【関連当事者情報】
１．関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主（個人の場合に限る。）等
前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）
種類
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会社等 の名称 又は氏名
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所在地
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資本金又 は出資金 (千円)
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事業の内容 又は職業
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議決権等 の所有 (被所有)割合 (％)
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関連当事者 との関係
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取引の内容
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取引金額 (千円)
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科目
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期末残高 (千円)
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役員
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米山 久
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－
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－
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当社 代表取締役 社長
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（被所有） 直接 39.5％
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債務被保証
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当社不動産 賃貸借契約 の債務被保証 ※
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-
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－
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-
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取引条件及び取引条件の決定方針等
※．当社は店舗不動産の賃借に対して、主要株主兼代表取締役社長である米山久より債務保証を受けております。なお保証料等は支払っておりません。また被保証件数及び被保証物件の年間賃借料は以下のとおりであります。
氏名
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被保証件数 （2020年３月31日）
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年間対象賃借料 （自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）
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米山 久
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1件
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40,964千円
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上記の金額のうち、取引金額には消費税等が含まれておりません。
当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
種類
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会社等 の名称 又は氏名
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所在地
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資本金又 は出資金 (千円)
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事業の内容 又は職業
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議決権等 の所有 (被所有)割合 (％)
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関連当事者 との関係
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取引の内容
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取引金額 (千円)
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科目
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期末残高 (千円)
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役員
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米山 久
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－
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－
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当社 代表取締役社長執行役員CEO
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（被所有） 直接 51.35％
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当社 代表取締役社長執行役員CEO
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当社不動産 賃貸借契約 の債務被保証 ※1
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－
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－
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－
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第三者割当増資※2
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1,000,034
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－
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－
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取引条件及び取引条件の決定方針等
※1．当社は店舗不動産の賃借に対して、主要株主兼代表取締役社長である米山久より債務保証を受けております。なお保証料等は支払っておりません。また被保証件数及び被保証物件の年間賃借料は以下のとおりであります。
氏名
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被保証件数 （2020年３月31日）
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年間対象賃借料 （自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
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米山 久
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1件
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39,983千円
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上記の金額のうち、取引金額には消費税等が含まれておりません。
※2．発行価格は、当該第三者割当増資に係る取締役会決議日の前営業日である2021年２月９日における
当社株式の終値427円といたしました。
２．親会社又は重要な関連会社に関する注記
該当事項はありません。
(１株当たり情報)
項目
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前連結会計年度 (自 2019年４月１日
至 2020年３月31日)
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当連結会計年度 (自 2020年４月１日
至 2021年３月31日)
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１株当たり純資産額
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202円92銭
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△84円94銭
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１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）
