第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

　当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間（2021年７月１日から2021年９月30日まで）及び第２四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年９月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、ひびき監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (2021年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (2021年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,899,524	2,099,333
受取手形及び売掛金	1,342,533	－
受取手形、売掛金及び契約資産	－	1,127,190
商品	17,532	16,163
仕掛品	174,888	34,000
原材料及び貯蔵品	11,610	9,408
その他	185,202	133,201
貸倒引当金	△8,405	△8,405
流動資産合計	3,622,887	3,410,892
固定資産
有形固定資産	125,830	92,523
無形固定資産	26,022	24,843
投資その他の資産	525,810	483,642
固定資産合計	677,664	601,009
資産合計	4,300,551	4,011,902
負債の部
流動負債
買掛金	217,268	170,915
未払法人税等	72,733	87,590
賞与引当金	180,796	175,601
その他	598,391	377,058
流動負債合計	1,069,189	811,165
固定負債
退職給付に係る負債	616,345	640,007
その他	750	750
固定負債合計	617,095	640,757
負債合計	1,686,284	1,451,922
純資産の部
株主資本
資本金	795,475	795,475
資本剰余金	835,260	838,729
利益剰余金	1,235,977	1,168,082
自己株式	△228,508	△221,106
株主資本合計	2,638,203	2,581,180
その他の包括利益累計額
為替換算調整勘定	△5,293	△5,461
退職給付に係る調整累計額	△18,643	△15,740
その他の包括利益累計額合計	△23,936	△21,201
純資産合計	2,614,266	2,559,979
負債純資産合計	4,300,551	4,011,902

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
売上高	2,861,753	3,303,735
売上原価	2,434,053	2,772,716
売上総利益	427,700	531,019
販売費及び一般管理費
給料及び賞与	103,742	107,256
賞与引当金繰入額	17,153	14,529
退職給付費用	4,671	3,790
支払手数料	90,690	82,351
その他	160,875	166,625
販売費及び一般管理費合計	377,133	374,552
営業利益	50,567	156,466
営業外収益
受取利息	7	5
受取賃貸料	4,120	2,747
受取出向料	1,564	9,835
為替差益	－	1,055
雇用調整助成金	12,452	－
その他	545	635
営業外収益合計	18,690	14,279
営業外費用
コミットメントフィー	250	493
為替差損	2,152	－
株式報酬費用消滅損	－	520
支払手数料	2,154	－
営業外費用合計	4,556	1,014
経常利益	64,702	169,731
特別損失
固定資産除却損	－	2,319
減損損失	－	16,377
投資有価証券評価損	－	49,500
特別損失合計	－	68,197
税金等調整前四半期純利益	64,702	101,534
法人税、住民税及び事業税	32,861	64,044
法人税等調整額	△6,476	△14,252
法人税等合計	26,384	49,791
四半期純利益	38,317	51,742
親会社株主に帰属する四半期純利益	38,317	51,742

【四半期連結包括利益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
四半期純利益	38,317	51,742
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	△12	-
為替換算調整勘定	354	△167
退職給付に係る調整額	2,792	2,903
その他の包括利益合計	3,133	2,735
四半期包括利益	41,450	54,477
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	41,450	54,477
非支配株主に係る四半期包括利益	－	－

（３）【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益	64,702	101,534
減価償却費	15,210	15,466
賞与引当金の増減額（△は減少）	2,301	△5,195
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	23,618	23,661
役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△11,577	－
固定資産除却損	－	2,319
減損損失	－	16,377
投資有価証券評価損益（△は益）	－	49,500
受取利息	△7	△5
売上債権の増減額（△は増加）	91,096	384,562
棚卸資産の増減額（△は増加）	△49,410	△28,772
前払費用の増減額（△は増加）	9,101	67,184
仕入債務の増減額（△は減少）	15,997	△46,352
未払金の増減額（△は減少）	△7,229	11,997
前受金の増減額（△は減少）	△2,529	△188,141
未払消費税等の増減額（△は減少）	△27,566	△41,915
その他	13,708	16,196
小計	137,413	378,419
利息の受取額	11	5
法人税等の支払額	△131,937	△51,185
営業活動によるキャッシュ・フロー	5,488	327,238
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△15,666	△3,463
有形固定資産の売却による収入	－	4,818
無形固定資産の取得による支出	△1,310	△10,630
差入保証金の差入による支出	△50	△478
差入保証金の回収による収入	214	303
資産除去債務の履行による支出	－	△279
投資活動によるキャッシュ・フロー	△16,811	△9,730
財務活動によるキャッシュ・フロー
自己株式の売却による収入	423,000	－
自己株式の取得による支出	△0	－
配当金の支払額	△125,734	△118,252
財務活動によるキャッシュ・フロー	297,264	△118,252
現金及び現金同等物に係る換算差額	△555	302
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	285,386	199,558
現金及び現金同等物の期首残高	1,476,747	1,899,101
現金及び現金同等物の四半期末残高	※ 1,762,133	※ 2,098,659

