# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期
決算年月 | 2021年５月 | 2022年５月 | 2023年５月 | 2024年５月 | 2025年５月
売上高 | (千円) | 11,525,334 | 11,581,813 | 14,733,528 | 19,430,983 | 20,636,072
経常利益 | (千円) | 293,942 | 224,596 | 579,289 | 758,787 | 1,021,045
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 175,795 | 154,231 | 452,926 | 467,894 | 689,068
包括利益 | (千円) | 187,619 | 155,222 | 455,151 | 517,879 | 715,008
純資産額 | (千円) | 2,964,105 | 3,017,372 | 3,833,596 | 4,214,183 | 4,812,812
総資産額 | (千円) | 5,093,592 | 5,081,318 | 8,353,011 | 8,612,585 | 9,948,182
１株当たり純資産額 | (円) | 498.87 | 509.09 | 596.79 | 655.09 | 746.67
１株当たり当期純利益 | (円) | 29.70 | 26.02 | 73.25 | 72.77 | 106.98
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 58.2 | 59.4 | 45.9 | 48.9 | 48.4
自己資本利益率 | (％) | 6.0 | 5.2 | 13.2 | 11.6 | 15.3
株価収益率 | (倍) | 36.0 | 41.2 | 13.8 | 16.2 | 10.9
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 666,108 | 59,565 | △1,067,497 | 1,038,669 | 864,578
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △110,269 | 38,738 | △40,059 | △220,478 | △30,210
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 183,735 | △225,106 | 310,037 | △342,020 | △368,655
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 1,645,307 | 1,524,884 | 998,978 | 1,477,144 | 1,942,107
従業員数 (外、平均臨時 雇用者数) | (人) | 354 | 366 | 456 | 535 | 599
(66) | (72) | (75) | (72) | (75)

(注) １．第44期、第45期、第46期、第47期及び第48期連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者(パートタイマーを含む。)の１年間の平均人員(１日８時間換算)を(　)内に外数で記載しております。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第45期の期首から適用しており、第45期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期
決算年月 | 2021年５月 | 2022年５月 | 2023年５月 | 2024年５月 | 2025年５月
売上高 | (千円) | 11,238,565 | 11,269,254 | 14,054,650 | 16,739,766 | 17,476,808
経常利益 | (千円) | 303,145 | 229,540 | 640,311 | 742,485 | 906,697
当期純利益 | (千円) | 176,047 | 146,706 | 435,002 | 452,012 | 613,128
資本金 | (千円) | 616,652 | 616,652 | 616,652 | 616,652 | 616,652
発行済株式総数 | (株) | 5,943,485 | 5,943,485 | 6,583,485 | 6,583,485 | 6,583,485
純資産額 | (千円) | 2,961,825 | 3,003,231 | 3,867,474 | 4,119,485 | 4,629,666
総資産額 | (千円) | 5,068,580 | 5,055,713 | 7,310,097 | 7,209,940 | 8,620,589
１株当たり純資産額 | (円) | 498.48 | 506.71 | 595.12 | 640.37 | 718.26
１株当たり配当額 (うち１株当たり 中間配当額) | (円) | 15.00 | 15.00 | 23.00 | 20.00 | 25.00
(－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益 | (円) | 29.74 | 24.75 | 69.90 | 70.19 | 95.19
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 58.4 | 59.4 | 52.9 | 57.1 | 53.7
自己資本利益率 | (％) | 6.0 | 4.9 | 12.7 | 11.3 | 14.0
株価収益率 | (倍) | 35.9 | 43.4 | 14.5 | 16.8 | 12.2
配当性向 | (％) | 50.4 | 60.6 | 32.9 | 28.5 | 26.3
従業員数 (外、平均臨時 雇用者数) | (人) | 331 | 347 | 395 | 468 | 532
(66) | (72) | (75) | (72) | (75)
株主総利回り (比較指標：配当込み TOPIX) | (％) | 97.9 | 99.7 | 96.4 | 113.1 | 114.3
(％) | (125.6) | (127.9) | (146.4) | (195.0) | (201.9)
最高株価 | (円) | 1,173 | 1,215 | 1,177 | 1,630 | 1,256
最低株価 | (円) | 913 | 960 | 862 | 980 | 843