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16円31銭
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△474円64銭
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(注)１ 潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
２ １株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目
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前連結会計年度 (自 2019年４月１日
至 2020年３月31日)
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当連結会計年度 (自 2020年４月１日
至 2021年３月31日)
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親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社 株主に帰属する当期純損失（△）（千円）
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117,443
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△3,546,740
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普通株主に帰属しない金額（千円）
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－
|
－
|
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)（千円）
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117,443
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△3,546,740
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普通株式の期中平均株式数（千株）
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7,202
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7,472
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希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要
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2013年７月11日取締役会決議の新株予約権 普通株式 122,000株 2018年３月８日取締役会決議の新株予約権 普通株式 965,600株
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2013年７月11日取締役会決議の新株予約権 普通株式 122,000株 2018年３月８日取締役会決議の新株予約権 普通株式 965,600株 優先株式 A種優先株式 1,000株 B種優先株式 300株
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３ １株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目
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前連結会計年度末 (2020年３月31日)
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当連結会計年度末 (2021年３月31日)
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純資産の部の合計額（千円）
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1,542,273
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523,389
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純資産の部の合計額から控除する金額（千円） （うち新株予約権（千円）） （うち非支配株主持分（千円）） （うちA種優先株式払込額（千円）） （うちB種優先株式払込額（千円））
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80,724 (7,724) (72,999) － －
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1,381,836 (7,724) (74,111) (1,000,000) (300,000)
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普通株式に係る期末の純資産額（千円）
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1,461,548
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△858,447
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普通株式の発行済株式数（千株）
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7,427
|
10,331
|
普通株式の自己株式数（千株）
|
225
|
225
|
１株当たり純資産額の算定に用いられた 期末の普通株式の数（千株）
|
7,202
|
10,106
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(重要な後発事象)
剰余金の処分
2021年６月24日に開催された第20期定時株主総会において、剰余金の処分の件に関して次のとおり決議されております。
(1)剰余金の処分の目的
当社は、当事業年度において市場環境の悪化等により大幅な当期純損失を計上し、当事業年度末において
2,929,874,598円の繰越利益剰余金の欠損を計上しております。早期に財務体質の改善を図り、今後の機動的かつ
柔軟な資本政策に備えるため、会社法第452条の規定に基づき、その他資本剰余金の一部を減少させて繰越利益剰余金の欠損填補に充当します。
(2)剰余金の処分の要領
会社法第452条の規定に基づき、以下のとおりその他資本剰余金の一部を減少させて繰越利益剰余金の欠損を填補するものであります。
①減少する剰余金の項目及びその額
その他資本剰余金 2,929,874,598円
②増加する剰余金の項目及びその額
繰越利益剰余金 2,929,874,598円
(3)剰余金の処分の日程
①取締役会決議日 2021年５月26日
②株主総会決議日 2021年６月24日
③効力発生日 2021年６月30日
なお、本件は会社法第449条第１項ただし書の要件に該当するため、債権者異議申述の手続きは発生しません。
⑤ 【連結附属明細表】
【借入金等明細表】
区分
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当期首残高 (千円)
|
当期末残高 (千円)
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平均利率 (％)
|
返済期限
|
短期借入金
|
1,300,000
|
2,408,000
|
1.03
|
－
|
１年以内に返済予定の長期借入金
|
806,442
|
804,672
|
0.97
|
－
|
１年以内に返済予定のリース債務
|
18,941
|
16,355
|
－
|
－
|
長期借入金（１年以内に返済予定のものを除く。）
|
4,402,491
|
4,753,674
|
0.92
|
2022年 ４月～ 2035年 ８月
|
リース債務(１年以内に返済予定のものを除く。)
|
46,889
|
29,584
|
－
|
2022年 ４月～ 2025年 12月
|
合計
|
6,574,763
|
8,012,286
|
－
|
－
|
(注) １．「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。
なお、リース債務については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、「平均利率」を記載しておりません。
２．長期借入金及びリース債務の連結決算日後1年ごとの返済予定額の総額
区分
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１年超２年以内 (千円)
|
２年超３年以内 (千円)
|
３年超４年以内 (千円)
|
４年超５年以内 (千円)
|
５年超 (千円)
|
長期借入金
|
536,496
|
765,947
|
2,689,960
|
197,830
|
563,438
|
リース債務
|
13,610
|
13,428
|
2,085
|
460
|
－
|
【資産除去債務明細表】
本明細表に記載すべき事項が連結財務諸表規則第15条の23に規定する注記事項として記載されているため、資産除去債務明細表の記載を省略しております。
(2) 【その他】
当連結会計年度における四半期情報等
（累計期間）
|
第１四半期
|
第２四半期
|
第３四半期
|
当連結会計年度
|
売上高 （千円）
|
1,257,566
|
3,922,558
|
7,316,493
|
8,941,797
|
税金等調整前四半期(当期)純損失(△) （千円）
|
△1,477,410
|
△2,376,015
|
△2,825,200
|
△3,593,369
|
親会社株主に帰属する四半期(当期) 純損失(△) （千円）
|
△1,496,796
|
△2,403,323
|
△2,867,643
|
△3,546,740
|
１株当たり四半期(当期)純損失(△) （円）
|
△207.81
|
△333.67
|
△398.14
|
△474.64
|
|
|
|
|
|
（会計期間）
|
第１四半期
|
第２四半期
|
第３四半期
|
第４四半期
|
１株当たり四半期純損失(△) （円）
|
△207.81
|
△151.24
|
△64.47
|
△81.94
|