2026年３月期  決算短信〔日本基準〕（非連結）
						2026年５月11日
上場会社名	JTP株式会社					上場取引所  東
コード番号	2488	ＵＲＬ  https://www.jtp.co.jp
代表者	（役職名）	代表取締役社長		（氏名）為田　光昭
問合せ先責任者	（役職名）	常務取締役コーポレート本部長		（氏名）伊達　仁		ＴＥＬ  03-6773-5044
定時株主総会開催予定日		2026年６月22日		配当支払開始予定日	2026年６月８日
有価証券報告書提出予定日		2026年６月17日
決算補足説明資料作成の有無：有
決算説明会開催の有無      ：有

（百万円未満切捨て）

１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）

（１）経営成績 （％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2026年３月期	9,897	7.4	963	17.4	980	18.3	686	22.0
2025年３月期	9,211	13.4	820	29.9	828	24.4	562	16.6

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり当期純利益	自己資本 当期純利益率	総資産 経常利益率	売上高 営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
2026年３月期	120.65	－	17.8	15.7	9.7
2025年３月期	99.28	－	16.2	14.7	8.9

（参考）持分法投資損益 2026年３月期 － 百万円 2025年３月期 － 百万円

（２）財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
2026年３月期	6,565	4,048	61.7	720.21
2025年３月期	5,911	3,655	61.8	643.88

（参考）自己資本 2026年３月期 4,048 百万円 2025年３月期 3,655 百万円

（３）キャッシュ・フローの状況

	営業活動による キャッシュ・フロー	投資活動による キャッシュ・フロー	財務活動による キャッシュ・フロー	現金及び現金同等物 期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
2026年３月期	733	△100	△325	3,598
2025年３月期	776	△70	△242	3,292

２．配当の状況

	年間配当金					配当金総額 (合計)	配当性向	純資産 配当率
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
2025年３月期	－	12.00	－	29.00	41.00	232	41.3	6.7
2026年３月期	－	11.00	－	38.00	49.00	276	40.6	7.2
2027年３月期（予想）	－	11.00	－	39.00	50.00		40.1

３．2027年３月期の業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）

（％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		１株当たり 当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
第２四半期（累計）	5,000	1.2	347	△20.5	347	△21.7	232	△22.0	41.36
通期	10,000	1.0	1,000	3.8	1,000	2.0	700	2.0	124.54

（注）「１株当たり当期純利益」の算定上の基礎となる期中平均株式数については、2026年３月31日現在の発行済株式

　　　数(自己株式数を除く)を使用しております。

※  注記事項

（１）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①  会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無

②  ①以外の会計方針の変更              ：無

③  会計上の見積りの変更                ：無

④  修正再表示                          ：無

（２）発行済株式数（普通株式）

①  期末発行済株式数（自己株式を含む）	2026年３月期	6,015,600	株	2025年３月期	6,015,600	株
②  期末自己株式数	2026年３月期	395,032	株	2025年３月期	338,732	株
③  期中平均株式数	2026年３月期	5,688,258	株	2025年３月期	5,667,778	株

※  決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※  業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。