# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期
決算年月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月 | 2024年９月 | 2025年９月
売上高 | (千円) | 7,291,312 | 6,004,310 | 4,387,858 | 3,516,498 | 2,897,753
経常損失(△) | (千円) | △348,579 | △740,306 | △522,240 | △416,200 | △442,449
親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △388,785 | △780,445 | △420,604 | △452,268 | △434,656
包括利益 | (千円) | △389,095 | △780,301 | △420,780 | △452,312 | △434,597
純資産額 | (千円) | 1,698,642 | 931,797 | 954,066 | 777,884 | 1,013,242
総資産額 | (千円) | 2,922,957 | 1,969,630 | 1,897,599 | 1,541,653 | 1,746,749
１株当たり純資産額 | (円) | 97.35 | 53.33 | 48.24 | 35.62 | 17.00
１株当たり当期純損失 金額(△) | (円) | △22.34 | △44.85 | △23.23 | △22.01 | △12.83
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 58.0 | 47.1 | 49.9 | 50.1 | 57.8
自己資本利益率 | (％) | － | － | － | － | －
株価収益率 | (倍) | － | － | － | － | －
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △63,843 | △710,617 | △437,004 | △410,771 | △573,010
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △317,404 | 94,237 | 309,423 | 62,969 | 19,087
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 126,667 | △53,996 | 311,338 | 266,580 | 651,297
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 1,328,197 | 663,871 | 847,353 | 766,132 | 863,507
従業員数(外、平均臨時雇用者数) | (人) | 236 | 235 | 231 | 217 | 199
(11) | (15) | (5) | (1) | (0)

(注) １．第12期から第16期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額は、潜在株式は存在するものの１株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。

２．第12期から第16期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失金額であるため記載しておりません。

３．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を(　)外数で記載しております。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第13期の期首から適用しており、第13期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５．第14期の売上高には、免税事業者に該当する連結子会社に限り、税込方式を採用しており、消費税等が含まれております。

６．第15期より、資金調達費用及び組織再編費用の表示方法を「販売費及び一般管理費」から「営業外費用」へ変更し、第14期の関連する主要な経営指標等について、表示方法の変更を反映させた組替え後の数値を記載しております。

７．「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用しております。また、2022年改正会計基準については第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日）については第65－２項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。なお、当該会計方針の変更による経営指標等への影響はありません。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期
決算年月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月 | 2024年９月 | 2025年９月
売上高 | (千円) | 3,693,983 | 2,771,335 | 1,232,456 | 1,213,012 | 1,043,942
経常損失(△) | (千円) | △313,681 | △589,134 | △439,969 | △414,840 | △485,723
当期純損失(△) | (千円) | △402,021 | △707,159 | △525,391 | △282,985 | △480,221
資本金 | (千円) | 1,000,000 | 10,000 | 229,720 | 67,707 | 184,466
発行済株式総数 | (株) | 17,405,198 | 17,405,198 | 19,635,533 | 21,693,533 | 59,402,033
純資産額 | (千円) | 1,681,253 | 989,275 | 906,933 | 900,078 | 1,089,812
総資産額 | (千円) | 2,265,561 | 1,378,489 | 1,124,682 | 1,030,543 | 1,228,800
１株当たり純資産額 | (円) | 96.60 | 56.85 | 46.03 | 41.42 | 18.35
１株当たり配当額(１株当たり中間配当額) | (円) | － | － | － | － | －
(－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △23.10 | △40.64 | △29.02 | △13.77 | △14.17
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 74.2 | 71.8 | 80.3 | 87.2 | 88.7
自己資本利益率 | (％) | － | － | － | － | －
株価収益率 | (倍) | － | － | － | － | －
配当性向 | (％) | － | － | － | － | －
従業員数(外、平均臨時雇用者数) | (人) | 193 | 112 | 118 | 121 | 124
(7) | (10) | (3) | (0) | (－)
株主総利回り | (％) | 80.9 | 58.8 | 43.8 | 19.9 | 14.6
(比較指標：TOPIX) | (％) | (124.9) | (112.9) | (142.9) | (162.8) | (193.0)
最高株価 | (円) | 615 | 426 | 314 | 211 | 122
最低株価 | (円) | 366 | 274 | 178 | 78 | 42

(注) １．第12期から第16期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの１株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。

２．第12期から第16期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失金額であるため記載しておりません。

３．従業員数は就業人員であり、臨時従業員数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む)は年間平均人員を(　)内にて外数で記載しております。

４．最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第13期の期首から適用しており、第13期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

６.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を当事業年度の期首から適用しております。また、2022年改正会計基準については第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日）については第65－２項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。なお、当該会計方針の変更による経営指標等への影響はありません。