【注記事項】

（会計方針の変更）

（収益認識に関する会計基準等の適用）

「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。

収益認識会計基準等の適用によるおもな変更点は以下の通りです。

（1）代理人取引に係る収益認識

商品等の販売に係る一部の取引について、従来は顧客から受け取る対価の総額を収益として認識しておりましたが、当連結会計年度より、顧客への商品の提供における当社の役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から商品等の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識する方法に変更しております。

（2）請負契約等に係る収益認識

従来、検収時に収益を認識しておりましたが、当連結会計年度より、履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。また、プロジェクトの期間が短い契約については、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。

収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。

この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は13,374千円減少し、売上原価は15,938千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ2,563千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は2,633千円減少しております。

　収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第１四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-２項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第12号　2020年３月31日）第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第２四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。

（時価の算定に関する会計基準等の適用）

　「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号　2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号　2019年７月４日)第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期連結財務諸表等に与える影響はありません。

（追加情報）

　前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した会計上の見積りを行う上での新型コロナウイルス感染症の影響について重要な変更はありません。

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

※  現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、下記の通りであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自  2020年４月１日 至  2020年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自  2021年４月１日 至  2021年９月30日）
現金及び預金勘定	1,762,281千円	2,099,333千円
別段預金	△147	△674
現金及び現金同等物	1,762,133	2,098,659

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　2020年４月１日　至　2020年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額	１株当たり 配当額	基準日	効力発生日	配当の原資
2020年５月25日 取締役会	普通株式	127,135千円	25円	2020年３月31日	2020年６月16日	利益剰余金

２．株主資本の金額の著しい変動

　当社は、2020年５月29日開催の取締役会において、第三者割当による自己株式の処分を行うことを決議し、2020年６月18日に自己株式470,000株を処分致しました。これにより、資本剰余金が181,097千円増加し、自己株式が241,902千円減少致しました。

　当社は、2020年５月13日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬制度の導入を決議し、2020年６月30日開催の第33回定時株主総会において承認可決されました。2020年７月27日付で譲渡制限付株式報酬として自己株式16,200株の処分を行っております。これにより、資本剰余金が6,987千円増加し、自己株式が8,337千円減少致しました。

　これらの結果、当第２四半期連結会計期間末において、資本剰余金は、835,260千円、自己株式は△228,508千円となっております。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額	１株当たり 配当額	基準日	効力発生日	配当の原資
2021年５月12日 取締役会	普通株式	117,004千円	21円	2021年３月31日	2021年６月30日	利益剰余金

２．株主資本の金額の著しい変動

　当社は、2020年５月13日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬制度の導入を決議し、2020年６月30日開催の第33回定時株主総会において承認可決されました。2021年７月20日付で譲渡制限付株式報酬として自己株式14,400株の処分を行っております。これにより、資本剰余金が3,469千円増加し、自己株式が7,402千円減少致しました。

　これらの結果、当第２四半期連結会計期間末において、資本剰余金は、838,729千円、自己株式は△221,106千円となっております。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　2020年４月１日　至　2020年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント
	教育 ソリューション 事業	ＩＣＴ ソリューション 事業	西日本 ソリューション 事業	ライフ サイエンス サービス事業	デジタル イノベーション 事業	計
売上高
外部顧客への売上高	321,996	1,516,737	420,743	460,963	141,178	2,861,619
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－	－
計	321,996	1,516,737	420,743	460,963	141,178	2,861,619
セグメント利益又は 損失（△）	72,431	231,752	73,803	22,789	△58,636	342,139

