# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第６期 | 第７期 | 第８期 | 第９期 | 第10期
決算年月 | 2016年８月 | 2017年８月 | 2018年８月 | 2019年８月 | 2020年８月
売上高 | （千円） | 2,760,571 | 2,770,281 | 2,499,019 | 5,319,902 | 5,470,056
経常利益又は経常損失（△） | （千円） | 272,988 | 201,615 | 78,644 | △116,741 | 816,331
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （千円） | 253,861 | △20,435 | △197,162 | 699,574 | 824,997
包括利益 | （千円） | 253,861 | △22,273 | △195,259 | 699,600 | 824,997
純資産額 | （千円） | 953,878 | 966,454 | 764,305 | 1,244,932 | 2,443,521
総資産額 | （千円） | 1,382,190 | 7,417,200 | 9,510,516 | 6,323,583 | 4,543,365
１株当たり純資産額 | （円） | 72.49 | 70.47 | 52.88 | 86.39 | 144.96
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | （円） | 19.44 | △1.50 | △13.95 | 48.50 | 52.37
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | 18.72 | － | － | － | -
自己資本比率 | （％） | 68.9 | 13.0 | 8.0 | 19.7 | 53.8
自己資本利益率 | （％） | 31.7 | － | － | 69.6 | 44.7
株価収益率 | （倍） | 48.8 | － | － | 6.4 | 4.0
営業活動による キャッシュ・フロー | （千円） | 530,290 | △346,081 | △119,877 | 475,316 | △274,962
投資活動による キャッシュ・フロー | （千円） | △256,010 | △4,206,387 | △324,282 | 2,286,732 | 1,276,590
財務活動による キャッシュ・フロー | （千円） | 61,618 | 4,445,743 | 641,158 | △2,805,995 | △906,619
現金及び現金同等物の期末残高 | （千円） | 567,948 | 461,223 | 658,222 | 614,275 | 709,284
従業員数 | （人） | 28 | 30 | 44 | 38 | 17
（外、平均臨時雇用者数） | (31) | (24) | (56) | (38) | (-)

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第７期及び第８期は潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、第９期、第10期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．第７期及び第８期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため記載しておりません。

４．当社は、2019年３月１日付で普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。当該株式併合が第６期の期首に行われたと仮定し、１株当たり純資産額、１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）、及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。

５．「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年２月16日）等を第９期の期首から適用しており、第８期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡及して適用した後の指標等となっております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第６期 | 第７期 | 第８期 | 第９期 | 第10期
決算年月 | 2016年８月 | 2017年８月 | 2018年８月 | 2019年８月 | 2020年８月
売上高 | （千円） | 172,137 | 499,369 | 874,672 | 3,874,105 | 3,567,212
経常利益又は経常損失（△） | （千円） | 11,508 | 117,230 | 24,106 | △75,200 | 761,434
当期純利益又は当期純損失(△) | （千円） | 40,632 | △38,118 | △149,510 | 907,597 | 679,046
資本金 | （千円） | 793,085 | 810,746 | 876,257 | 876,257 | 1,062,957
発行済株式総数 | （株） | 73,508,601 | 76,408,601 | 79,968,601 | 15,993,720 | 17,860,720
純資産額 | （千円） | 849,141 | 845,823 | 689,424 | 1,378,188 | 2,430,932
総資産額 | （千円） | 956,990 | 5,769,633 | 6,248,732 | 4,827,935 | 3,651,881
１株当たり純資産額 | （円） | 64.53 | 61.53 | 48.79 | 95.64 | 144.22
１株当たり配当額 | （円） | － | 10.00 | 15.00 | 8.00 | －
（うち１株当たり中間配当額） | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | （円） | 3.11 | △2.80 | △10.58 | 62.92 | 43.10
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | 3.00 | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 88.6 | 14.7 | 11.0 | 28.5 | 66.6
自己資本利益率 | （％） | 5.1 | － | － | 87.8 | 35.7
株価収益率 | （倍） | 306.5 | － | － | 4.9 | 4.8
配当性向 | （％） | － | － | － | 12.7 | －
従業員数 | （人） | 4 | 7 | 14 | 16 | 14
（外、平均臨時雇用者数） | (－) | (－) | (2) | (1) | (-)
株主総利回り | （％） | 404.3 | 444.7 | 234.0 | 145.1 | 102.1
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | (88.3) | (109.8) | (120.3) | (107.4) | (116.9)
最高株価 | （円） | 206 | 240 | 222 | 415 (104) | 315
最低株価 | （円） | 19 | 92 | 98 | 279 (59) | 117

