# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第４期 | 第５期 | 第６期 | 第７期 | 第８期
決算年月 | 平成26年８月 | 平成27年８月 | 平成28年８月 | 平成29年８月 | 平成30年８月
売上高 | （千円） | 1,510,653 | 1,327,406 | 2,760,571 | 2,770,281 | 2,499,019
経常利益又は経常損失（△） | （千円） | 29,579 | △141,253 | 272,988 | 201,615 | 78,644
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （千円） | 11,673 | △190,025 | 253,861 | △20,435 | △197,162
包括利益 | （千円） | 11,673 | △190,025 | 253,861 | △22,273 | △195,259
純資産額 | （千円） | 487,818 | 650,102 | 953,878 | 966,454 | 764,305
総資産額 | （千円） | 893,371 | 1,609,799 | 1,382,190 | 7,417,200 | 9,514,719
１株当たり純資産額 | （円） | 8.78 | 10.05 | 14.48 | 14.09 | 10.58
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | （円） | 0.21 | △3.27 | 3.89 | △0.30 | △2.79
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | 3.74 | － | －
自己資本比率 | （％） | 54.1 | 40.4 | 68.9 | 13.0 | 8.0
自己資本利益率 | （％） | 2.6 | － | 31.7 | － | －
株価収益率 | （倍） | 219.8 | － | 48.8 | － | －
営業活動による キャッシュ・フロー | （千円） | △15,508 | △200,427 | 530,290 | △346,081 | △119,877
投資活動による キャッシュ・フロー | （千円） | △208,872 | 152,894 | △256,010 | △4,206,387 | △324,282
財務活動による キャッシュ・フロー | （千円） | 182,154 | 211,413 | 61,618 | 4,445,743 | 641,158
現金及び現金同等物の期末残高 | （千円） | 68,167 | 232,051 | 567,948 | 461,223 | 658,222
従業員数 | （人） | 37 | 31 | 28 | 30 | 44
（外、平均臨時雇用者数） | (28) | (31) | (31) | (24) | (56)

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、第４期は希薄化効果を有していないため、第５期、第７期及び第８期は１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

３．第５期、第７期及び第８期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社に帰属する当期純損失が計上されているため記載しておりません。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第４期 | 第５期 | 第６期 | 第７期 | 第８期
決算年月 | 平成26年８月 | 平成27年８月 | 平成28年８月 | 平成29年８月 | 平成30年８月
売上高 | （千円） | 158,620 | 153,537 | 172,137 | 499,369 | 874,672
経常利益 | （千円） | 22,881 | 18,333 | 11,508 | 117,230 | 24,106
当期純利益又は当期純損失（△） | （千円） | 9,072 | △52,865 | 40,632 | △38,118 | △149,510
資本金 | （千円） | 416,514 | 793,085 | 793,085 | 810,746 | 876,257
発行済株式総数 | （株） | 55,008,601 | 73,508,601 | 73,508,601 | 76,408,601 | 79,968,601
純資産額 | （千円） | 459,152 | 758,595 | 849,141 | 845,823 | 689,424
総資産額 | （千円） | 473,729 | 793,516 | 956,990 | 5,769,633 | 6,254,078
１株当たり純資産額 | （円） | 8.26 | 11.72 | 12.89 | 12.31 | 9.54
１株当たり配当額 | （円） | － | － | － | 2.00 | 3.00
（うち１株当たり中間配当額） | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | （円） | 0.17 | △0.91 | 0.62 | △0.56 | △2.12
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | 0.60 | － | －
自己資本比率 | （％） | 95.9 | 95.6 | 88.6 | 14.7 | 11.0
自己資本利益率 | （％） | 2.2 | － | 5.1 | － | －
株価収益率 | （倍） | 282.8 | － | 306.5 | － | －
配当性向 | （％） | － | － | － | － | －
従業員数 | （人） | 6 | 6 | 4 | 7 | 14
（外、平均臨時雇用者数） | (－) | (－) | (－) | (－) | (2)

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、第４期は希薄化効果を有していないため、第５期、第７期及び第８期は１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

３．第５期、第７期及び第８期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。

４．第４期から第６期の１株当たり配当額及び配当性向については、配当を行っていないため、第７期及び第８期の配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。

### ２【沿革】

年月 | 事項
平成12年５月 | 携帯電話向けJavaソフトウェア開発事業を主たる目的として、東京都港区に資本金2,000万円で株式会社コネクトを設立
平成12年11月 | 事業所を東京都千代田区へ移転
平成15年７月 | 株式会社コネクトから株式会社コネクトテクノロジーズに商号変更
平成16年３月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
平成17年３月 | 事業所を東京都新宿区に移転
平成23年３月 | 株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転の方法により株式会社コネクトホールディングスを設立
| 東京証券取引所マザーズ市場に株式会社コネクトホールディングスの株式を上場
平成23年３月 | 完全子会社として株式会社ゲットバック・エンタテインメントを設立
平成23年３月 | 株式会社ＳＢＹを完全子会社化
平成23年４月 | 事業所を東京都港区に移転
平成23年６月 | 株式会社ガットを子会社化
平成23年９月 | 完全子会社として株式会社ＤＬＣを設立
| 株式会社コネクトテクノロジーズにおける新たな事業として、環境エネルギー事業分野に進出
平成24年３月 | 株式会社ゲットバック・エンタテインメントを株式譲渡により連結から除外
平成24年９月 | 株式会社コネクトテクノロジーズを株式譲渡により連結から除外
平成26年11月 | 完全子会社として株式会社エコ・ボンズを設立
平成27年１月 | 東京証券取引所市場第二部へ市場変更
平成28年１月 | 株式会社コネクトホールディングスから株式会社ジー・スリーホールディングスに商号変更
平成28年７月 | 完全子会社としてジー・スリーエコエナジー合同会社を設立
平成28年８月 平成28年11月 平成28年12月 平成29年８月 平成30年２月 平成30年９月 平成30年10月 | 完全子会社としてジー・スリーエコエナジーツー合同会社を設立(平成29年5月に伊勢志摩メガソーラー合同会社に商号変更) 完全子会社として株式会社エコ・テクノサービスを設立 事業所を東京都品川区に移転 合同会社サンパワー鯉淵を持分取得により連結子会社化 完全子会社として株式会社Green Micro Factoryを設立 当社を存続会社、株式会社エコ・ボンズを消滅会社として吸収合併 株式取得により永九能源株式会社を完全子会社化