(注) １．第44期、第45期、第46期、第47期及び第48期事業年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者(パートタイマーを含む。)の年間の平均人員(１日８時間換算)を(　)内に外数で記載しております。

３．最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第45期の期首から適用しており、第45期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５．第46期の１株当たり配当額23円には、特別配当４円を含んでおります。また、第48期の１株当たり配当額25円には、記念配当３円を含んでおります。

### ２ 【沿革】

当社の創業は、1976年10月に株式会社兵庫機工の機械事業部の一環として、三洋空調システムサービス株式会社(現　パナソニック産機システムズ株式会社)との業務提携により、大型空調機器の据付・組立・試運転及び保守管理に関する受託業務を開始したことによります。

当社の設立から現在に至るまでの沿革は、以下のとおりであります。

年月 | 概要
1977年７月 | 兵庫県姫路市飾東町に大型空調機器の据付・組立・試運転及び保守管理を目的として、株式会社三機サービスを設立(資本金5,000千円) 三洋空調システムサービス株式会社(現　パナソニック産機システムズ株式会社)の大阪センター事務所内に、当社の大阪センターを開設(1989年６月　大阪センターを大阪府吹田市に移転)
1977年10月 | 東京都江東区に東京センターを開設(現　東京事業所)
1978年４月 | 愛知県名古屋市昭和区に名古屋センターを開設
1983年６月 | ソフトウエア開発のシステムエンジニア派遣を目的として、ソフトウエア開発業務を開始
1983年10月 | 静岡県静岡市葵区に静岡センターを開設
1986年５月 | 兵庫県神戸市兵庫区に神戸センターを開設(2005年10月　兵庫県神戸市長田区に移転)
1988年９月 | 本社を兵庫県姫路市野里に移転
1991年11月 | 一般建設業許可〔管工事業〕を登録
1995年12月 | 名古屋センターと静岡センターを統合し、愛知県名古屋市昭和区に東海センターを開設(2007年10月　愛知県名古屋市中川区に移転)。東海センターの支部として静岡ステーション(現　静岡センター、静岡県静岡市駿河区)と浜松ステーション(現　浜松センター、静岡県浜松市中央区)を開設
1996年11月 | 特定建設業許可〔管工事業〕を登録
1998年９月 | 中国上海市に空調機器の保守・メンテナンス業務を目的とした上海三機大楼設備維修有限公司(現　連結子会社)を設立
2000年９月 | 東京都江東区に24時間365日対応のコールセンターを開設 トータルメンテナンス事業の全国展開を開始
2001年10月 | 北海道札幌市東区に札幌営業所(現　札幌センター)を開設
2002年６月 | 兵庫県姫路市に兵庫事業開発部(現　姫路センター)を開設
2003年９月 | 特定建設業許可〔建築工事業〕を登録
2007年３月 | 一般建設業許可〔電気工事業〕を登録
2008年10月 | 本社を兵庫県姫路市東延末に移転
2012年２月 | 中国上海市に24時間365日対応のコールセンターを開設
2015年４月 | 東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場
2015年６月 | 神奈川県川崎市多摩区に横浜センターを開設
2016年３月 | 本社を兵庫県姫路市阿保に移転
2016年４月 | 兵庫県姫路市阿保にコールセンター、研修センターを開設 東京証券取引所市場第二部へ市場変更
2016年８月 | 特定建設業許可〔内装仕上工事業〕を登録
2016年12月 | 福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設 大阪府吹田市に江坂営業所を開設
2017年４月 | 東京証券取引所市場第一部に指定
2017年９月 | 特定建設業許可〔解体工事業〕を登録
2020年２月 | 和歌山県和歌山市に和歌山営業所を開設
2021年３月 | 特定建設業許可〔電気工事業〕を登録
2022年４月 | 東京証券取引所スタンダード市場に移行
2022年10月 | 新潟県新潟市中央区に新潟営業所を開設
2022年12月 | 株式会社兵庫機工を株式交換により完全子会社化
2023年12月 | 長沼冷暖房株式会社の全株式を取得し完全子会社化
2024年１月 | 宮城県仙台市若林区に仙台営業所を開設
2025年４月 | 京都府京都市南区に京都営業所を開設