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第７期及び第８期は潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため、第９期及び第10期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．第６期及び第10期の１株当たり配当額及び配当性向については、配当を行っていないため、第７期及び第８期の配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。

４．当社は、2019年３月１日付で普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。第９期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、(　)内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。

５．当社は、2019年３月１日付で普通株式５株につき１株の割合で株式併合を行っております。当該株式併合が第６期の期首に行われたと仮定し、１株当たり純資産額、１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△)、及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。

６．「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年２月16日）等を第９期の期首から適用しており、第８期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡及して適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

年月 | 事項
2000年５月 | 携帯電話向けJavaソフトウェア開発事業を主たる目的として、東京都港区に資本金2,000万円で株式会社コネクトを設立
2000年11月 | 事業所を東京都千代田区へ移転
2003年７月 | 株式会社コネクトから株式会社コネクトテクノロジーズに商号変更
2004年３月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2005年３月 | 事業所を東京都新宿区に移転
2011年３月 | 株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転の方法により株式会社コネクトホールディングスを設立
| 東京証券取引所マザーズ市場に株式会社コネクトホールディングスの株式を上場
2011年３月 | 完全子会社として株式会社ゲットバック・エンタテインメントを設立
2011年３月 | 株式会社ＳＢＹを完全子会社化
2011年４月 | 事業所を東京都港区に移転
2011年６月 | 株式会社ガットを子会社化
2011年９月 | 完全子会社として株式会社ＤＬＣを設立
| 株式会社コネクトテクノロジーズにおける新たな事業として、環境エネルギー事業分野に進出
2012年３月 | 株式会社ゲットバック・エンタテインメントを株式譲渡により連結から除外
2012年９月 | 株式会社コネクトテクノロジーズを株式譲渡により連結から除外
2014年11月 | 完全子会社として株式会社エコ・ボンズを設立
2015年１月 | 東京証券取引所市場第二部へ市場変更
2016年１月 | 株式会社コネクトホールディングスから株式会社ジー・スリーホールディングスに商号変更
2016年７月 | 完全子会社としてジー・スリーエコエナジー合同会社を設立
2016年８月 2016年11月 2016年12月 2017年８月 2018年２月 2018年９月 2018年10月 2019年５月 2019年８月 2020年１月 | 完全子会社としてジー・スリーエコエナジーツー合同会社を設立(2017年５月に伊勢志摩メガソーラー合同会社に商号変更) 完全子会社として株式会社エコ・テクノサービスを設立 事業所を東京都品川区に移転 合同会社サンパワー鯉淵を持分取得により連結子会社化 完全子会社として株式会社Green Micro Factoryを設立 当社を存続会社、株式会社エコ・ボンズを消滅会社として吸収合併 株式取得により永九能源株式会社を完全子会社化 伊勢志摩メガソーラー合同会社を持分売却により連結から除外 株式譲渡により永九能源株式会社を連結から除外 株式譲渡により株式会社ＳＢＹ及び株式会社Green Micro Factoryを連結から除外

（注）１．株式会社ガットを存続会社として、2012年３月１日付で旧株式会社ＳＢＹを吸収合併し、商号を株式会社ＳＢＹとしております。

２．当社は2011年３月１日付で株式会社コネクトテクノロジーズにより、単独株式移転の方法で設立されたため、当社の沿革については、株式会社コネクトテクノロジーズの沿革に引き続いて記載しております。

３．当社は2012年９月１日付にて、株式会社コネクトテクノロジーズの全株式を第三者へ譲渡したため、同会社が行っていたシステムソリューション事業及び環境エネルギー事業から撤退しております。

４．当社は2020年１月１日付にて、株式会社ＳＢＹの全株式を第三者へ譲渡したため、同会社が行っていたＳＢＹ事業から撤退しております。

５．当社は2019年11月１日付にて、株式会社Green Micro Factoryの全株式を当社子会社の株式会社ＳＢＹへ譲渡し、2020年１月１日付で株式会社ＳＢＹの全株式を第三者へ譲渡したため、同会社が行っていたFATBURGER事業から撤退しております。

### ３【事業の内容】

株式会社ジー・スリーホールディングス（以下、「当社」という。）は、2011年３月１日付で株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転により、同社の完全親会社として設立した持株会社であります。

当社は、事業子会社の株式を100％保有し、グループ全体の経営戦略及び管理業務（財務・経理・総務・人事・情報システム）を担うとともに、事業部門として環境関連事業を展開しております。