（注）１．株式会社ガットを存続会社として、平成24年３月１日付で旧株式会社ＳＢＹを吸収合併し、商号を株式会社ＳＢＹとしております。

２．当社は平成23年３月１日付で株式会社コネクトテクノロジーズにより、単独株式移転の方法で設立されたため、当社の沿革については、株式会社コネクトテクノロジーズの沿革に引き続いて記載しております。

３．当社は平成24年９月１日付にて、株式会社コネクトテクノロジーズの全株式を譲渡したため、同会社が行っていたシステムソリューション事業及び環境エネルギー事業から撤退しております。

### ３【事業の内容】

当社は、平成23年３月１日付で株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転により、同社の完全親会社として設立した持株会社であります。

当社グループは、当社、連結子会社９社により構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。

なお、次の３事業部門は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を追加しております。詳細は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に記載の通りであります。

①環境関連事業

当社及び子会社の株式会社エコ・ボンズ、株式会社エコ・テクノサービスにおいて、主に太陽光発電所の運営、太陽光パネル、太陽光発電システムの施行販売、太陽光発電システム導入のためのコンサルタント業務、太陽光発電用地及び権利の販売を展開しております。

②ＳＢＹ事業

子会社の株式会社ＳＢＹにおいて、主に、店舗販売事業の他、若年女性層に向けて事業を展開している企業様に向けてプロデュース・ディレクション・プロモーション・マーケティング業務を展開しております。

③FATBURGER事業

子会社の株式会社Green Micro Factoryにおいて、主にFAT Brands Inc.との日本国内における出店ライセンス契約により、FATBURGER事業を展開しております。

④その他

子会社の株式会社BIZInfoにおいて、主に国内主力企業に対して海外情報の提供事業を展開しております。

［事業系統図］

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (千円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の 所有(被所有)割合 | 関係内容
所有割合 (％) | 被所有割合(％)
(連結子会社) |  |  |  |  |  |
㈱エコ・ボンズ(注)３ | 東京都品川区 | 10,000 | 環境関連事業 | 100 | － | 経営指導、資金の貸付及び事業用設備の賃貸を行っております。 役員の兼任あり。
㈱エコ・テクノサービス | 東京都品川区 | 10,000 | 環境関連事業 | 100 | － | 経営指導、資金の貸付及び事業用設備の賃貸を行っております。 役員の兼任あり。
㈱ＳＢＹ　　 (注)２ | 東京都品川区 | 65,000 | SBY事業 | 100 | － | 経営指導、資金の貸付及び事業用設備の賃貸を行っております。 役員の兼任あり。
㈱Green Micro Factory | 東京都品川区 | 10,000 | FAT BURGER事業 | 100 | － | 経営指導、資金の貸付及び事業用設備の賃貸を行っております。 役員の兼任あり。
その他５社 |  |  |  |  |  |

(注)１．「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．株式会社ＳＢＹについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10％を超える連結子会社であります。

主要な損益情報等

(1) 売上高　　　　　 818,433千円

(2) 経常損失　　　 5,639千円

(3) 当期純損失　 74,461千円

(4) 純資産額　 △38,514千円

(5) 総資産額　　 385,221千円

３．株式会社エコ・ボンズについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10％を超える連結子会社であります。

主要な損益情報等

(1) 売上高　　　　　1,815,874千円

(2) 経常利益　　　 337,064千円

(3) 当期純利益　 221,563千円

(4) 純資産額　 188,394千円

(5) 総資産額　　 3,158,982千円

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

平成30年８月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数（人）
環境関連事業 | 5 （-）
ＳＢＹ事業 | 21（18）
FATBURGER事業 | 3（36）
その他 | 1 （-）
全社(共通) | 14 （2）
合計 | 44（56）

（注）１．従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、当連結会計年度の平均人員を（）外数で記載しております。

２．全社（共通）として記載されている従業員数は、当社の従業員数であります。

(2）提出会社の状況

平成30年８月31日現在

従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
14 （2） | 39.3 | 1.8 | 5,828

セグメントの名称 | 従業員数(名)
全社(共通) | 14 （2）
合計 | 14 （2）

（注）１. 従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、当事業年度の平均人員を（）外数で記載しております。

２．平均勤続年数の算定にあたっては、株式会社コネクトテクノロジーズにおける勤続年数を通算しております。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。