第４【経理の状況】

１．四半期財務諸表の作成方法について

　当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期会計期間（2022年７月１日から2022年９月30日まで）及び第２四半期累計期間（2022年４月１日から2022年９月30日まで）に係る四半期財務諸表について、有限責任 あずさ監査法人による四半期レビューを受けております。

３．四半期連結財務諸表について

　当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。

１【四半期財務諸表】

（１）【四半期貸借対照表】

		（単位：千円）
	前事業年度 (2022年３月31日)	当第２四半期会計期間 (2022年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,066,839	967,181
売掛金	187,510	180,894
商品及び製品	374,215	359,689
仕掛品	1,548	581
原材料及び貯蔵品	45,228	52,382
その他	42,988	46,852
貸倒引当金	△64	△93
流動資産合計	1,718,265	1,607,487
固定資産
有形固定資産
建物	2,538,445	2,538,445
減価償却累計額	△283,176	△351,102
建物（純額）	※１ 2,255,268	※１ 2,187,342
構築物	528,839	528,839
減価償却累計額	△83,061	△104,244
構築物（純額）	445,777	424,595
機械装置及び運搬具	965,927	965,927
減価償却累計額	△502,641	△531,597
機械装置及び運搬具（純額）	463,286	434,330
工具、器具及び備品	99,136	99,136
減価償却累計額	△80,951	△85,164
工具、器具及び備品（純額）	18,185	13,971
土地	※１ 516,725	※１ 516,725
有形固定資産合計	3,699,243	3,576,966
無形固定資産	3,234	3,691
投資その他の資産	41,884	41,853
固定資産合計	3,744,362	3,622,512
資産合計	5,462,628	5,229,999

		（単位：千円）
	前事業年度 (2022年３月31日)	当第２四半期会計期間 (2022年９月30日)
負債の部
流動負債
買掛金	112,039	108,953
１年内返済予定の長期借入金	※１,※２ 270,360	※１,※２ 270,360
未払金	69,775	66,246
未払法人税等	6,367	3,838
賞与引当金	13,369	15,725
その他	85,552	36,010
流動負債合計	557,464	501,134
固定負債
長期借入金	※１,※２ 4,256,510	※１,※２ 4,121,330
資産除去債務	5,480	5,483
固定負債合計	4,261,990	4,126,813
負債合計	4,819,454	4,627,948
純資産の部
株主資本
資本金	279,864	279,864
資本剰余金	229,864	229,864
利益剰余金	208,410	167,015
自己株式	△87,143	△87,143
株主資本合計	630,995	589,599
新株予約権	12,177	12,451
純資産合計	643,173	602,051
負債純資産合計	5,462,628	5,229,999

（２）【四半期損益計算書】

【第２四半期累計期間】

		（単位：千円）
	前第２四半期累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)	当第２四半期累計期間 (自　2022年４月１日 　至　2022年９月30日)
売上高	1,598,351	1,397,690
売上原価	847,404	758,514
売上総利益	750,947	639,175
販売費及び一般管理費
運賃	206,707	181,156
賞与引当金繰入額	11,950	11,444
その他	514,213	464,066
販売費及び一般管理費合計	732,871	656,666
営業利益又は営業損失（△）	18,075	△17,491
営業外収益
受取手数料	324	256
受取奨励金	－	400
還付加算金	767	－
雑収入	376	700
営業外収益合計	1,468	1,356
営業外費用
支払利息	14,956	24,279
雑損失	－	651
営業外費用合計	14,956	24,931
経常利益又は経常損失（△）	4,586	△41,066
特別利益
新株予約権戻入益	1,810	410
特別利益合計	1,810	410
特別損失
補助金減額損	30,897	－
特別損失合計	30,897	－
税引前四半期純損失（△）	△24,499	△40,655
法人税等	△8,584	740
過年度法人税等戻入額	△17,440	－
四半期純利益又は四半期純損失（△）	1,525	△41,395

