【注記事項】
(四半期損益計算書関係）
※１ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前第２四半期累計期間 (自 2018年７月１日 至 2018年12月31日)
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当第２四半期累計期間 (自 2019年７月１日 至 2019年12月31日)
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役員報酬
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19,706
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千円
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20,900
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千円
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給料手当
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36,386
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30,619
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※２ 減損損失
前第２四半期累計期間(自 2018年７月１日 至 2018年12月31日)
当第２四半期累計期間において、当社は以下の資産について減損損失を計上しております。
場所
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用途
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減損損失
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種類
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金額 （千円）
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本社（東京都港区）
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事業用資産
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工具、器具及び備品
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5,936
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合計
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5,936
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当社の事業は、インターネットマーケティング支援関連の単一事業である為、事業用資産は原則として全体で一つの資産グループとしております。
「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき主要な資産であるソフトウェアの償却期間における将来の回収可能性を検討した結果、有形固定資産に係る減損損失（5,936千円）を特別損失として、計上いたしました。
なお、回収可能価額は使用価値により零としております。
当第２四半期累計期間(自 2019年７月１日 至 2019年12月31日)
当第２四半期累計期間において、当社は以下の資産について減損損失を計上しております。
場所
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用途
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減損損失
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種類
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金額 （千円）
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データセンター（東京都千代田区）
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事業用資産
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建設仮勘定
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271
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合計
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271
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当社の事業は、インターネットマーケティング支援関連の単一事業である為、事業用資産は原則として全体で一つの資産グループとしております。
当社の主要な資産において、パーソナライズ・アドサービスの採算性を中心に償却期間と販売計画について精査し、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づいて将来の回収可能性を検討した結果、有形固定資産に係る減損損失（271千円）を特別損失として、計上いたしました。
なお、回収可能価額は使用価値により零としております。
(四半期キャッシュ・フロー計算書関係)
※現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
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前第２四半期累計期間 (自 2018年７月１日 至 2018年12月31日)
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当第２四半期累計期間 (自 2019年７月１日 至 2019年12月31日)
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現金及び預金
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493,061千円
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440,329千円
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預入期間が３か月を超える定期預金
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△50,067
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－
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現金及び現金同等物
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442,993
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440,329
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(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社は、「インターネットマーケティング支援事業」のみであり、単一セグメントであるため、記載を省略しております。
(１株当たり情報)
１株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目
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前第２四半期累計期間 (自 2018年７月１日 至 2018年12月31日)
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当第２四半期累計期間 (自 2019年７月１日 至 2019年12月31日)
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１株当たり四半期純損失金額（△）
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△32.07円
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△8.21円
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(算定上の基礎)
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四半期純損失金額（△）(千円)
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△67,074
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△17,323
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普通株主に帰属しない金額(千円)
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―
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―
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普通株式に係る四半期純損失金額（△）(千円)
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△67,074
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△17,323
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普通株式の期中平均株式数(株)
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2,091,693
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2,109,186
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希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要
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2018年９月27日開催取締役会決議による第13回新株予約権 （新株予約権の数2,062個）
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―
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(注) 潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。
(重要な後発事象)
当社は、2020年１月31日開催の取締役会において、京セラコミュニケーションシステム株式会社（以下「KCCS」という。）が運営するDSP 事業(以下「DSP事業」という。)を譲り受けることを目的として、KCCSがDSP事業を新設分割することにより新たに設立するデクワス株式会社の議決権所有割合の90％を取得し、子会社とすることを決議いたしました。
１．株式取得(子会社化)の理由
当社は2012年以来、KCCSに対してデータ解析エンジンを提供することにより、共同でDSPサービスを推進してまいりました。一方、今後想定されるインターネット広告の標準仕様の変更や、業界構造の変革に迅速に対応するためには、データ解析エンジンのみならず広告配信基盤の改良と自らその運営を行う必要があります。そこで、時代のパラダイムシフトに適応した事業展開を図るべく、この度KCCSからDSP事業を承継することといたしました。
２．株式取得の相手会社の概要
(1)
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名称
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京セラコミュニケーションシステム株式会社
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(2)
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所在地
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京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町６
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(3)
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代表者の役職・氏名
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代表取締役会長 山口 悟郎 代表取締役社長 黒瀬 善仁
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(4)
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事業内容
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情報通信サービス等の提供
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(5)
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資本金
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2,985百万円
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３．買収する会社の名称、事業内容、規模等
(1)
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名称
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デクワス株式会社
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(2)
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所在地
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東京都港区浜松町一丁目22番５号 KDX浜松町センタービル７階
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(3)
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代表者の役職・氏名
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代表取締役 吉村 真弥（予定）
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(4)
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事業内容
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DSP事業等
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(5)
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分割される事業の規模（概算）
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・売上高: 779百万円 (2019年上半期 ４月～９月) ・経常利益:△9百万円 (2019年上半期 ４月～９月) ・資産: 76百万円 (2019年９月末)(※1) ・負債: -百万円 (2019年９月末)(※2)
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(6)
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資本金
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10百万円
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(7)
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設立年月日
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2020年３月２日（予定）
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(※1) 実際の金額は上記金額にクロージング日までの増減を加味した金額となります。
(※2) 負債は承継いたしません。
４．取得株式数、取得価額及び取得前後の所有株式の状況
(1)
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異動前の所有株式数
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－株 （議決権の数：-個） （議決権所有割合：-％）
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(2)
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取得株式数
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900株 （議決権の数：900個）
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(3)
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取得価額
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デクワス株式会社の普通株式 アドバイザリー費用等（概算額） 合計（概算額）
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60百万円 (※3) 15百万円 75百万円 (※3)
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(4)
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異動後の所有株式数
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900株 （議決権の数：900個） （議決権所有割合：90.0％）
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(※3) 取得価額はクロージング後に価額調整を実施する予定であるため、現時点の概算値です。
５．株式取得の時期
(1)
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取締役会決議日
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2020年１月31日
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(2)
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基本合意に関する契約締結日
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2020年１月31日
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(3)
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株式譲渡実行日
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2020年３月２日（予定）
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６．支払資金の調達方法及び支払方法
自己資金より充当
７．その他重要な事項
第３四半期決算より、連結財務諸表を作成する予定であります。