	代表取締役社長	（氏名）	冨安　徳久
問合せ先責任者	（役職名）	常務取締役経営企画室長	（氏名）	辻　耕平	TEL	052-918-8254

定時株主総会開催予定日	平成28年12月22日	配当支払開始予定日	平成28年12月6日
有価証券報告書提出予定日	平成28年12月22日

決算補足説明資料作成の有無	：	有
決算説明会開催の有無	：	有	（アナリスト向け）

（百万円未満切捨て）

1.平成28年9月期の業績（平成27年10月1日～平成28年9月30日）

(1)経営成績 （％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
28年9月期	10,594	3.8	1,094	1.6	1,072	4.8	712	9.2
27年9月期	10,205	7.1	1,077	8.6	1,022	10.5	652	19.0

	1株当たり当期純利益	潜在株式調整後1株当たり当期純利益	自己資本当期純利益率	総資産経常利益率	売上高営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
28年9月期	35.31	―	13.5	10.6	10.3
27年9月期	32.96	―	15.8	10.7	10.6

（参考）持分法投資損益 28年9月期―百万円 27年9月期―百万円

(2)財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	1株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
28年9月期	10,069	5,561	55.2	275.78
27年9月期	10,137	4,970	49.0	246.47

（参考）自己資本 28年9月期5,561百万円 27年9月期4,970百万円

(3)キャッシュ・フローの状況

	営業活動によるキャッシュ・フロー	投資活動によるキャッシュ・フロー	財務活動によるキャッシュ・フロー	現金及び現金同等物期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
28年9月期	1,180	△806	△742	1,442
27年9月期	1,177	△876	377	1,812

2.配当の状況

	年間配当金					配当金総額（合計）	配当性向	純資産配当率
	第1四半期末	第2四半期末	第3四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
27年9月期	―	3.00	―	3.00	6.00	120	18.2	2.8
28年9月期	―	3.00	―	3.00	6.00	120	17.0	2.3
29年9月期(予想)	―	4.00	―	4.00	8.00		21.1

3. 平成29年 9月期の業績予想（平成28年10月 1日～平成29年 9月30日）

（％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		1株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
第2四半期(累計)	5,840	5.8	765	3.2	753	2.9	518	10.7	25.69
通期	11,420	7.8	1,175	7.3	1,150	7.2	765	7.4	37.94

※注記事項

(1)会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更	：　有
②①以外の会計方針の変更	：　有
③会計上の見積りの変更	：　無
④修正再表示	：　無

（注）詳細は、添付資料Ｐ14「４．財務諸表（５）財務諸表に関する注記事項（会計方針の変更）」をご覧ください。

(2)発行済株式数（普通株式）

①期末発行済株式数（自己株式を含む）	28年9月期	20,167,200株	27年9月期	20,167,200株
②期末自己株式数	28年9月期	1,470株	27年9月期	1,470株
③期中平均株式数	28年9月期	20,165,730株	27年9月期	19,781,861株

※監査手続の実施状況に関する表示

　この決算短信は、金融商品取引法に基づく監査手続の対象外であり、この決算短信の開示時点において、金融商品取引法に基づく財務諸表の監査手続は終了しておりません。

※業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）
　上記に記載した予想数値は、現時点で入手可能な情報に基づき判断した見通しであり、多分に不確実な要素を含んでおります。実際の業績等は、業況の変化等により、上記予想数値と異なる場合があります。

（金額の表示単位の変更）
　当社の財務諸表に表示される科目及びその他の事項の金額は、従来、千円単位で記載しておりましたが、当事業年度より百万円単位で記載することに変更いたしました。
　なお、比較を容易にするために、前事業年度についても百万円単位に組替え表示しております。