（３）【四半期キャッシュ・フロー計算書】

		（単位：千円）
	前第２四半期累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)	当第２四半期累計期間 (自　2022年４月１日 　至　2022年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前四半期純損失（△）	△24,499	△40,655
減価償却費	248,909	122,584
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△33	29
賞与引当金の増減額（△は減少）	△1,850	2,355
受取利息及び受取配当金	△3	△5
支払利息	14,956	24,279
新株予約権戻入益	△1,810	△410
補助金減額損	30,897	－
売上債権の増減額（△は増加）	28,202	6,615
棚卸資産の増減額（△は増加）	△108,141	8,338
仕入債務の増減額（△は減少）	△13,038	△3,085
未払又は未収消費税等の増減額	126,123	△52,480
受取奨励金	－	△400
その他	25,128	△6,429
小計	324,840	60,735
利息及び配当金の受取額	3	5
奨励金の受取額	－	400
補助金の受取額	53,756	－
利息の支払額	△18,247	△24,557
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	225,223	△920
営業活動によるキャッシュ・フロー	585,577	35,663
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△47,801	－
無形固定資産の取得による支出	△438	△160
敷金の回収による収入	－	18
投資活動によるキャッシュ・フロー	△48,239	△142
財務活動によるキャッシュ・フロー
長期借入金の返済による支出	△135,180	△135,180
配当金の支払額	△19,038	－
財務活動によるキャッシュ・フロー	△154,218	△135,180
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	383,120	△99,658
現金及び現金同等物の期首残高	668,474	1,066,839
現金及び現金同等物の四半期末残高	※ 1,051,594	※ 967,181

【注記事項】

（四半期財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理）

（税金費用の計算）

　税金費用については、当第２四半期会計期間を含む事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純損失に当該見積実効税率を乗じて計算しております。ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、税引前四半期純利益又は

税引前四半期純損失に法定実効税率を乗じた金額に、繰延税金資産の回収可能性を考慮して計算しております。

（四半期貸借対照表関係）

※１　担保資産及び担保付債務

前事業年度（2022年３月31日）

登記留保として担保に供している資産は、次のとおりであります。

建物	2,252,193千円
土地	516,725 〃
計	2,768,918千円

登記留保に係る担保付債務は、次のとおりであります。

１年内返済予定の長期借入金	270,360千円
長期借入金	4,256,510 〃
計	4,526,870千円

当第２四半期会計期間（2022年９月30日）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

建物	2,184,547千円
土地	516,725 〃
計	2,701,272千円

担保付債務は、次のとおりであります。

１年内返済予定の長期借入金	270,360千円
長期借入金	4,121,330 〃
計	4,391,690千円

※２　財務制限条項

前事業年度（2022年３月31日）

　当事業年度末における長期借入金には、純資産の部の金額、営業損益及び経常損益等に係る財務制限条項が付されております。これに抵触した場合、当該借入金について期限の利益を喪失する可能性があります。

　当社は、前事業年度においてＣＩＤ事業を開始いたしましたが、同事業の損益分岐点の未達及び将来の販売見通しに基づいた当事業年度末時点での販売不能見込みを製品評価損として織り込んだことにより多額の営業損失及び経常損失を計上しております。また、同事業は当初の想定よりも販売が伸び悩み、同事業の製品を製造している埼玉工場の稼働率が低調に推移しており、同事業の損益分岐点未達が続いているため、継続して営業活動から生じる損益がマイナスとなる見込みとなりました。そのため、減損の兆候を認識し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、特別損失として減損損失を計上したことにより、多額の当期純損失を計上しております。その結果、当事業年度末においても、長期借入金に係る財務制限条項に抵触しております。

　当社は、当該状況を解消すべく、取引金融機関と定期的に意見交換を行うことで同金融機関と良好な関係を構築しており、上記の期限の利益の喪失に係る権利行使について同金融機関と協議し、当該権利行使をしないことについて同金融機関の同意を得ております。

　財務制限条項は以下のとおりであります。

①　2021年３月に終了する決算期以降の各年度の決算期の末日における単体の貸借対照表における純資産の部の金額を、2018年３月期の決算期末日の貸借対照表における純資産の部の合計金額の75％以上に維持すること。