### ２ 【沿革】

年月 | 事項
2010年５月 | 東京都渋谷区において、ソーシャルゲーム(注)の企画、開発及び運営を目的として株式会社オルトプラス(資本金500万円)を設立
2010年７月 | 本社を東京都渋谷区渋谷二丁目７番14号に移転
2010年12月 | 本社を東京都渋谷区渋谷二丁目１番12号に移転
2012年６月 | 本社を東京都渋谷区渋谷三丁目12番18号に移転
2012年９月 | グリー株式会社と業務提携契約を締結
2013年３月 | 東京証券取引所マザーズに株式を上場
| グリー株式会社との合弁で株式会社オルトダッシュを設立（2020年９月清算結了）
2013年９月 | ベトナムにALTPLUS VIETNAM Co.,Ltd（現 EXTREME VIETNAM Co., Ltd.）を設立（2019年７月に株式会社エクスラボへ売却）
2014年３月 | 東京証券取引所市場第一部に指定
2014年10月 | 韓国にAltPlus Korea Inc.を設立（2018年４月清算結了）
2015年４月 | 株式会社SHIFTとの合弁で株式会社SHIFT PLUSを設立（2019年２月に株式会社SHIFTに売却）
2015年５月 | 台湾スタジオを開設（2016年３月閉鎖）
2016年４月 | XPEC Entertainment inc.(樂陞科技股份有限公司、現 齊民股份有限公司)と資本業務提携契約を締結
2017年３月 | 株式会社scopesとの合弁で株式会社エスエスプラスを設立（2018年10月吸収合併）
2018年３月 | 株式会社scopesを簡易株式交換により完全子会社化（2020年４月吸収合併）
| 高知県高知市にゲーム開発・運営拠点として株式会社オルトプラス高知を設立
2018年９月 | 本社を東京都豊島区東池袋三丁目１番１号に移転
2018年10月 | 企業向け社内仮想通貨サービス「コミュニティオ（communitio）」のサービス提供を開始
2019年１月 | 企業向け社内仮想通貨サービス「コミュニティオ（communitio）」の企画、開発及び運営を行う株式会社コミュニティオを設立（2019年５月MBOにより連結除外）
2019年６月 | 株式会社エクストリームとの合弁で株式会社エクスラボを設立（2020年５月に株式会社エクストリームに売却）
2019年６月 | アイディアファクトリー株式会社と資本業務提携を締結
2019年９月 | NHN JAPAN株式会社及び株式会社クアーズと資本業務提携を締結
2020年２月 | アイディアファクトリー株式会社と合弁で株式会社アイディアファクトリープラスを設立
2020年３月 | 株式会社OneSports（旧社名 株式会社モブキャストプラス）を株式取得により完全子会社化（2024年９月に株式会社STANDが吸収合併）
2020年９月 | 株式会社アクセルマークよりゲーム事業を会社分割により事業譲受
2021年６月 | 合同会社DMM.comとの合弁で株式会社DMMオンクレを設立（2023年３月合弁解消により合同会社DMM.comへ譲渡）
2021年９月 | 人材マッチングサービス業を行う株式会社STANDを設立
2021年９月 | NFT事業を行う株式会社プレイシンクを設立（2022年４月MBOにより連結除外）
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行
2022年12月 | 監査等委員会設置会社へ移行
2023年８月 | 株式会社OneSportsの国内事業を会社分割により新設会社に承継し、新設会社の全株式を株式会社マイネットに譲渡
2023年12月 | ジーエフホールディングス株式会社と資本業務提携を締結
2025年11月 | 株式会社オカザキホールディングスと資本業務提携を締結

(注) ソーシャルゲームとは、ソーシャルネットワーキングサービス(「SNS」)をプラットフォームとし、利用者同士の繋がりや交流関係を活かしたゲームの総称です。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社３社で構成され、『笑顔あふれるセカイを増やす』というパーパス（存在意義）のもと、エンターテインメント＆ソリューション事業として、スマートフォン向けアプリを中心としたオンラインゲームの企画・開発・運営を行うゲーム事業、主に法人顧客向けにクライアントが提供しているサービスの開発・運営を行うサービス開発事業、ゲーム会社向けに人材サービス等を提供する技術・人材支援事業を展開しております。

なお、当社グループは、エンターテインメント＆ソリューション事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載せず、主要なサービス毎に記載しております。

(1) ゲーム事業

当社グループは、主にスマートフォン向けアプリを中心とするオンラインゲームの企画・開発・運営を行っております。そのゲームタイトルは主にApple Inc.及びGoogle Inc.に代表されるプラットフォーム運営事業者が運営する各アプリマーケットにおいて提供されており、基本料金無料、一部アイテム課金制の仕組みを採用しております。

提供するゲームタイトルには、主にアニメやマンガといったユーザー認知度の高いキャラクター等のIPを用いて、IP保有会社を含む他社との協業により、開発及び運営を行う「自社パブリッシングタイトル」と、他社のゲームタイトルの運営を受託する「運営受託タイトル」があります。また、他のゲーム会社からオンラインゲーム等の開発受託も行っております。