当社グループは当社と主に当社子会社の環境関連事業を展開する株式会社エコ・テクノサービス（以下、「エコ・テクノサービス」 という。）及びＳＢＹ事業を展開する株式会社ＳＢＹ（以下、「ＳＢＹ」という。）、ＳＢＹ子会社でFATBURGER事業を展開する株式会社Green Micro Factory（以下、「ＧＭＦ」という。）から構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。

なお、次の３事業部門は「第５　経理の状況　１．連結財務諸表等（１）連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

①環境関連事業

当社において、主に太陽光発電所の販売事業と転売事業、太陽光発電所への投資事業、太陽光発電事業者向けの発電商材販売事業、太陽光発電所の稼働による売電事業を展開しております。また、子会社のエコ・テクノサービスにおいて太陽光発電所のオペレーション及びメンテナンス事業を展開しております。

②ＳＢＹ事業

子会社のＳＢＹにおいて、主に店舗運営を中心としたエンターテインメントショップ事業、プロデュース・ディレクション・プロモーション・マーケティング事業、自社及び海外コスメブランドを取り扱うビジネスアライアンス事業を展開しております。

③FATBURGER事業

ＳＢＹ子会社のＧＭＦにおいて、FATBURGER　NORTHAMERICA,INC.との日本国内における出店ライセンス契約により、「FATBURGER」の国内運営事業を展開しております。

なお、当社は環境問題を考慮したエネルギー事業など、常により良い未来を見据えたビジネスを創造していくことを企業使命と考えており、ＳＢＹ及びＧＭＦは当社とシナジーを創出できていないこと、当社とＳＢＹ及びＧＭＦにおける事業の関連性の低さを考慮のうえ、経営資源の選択と集中を行うべく、2020年１月１日付でＳＢＹの全株式を第三者へ譲渡し、ＳＢＹ及びＧＭＦは当社グループから分離いたしました。従いまして、当社グループは2020年１月１日より当社とエコ・テクノサービスの２社グループ体制に移行し、同日付でＳＢＹ事業及びFATBURGER事業から撤退しております。

＜事業系統図＞

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (千円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の 所有(被所有)割合 | 関係内容
所有割合 (％) | 被所有割合(％)
（連結子会社） |  |  |  |  |  |
㈱エコ・テクノサービス | 東京都品川区 | 10,000 | 環境関連事業 | 100 | － | 経営指導、資金の貸付及び事業用設備の賃貸を行っております。 役員の兼任あり。
(同)エコ・グリーン３号 (注)２ | 東京都品川区 | 50 | 環境関連事業 | 100 | － | 経営指導、資金の立替及び事業用土地の賃貸を行っております。
ジー・スリーエコエナジースリー(同)　(注)３ | 東京都品川区 | 50 | 環境関連事業 | 100 | － | 経営指導、資金の立替を行っております。
その他４社 |  |  |  |  |  |
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |  |
その他１社 |  |  |  |  |  |

（注）１．「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．合同会社エコ・グリーン３号については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10％を超える連結子会社であります。

主要な損益情報等

(1) 売上高　　　　　　　　773,569千円

(2) 経常利益　　　　　　　 21,330千円

(3) 当期純利益　　　　　　 15,271千円

(4) 純資産額　　　　　　　 15,215千円

(5) 総資産額　　　　　　　211,594千円

３．ジー・スリーエコエナジースリー合同会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10％を超える連結子会社であります。

主要な損益情報等

(1) 売上高　　　　　　　　711,197千円

(2) 経常利益　　　　　　　　3,820千円

(3) 当期純損失（△） △ 3,448千円

(4) 純資産額△ 12,003千円

(5) 総資産額　　　　　　　457,608千円

４．上記関係会社のうち、連結財務諸表に重要な影響を与えている債務超過の状況にある会社はありません。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2020年８月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（人）
環境関連事業 | 10 | （-）
全社(共通) | 7 | （-）
合計 | 17 | （-）

（注）１．従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、当連結会計年度の平均人員を（ ）外数で記載しております。

２．全社（共通）として記載されている従業員数は、当社の従業員数であります。

３．前連結会計年度末に比べ従業員数が21名減少しておりますが、その主な理由は、2020年１月１日付けで子会社であったＳＢＹの全株式を売却したことなどによるものであります。

(2）提出会社の状況

|  |  |  | 2020年８月31日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
14 | （-） | 43.4 | 1.9 | 5,937

セグメントの名称 | 従業員数(人)
環境関連事業 | 7 | （-）
全社(共通) | 7 | （-）
合計 | 14 | （-）

（注）１．従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。）は、当事業年度の平均人員を（ ）外数で記載しております。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。