【セグメント情報】
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1. 製品及びサービスごとの情報
(単位:百万円)
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スナック菓子 |
その他食品 |
その他 |
合計 |
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外部顧客への売上高 |
204,842 |
38,036 |
3,249 |
246,129 |
2. 地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位:百万円)
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日本 |
北米 |
中国 |
その他 |
合計 |
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216,807 |
12,517 |
1,909 |
14,894 |
246,129 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
(単位:百万円)
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日本 |
北米 |
中国 |
その他 |
合計 |
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51,292 |
9,408 |
585 |
8,873 |
70,159 |
3. 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
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顧客の名称又は氏名 |
売上高 |
関連するセグメント名 |
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コンフェックス㈱ |
28,105 |
食品製造販売事業 |
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㈱山星屋 |
26,352 |
食品製造販売事業 |
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三菱食品㈱ |
26,324 |
食品製造販売事業 |
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
1. 製品及びサービスごとの情報
(単位:百万円)
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スナック菓子 |
その他食品 |
その他 |
合計 |
|
外部顧客への売上高 |
203,284 |
45,588 |
3,548 |
252,420 |
2. 地域ごとの情報
(1) 売上高
(単位:百万円)
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日本 |
北米 |
中国 |
その他 |
合計 |
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223,441 |
11,606 |
1,565 |
15,806 |
252,420 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
(単位:百万円)
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日本 |
北米 |
中国 |
その他 |
合計 |
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51,821 |
9,032 |
503 |
9,477 |
70,835 |
3. 主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(単位:百万円)
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報告セグメント |
その他 |
全社・消去 |
合計 |
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|
食品製造販売事業 |
計 |
||||
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減損損失 |
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当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(単位:百万円)
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報告セグメント |
その他 |
全社・消去 |
合計 |
|
|
食品製造販売事業 |
計 |
||||
|
減損損失 |
|
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【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(単位:百万円)
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報告セグメント |
その他 |
全社・消去 |
合計 |
|
|
食品製造販売事業 |
計 |
||||
|
当期償却額 |
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|
当期末残高 |
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当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(単位:百万円)
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報告セグメント |
その他 |
全社・消去 |
合計 |
|
|
食品製造販売事業 |
計 |
||||
|
当期償却額 |
|
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当期末残高 |
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【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
1. 関連当事者との取引
(1)連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主(個人の場合に限る。)等
前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
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種類 |
会社等の名称又は氏名 |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容又は職業 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末 |
|
役員及び |
松本晃 |
- |
- |
当社代表取締役会長 |
(被所有) |
- |
新株予約権の権利行使 (注2) |
24 |
- |
- |
(注)1 取引金額には消費税等は含まれておりません。
2 取引条件及び取引条件の決定方針等
平成21年6月24日開催の定時株主総会決議により、会社法第236条、第238条及び第239条の規定に基づき付与されたストック・オプションの当連結会計年度における権利行使を記載しております。
なお、「取引金額」欄は、当連結会計年度におけるストック・オプションの権利行使による付与株式数に行使時の払込金額を乗じた金額を記載しております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
|
種類 |
会社等の名称又は氏名 |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容又は職業 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末 |
|
役員及び |
松本晃 |
- |
- |
当社代表取締役会長 |
(被所有) |
- |
新株予約権の権利行使 (注2) |
16 |
- |
- |
(注)1 取引金額には消費税等は含まれておりません。
2 取引条件及び取引条件の決定方針等
平成21年6月24日開催の定時株主総会決議により、会社法第236条、第238条及び第239条の規定に基づき付与されたストック・オプションの当連結会計年度における権利行使を記載しております。
なお、「取引金額」欄は、当連結会計年度におけるストック・オプションの権利行使による付与株式数に行使時の払込金額を乗じた金額を記載しております。
(2)連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
該当事項はありません。
2. 親会社又は重要な関連会社に関する注記
該当事項はありません。
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前連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) |
当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) |
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1株当たり純資産額 |
905.20円 |
958.60円 |
|
1株当たり当期純利益金額 |
125.88円 |
139.24円 |
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潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
125.64円 |
139.08円 |
(注)1. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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項目 |
前連結会計年度末 (平成28年3月31日) |
当連結会計年度末 (平成29年3月31日) |
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連結貸借対照表の純資産の部の合計額(百万円) |
131,469 |
135,056 |
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普通株式に係る期末の純資産額(百万円) |
120,912 |
128,121 |
|
差額の主な内訳(百万円) |
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新株予約権 |
15 |
11 |
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非支配株主持分 |
10,541 |
6,924 |
|
普通株式の発行済株式数(株) |
133,769,800 |
133,821,800 |
|
普通株式の自己株式数(株) |
193,452 |
166,997 |
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1株当たり純資産額の算定に用いられた期末の普通株式の数(株) |
133,576,348 |
133,654,803 |
2. 1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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項目 |
前連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) |
当連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) |
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1株当たり当期純利益金額 |
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連結損益計算書上の親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) |
16,799 |
18,605 |
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普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) |
16,799 |
18,605 |
|
普通株主に帰属しない金額(百万円) |
- |
- |
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普通株式の期中平均株式数(株) |
133,452,595 |
133,620,921 |
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潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
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|
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親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) |
- |
- |
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潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に用いられた普通株式増加数の主要な内訳(株) |
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新株予約権 |
251,478 |
155,564 |
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普通株式増加数(株) |
251,478 |
155,564 |
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希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含まれなかった潜在株式の概要 |
- |
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3. 株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
1株当たり当期純利益金額の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度204,036株、当連結会計年度174,935株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度192,620株、当連結会計年度166,165株であります。
該当事項はありません。