2025年９月現在、当社グループが提供している運営タイトル数は４タイトル（自社パブリッシングタイトル３、運営受託タイトル１）、開発受託件数は３件であり、そのうち開示しているものは以下のとおりであります。

2025年９月30日現在

タイトル名 | プラット フォーム | 区分 | ゲーム内容等
ヒプノシスマイク -Alternative Rap Battle- | App Store Google Play Amazon | 自社 パブリッシング タイトル | 株式会社キングレコード/EVIL LINE RECORDSが手掛ける音楽原作キャラクターラッププロジェクト「ヒプノシスマイク -Division Rap Battle-」のリズムゲーム
Everybody Shogi（えぶりばでぃ将棋） | Apple Arcade | 自社 パブリッシング タイトル | 新感覚のカジュアル将棋パズルゲーム
忘却前夜 | App Store Google Play | 自社 パブリッシング タイトル | Ling Xi Games開発のローグライクカードビルディングゲームをローカライズ

(2) サービス開発事業

当社グループでは、「受託開発」と「共同開発」の２つの形態で展開しています。

受託開発では、法人顧客向けにライセンスやビジネスアセットの提供を含む包括的なソリューションを実現。長年培ってきた開発ノウハウと技術力を活かし、クライアントのニーズに応じた高品質なサービス開発を提供しています。一方、パートナー企業との共同開発では、双方の強みを活かした革新的なサービスの創出に取り組んでおり、収益配分を通じた継続的なビジネス展開を実現しています。

(3) 技術・人材支援事業

当社グループでは、ゲーム開発における共同開発・受託開発を通じて、高度な技術力と開発ノウハウを蓄積してきました。その過程で、実践的な環境での人材育成にも注力し、即戦力となる優秀な開発人材を数多く輩出しています。この強みを活かし、ゲーム開発の人材を必要とされる企業様に対して、子会社「株式会社STAND」を展開。実務経験豊富な人材を派遣することで、お客様のゲーム開発プロジェクトを強力にサポートしています。また、グループ会社「株式会社オルトプラス高知」との連携により、さらなる人材育成体制の強化を図り、業界のニーズに応える高品質な人材サービスの提供を実現しています。

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

2025年９月30日現在

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業の内容 | 議決権の所有 (被所有)割合 (％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
株式会社オルトプラス高知（注）２ | 高知県高知市 | 10百万円 | ゲーム開発・運営に関するグループ内の業務支援 | 100.0 | 運営業務の委託 役員の兼任 資金の貸付
株式会社アイディアファクトリープラス （注）２、３ | 東京都豊島区 | 10百万円 | モバイルコンテンツ等の企画、開発及び運営等 | 51.0 | 役員の兼任
株式会社STAND （注）２、３ | 東京都豊島区 | 26百万円 | 人材マッチングサービス等 | 100.0 | 役員の兼任 資金の貸付 役務の提供

(注) １．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

２．特定子会社であります。

３．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えている連結子会社は以下のとおりです。

主要な損益情報等

株式会社アイディアファクトリープラス |  | 株式会社ＳＴＡＮＤ
①　売上高 | 873,507千円 |  | ①　売上高 | 1,175,307千円
②　経常利益 | 79千円 |  | ②　経常利益 | 39,871千円
③　当期純利益 | 122千円 |  | ③　当期純利益 | 43,200千円
④　純資産額 | 7,398千円 |  | ④　純資産額 | 142,931千円
⑤　総資産額 | 323,515千円 |  | ⑤　総資産額 | 488,918千円

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年９月30日現在

従業員数(人)
199 | (0)

(注) １．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を(　)外数で記載しております。

２．セグメント情報との関連は、単一セグメントであるため記載を省略しております。

#### (2) 提出会社の状況

2025年９月30日現在

従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
124 | (－) | 39.1 | 4.5 | 5,799

(注) １．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を(　)外数で記載しております。

２．セグメント情報との関連は、単一セグメントであるため記載を省略しております。

３．平均年間給与は、基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
管理職に占める女性 労働者の割合(％) (注)１ | 男性労働者の育児 休業取得率(％) (注)２ | 労働者の男女の賃金の差異(％)(注)１、３
全労働者 | うち正規雇用労働者 | うちパート・ 有期労働者
4.0 | 0 | 78.7 | 79.1 | －

(注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．当社は、男女間で同一の賃金制度を適用しており、同一職種、同一職位内において男女間の格差を設けておりません。現在生じている男女の賃金の差異は、職種・職位・年齢構成・労働時間の違いによるものであり、主に女性の上位職位者が少ないこと、女性の平均年齢が男性より約２年若く、経験年数・熟練度に差があることが挙げられます。

② 連結子会社

連結子会社は「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。