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、空調機器はもとより、厨房機器、電気設備及び給排水衛生設備等のあらゆる設備のメンテナンスを主な事業としており、国内(東京都江東区及び兵庫県姫路市)と中国上海市にそれぞれコールセンターを設置することで、緊急修理にも24時間365日対応しております。

メンテナンス事業に関しては、国内の全国16か所に営業拠点を設け、専門性の高い技術力を有する当社メンテナンスエンジニアを配備するとともに、メンテナンス業務の委託先であるパートナーを顧客店舗等へ派遣することにより、日本全国でメンテナンスサービスを提供できる体制を構築し、顧客の多種多様な要望に対応しております。

また、当社設立当初よりメーカーサービス指定店として、パナソニックグループ会社が製造・販売を行う大型空調機器(主に吸収式冷温水機(※１))を中心としたメンテナンスを行っており、近年では長年培った専門性とメンテナンスノウハウを活かし、大型空調機器に付随する機器に対する省エネインバータ化工事(※２)及び大型空調機器を含む機器の更新工事などについても事業領域を拡大しております。

さらに、近年のエネルギーコスト削減の需要を捉えて、省エネ性が高い空調機器への更新工事、省エネコンサルティング、エネルギー監視装置、ＬＥＤ照明への入替等、省エネ商材の販売サービスを提供しております。

主なサービス内容

(メンテナンス)

コールセンターでの緊急修理対応だけでなく、空調機器をはじめとして厨房機器・電気設備・給排水衛生設備等の定期メンテナンスを提供しております。また、メンテナンスエンジニアが不具合箇所を早期に発見し、事前に修理を行うことにより突発的な緊急修理の発生を抑制する保全メンテナンスも展開しております。

ａ．空調設備管理　：大型熱源機器の定期点検・清掃、業務用エアコンの定期点検・清掃、

冷却塔の点検・清掃、水ポンプの点検、給排気機器の点検・清掃

ｂ．給排水設備管理：貯水槽等清掃、浄化槽保守点検、水質検査・残留塩素測定、

グリストラップ(※３)清掃、雑排水槽清掃

ｃ．電気設備管理　：受変電設備定期点検

ｄ．その他設備管理：建築関連(特殊建築物等定期調査報告、自動扉保守点検、建築設備定期検査報告、

シャッター設備保守点検、昇降機等保守点検)、消防関連(消防用設備点検、

防火対象物定期点検)、清掃(日常・定期清掃)、空気環境測定、医療機器

(工事)

メンテナンスにより設備機器の状況を把握することで、設備機器の更新・改修時期を的確に判断し、建物設備(空調・電気・厨房・給排水衛生設備等)のリニューアル工事及び新店舗工事、改装工事の提案・施工を行っております。

ａ．大型熱源機器更新工事

ｂ．建物設備(空調・電気・厨房・給排水衛生設備等)の新規設置工事、リニューアル工事

ｃ．店舗改装工事

(省エネ)

ａ．インバータ制御化によるエネルギー改善

ｂ．デマンドコントロール(※４)導入提案及び施工

ｃ．改正省エネ法対策サポートの提案及び施工(運用改善、設備改善、設備更新)

ｄ．業務用ボイラー更新提案及び施工(自然冷媒ヒートポンプ給湯機(※５))