	その他 （注）１	合計	調整額 （注）２	四半期連結損益 計算書計上額 （注）３
売上高
外部顧客への売上高	134	2,861,753	－	2,861,753
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－
計	134	2,861,753	－	2,861,753
セグメント利益又は 損失（△）	△11,512	330,626	△280,059	50,567

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、インド支店、海外プロジェクト案件を含んでおります。

２．セグメント利益又は損失（△）の調整額△280,059千円には、各セグメントに配分していない全社費用等が含まれております。

３．セグメント利益又は損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント
	教育 ソリューション 事業	ＩＣＴ ソリューション 事業	西日本 ソリューション 事業	ライフ サイエンス サービス事業	デジタル イノベーション 事業	計
売上高
外部顧客への売上高	298,600	1,573,006	486,909	531,185	414,033	3,303,735
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－	－
計	298,600	1,573,006	486,909	531,185	414,033	3,303,735
セグメント利益又は 損失（△）	47,884	297,209	96,645	49,916	△12,723	478,932

	その他 （注）１	合計	調整額 （注）２	四半期連結損益 計算書計上額 （注）３
売上高
外部顧客への売上高	－	3,303,735	－	3,303,735
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－
計	－	3,303,735	－	3,303,735
セグメント利益又は 損失（△）	△8,412	470,519	△314,053	156,466

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、インド支店、海外プロジェクト案件を含んでおります。

２．セグメント利益又は損失（△）の調整額△314,053千円には、各セグメントに配分していない全社費用等が含まれております。

３．セグメント利益又は損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントの変更等に関する事項

(1）セグメント区分の変更

　第１四半期連結会計期間より、当社の組織体制の変更に伴い、従来「デジタルイノベーション事業」に含めておりましたプロジェクト推進部門を「ライフサイエンスサービス事業」に含めることといたしました。

　なお、前第２四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の区分により作成しております。

(2）収益認識会計基準等の適用

　会計方針の変更に記載のとおり、第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。

　当該変更により、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の「教育ソリューション事業」 の売上高は3,701千円減少、「ICTソリューション事業」の売上高は4,365千円減少、セグメント利益は 2,409千円増加、「ライフサイエンスサービス事業」の売上高は5,707千円減少、「西日本ソリューション事業」の売上高は759千円、セグメント利益は154千円それぞれ増加、「デジタルイノベーション事業」の売上高は360千円減少しております。

３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　本社オフィスエリアの縮小の意思決定に伴い該当する資産について、教育ソリューション事業で8,543千円、ICTソリューション事業で4,683千円、デジタルソリューション事業で439千円の減損損失を計上しております。

（収益認識関係）

　顧客との契約から生じる収益を分解した情報

当第２四半期連結累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

（単位：千円）

	報告セグメント						その他 （注）	合計
	教育ソリューション事業	ICTソリューション事業	西日本ソリューション事業	ライフサイエンスサービス事業	デジタルイノベーション事業	計
教育	298,600	－	－	－	－	298,600	－	298,600
ICT	－	1,573,006	334,136	－	－	1,907,143	－	1,907,143
ライフサイエンス	－	－	152,773	531,185	－	683,959	－	683,959
デジタルイノベーション	－	－	－	－	414,033	414,033	－	414,033
その他	－	－	－	－	－	－	－	－
顧客との契約から生じる収益	298,600	1,573,006	486,909	531,185	414,033	3,303,735	－	3,303,735
その他の収益	－	－	－	－	－	－	－	－
外部顧客への売上高	298,600	1,573,006	486,909	531,185	414,033	3,303,735	－	3,303,735

（注）「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、インド支店、海外プロジェクト案件を含んでおります。

（１株当たり情報）

　１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下の通りであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　2020年４月１日 至　2020年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　2021年４月１日 至　2021年９月30日）
１株当たり四半期純利益金額	７円14銭	９円27銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益金額（千円）	38,317	51,742
普通株主に帰属しない金額（千円）	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額（千円）	38,317	51,742
普通株式の期中平均株式数（株）	5,360,938	5,576,838

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

該当事項はありません。