ｅ．ＬＥＤ照明導入提案及び施工

ｆ．エアコン効率改善プラン提案及び施工

ｇ．ＳＥＭＳ(ストア・エネルギー・マネジメント・システム)(※６)提案及び販売

(製造)

ａ．スチールサッシ、スチールドアーの製造

ｂ．高機能（省エネ等）建具の製造

※用語説明

１．吸収式冷温水機

ビルなどの大きな建物の冷暖房を行う機械で、冷媒にフロンガスではなく水を使用しているため環境性に優れており、熱源については他の機械が排出した熱を使用することもできます。

２．インバータ化工事

インバータを空調機器等に取り付ける工事のことであります。なお、インバータとはモーターの回転速度を制御する装置であり、これにより消費電力の無駄を省くことができます。

３．グリストラップ

業務用厨房などに設置が義務付けられている油脂分離阻集器(建設省告示第1597号)のことで、排水中の生ごみ・油脂などを直接下水道に流さないために一時的に溜めておく設備であります。

４．デマンドコントロール

電気機器を管理し、最大需要電力を制御することで、契約電力を減少させ、基本料金の節約を図るシステムであります。

５．自然冷媒ヒートポンプ給湯機

自然冷媒の二酸化炭素を使用し、大気の熱を利用して湯を沸かすヒートポンプ式の電気給湯機であります。

６．ＳＥＭＳ(ストア・エネルギー・マネジメント・システム)

電力使用状況等の計測データを分析し、最適な省エネプランを提案するシステムであります。

※　全国15拠点は、北海道、宮城県、新潟県、東京都、神奈川県、静岡県（静岡市、浜松市）、愛知県、京都府、大阪府（吹田市２拠点）、兵庫県（神戸市、姫路市）、和歌山県、福岡県に設置しております。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業の 内容 | 議決権の 所有割合 (％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
上海三機大楼設備維修 有限公司 （注）１ | 中国上海市 | 818千米ドル | 中国国内の空調機器・電気・厨房・給排水衛生設備等の修理・保守メンテナンス業務 | 100.0 | 役員の兼任　４名 資金援助
(連結子会社) |  |  |  |  |
株式会社兵庫機工 | 兵庫県姫路市 | 35,000千円 | 建設関連製品サービス事業 | 100.0 | 役員の兼任　１名
(連結子会社) |  |  |  |  |
長沼冷暖房株式会社 | 新潟県新潟市西蒲区 | 20,000千円 | メンテナンス事業 | 100.0 | －

(注) １．特定子会社に該当しております。

２．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年５月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(人)
メンテナンス事業 | 563 | (75)
建設関連製品サービス事業 | 36 | (－)
合計 | 599 | (75)

(注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者(パートタイマーを含む。)の年間の平均人員(１日８時間換算)を(　)内に外数で記載しております。

#### (2) 提出会社の状況

2025年５月31日現在

従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
532 | (75) | 39.3 | 7.3 | 5,626

セグメントの名称 | 従業員数(人)
メンテナンス事業 | 532 | (75)

(注) １．従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者(パートタイマーを含む。)の年間の平均人員(１日８時間換算)を(　)内に外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

当社グループにおいて、労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

#### (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
管理職に 占める 女性労働者 の割合(％) (注１) | 男性労働者の 育児休業 取得率(％) (注２) | 労働者の男女の 賃金の差異(％) （注３、４）
全労働者 | 正規雇用 労働者 | パート・ 有期労働者
8.1 | 16.0 | 62.8 | 75.6 | 61.0

(注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．労働者の男女の賃金の差異については、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。

４．賃金差異の計算において、正規雇用・パート・有期雇用いずれにおいても、賃金規程等の制度上、男女による職位及び昇進・昇給等の差は設けておりません。差異は雇用区分、役職及び職能等級によるもので、パート社員については就業日数や時間が短い女性社員が多い事、有期労働者については月給制である男性の嘱託社員や契約社員が多いため、差異が発生しております。

② 連結子会社

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。