②　2021年３月に終了する決算期以降の各年度の決算期における単体の損益計算書に示される経常損益が２期連続して損失とならないようにすること。

③　2021年３月に終了する決算期以降の各年度決算期における営業損益及び減価償却費の合計金額が250,000千円を下回らないこと。

④　2021年３月を初回とし、以降毎年３月、６月、９月及び12月末時点（以下、総称して「基準日」という。）において、以下の計算式で算出された数値が0.2未満となった場合、最新の四半期報告書が開示された翌月末までに、工場土地及びその上に建設された建物に対し貸主を第一順位とする根抵当権設定の設定登記を完了させるために必要な所定の手続きを実施すること。

（計算式）

基準日の属する四半期の直前の四半期における単体の損益計算書に示される経常損益÷基準日の属する四半期の直前の四半期において返済した借入金元本及び利息の合計

当第２四半期会計期間（2022年９月30日）

　当第２四半期会計期間末における長期借入金には、純資産の部の金額、営業損益及び経常損益等に係る財務制限条項が付されております。これに抵触した場合、当該借入金について期限の利益を喪失する可能性があります。

　当社は、ＣＩＤ事業の損益分岐点売上高の未達及び将来の販売見通しに基づいた前事業年度末時点での販売不能見込みを製品評価損として織り込んだことにより、前事業年度に多額の営業損失及び経常損失を計上いたしました。

　また、同事業は当初の想定よりも販売が伸び悩み、同事業の製品を製造している埼玉工場の稼働率が低調に推移しており、同事業の損益分岐点売上高の未達が続いていたため、前事業年度末時点で継続して営業活動から生じる損益がマイナスとなる見込みとなりました。そのため、減損の兆候を認識し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、特別損失として減損損失を計上したことにより、前事業年度に多額の当期純損失を計上いたしました。

　その結果、前事業年度末においても、長期借入金に係る財務制限条項の一部に抵触しております。

　当社は、当該状況を解消すべく、取引金融機関と定期的に意見交換を行うことで同金融機関と良好な関係を構築しており、上記の期限の利益の喪失に係る権利行使について同金融機関と協議し、当該権利行使をしないことについて同金融機関の同意を得ております。

　財務制限条項は以下のとおりであります。

①　2021年３月に終了する決算期以降の各年度の決算期の末日における単体の貸借対照表における純資産の部の金額を、2018年３月期の決算期末日の貸借対照表における純資産の部の合計金額の75％以上に維持すること。

②　2021年３月に終了する決算期以降の各年度の決算期における単体の損益計算書に示される経常損益が２期連続して損失とならないようにすること。

③　2021年３月に終了する決算期以降の各年度決算期における営業損益及び減価償却費の合計金額が250,000千円を下回らないこと。

④　2021年３月を初回とし、以降毎年３月、６月、９月及び12月末時点（以下、総称して「基準日」という。）において、以下の計算式で算出された数値が0.2未満となった場合、最新の四半期報告書が開示された翌月末までに、工場土地及びその上に建設された建物に対し貸主を第一順位とする根抵当権設定の設定登記を完了させるために必要な所定の手続きを実施すること。

（計算式）

基準日の属する四半期の直前の四半期における単体の損益計算書に示される経常損益÷基準日の属する四半期の直前の四半期において返済した借入金元本及び利息の合計

　なお、当第２四半期会計期間において、埼玉工場の土地及び建物に対して同金融機関を第一順位とする根抵当権の設定を行っております。

（四半期キャッシュ・フロー計算書関係）

※　現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。

	前第２四半期累計期間 （自　2021年４月１日 至　2021年９月30日）	当第２四半期累計期間 （自　2022年４月１日 至　2022年９月30日）
現金及び預金	1,051,594千円	967,181千円
現金及び現金同等物	1,051,594千円	967,181千円

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期累計期間（自2021年４月１日　至2021年９月30日）

配当金支払額

（決　議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2021年６月22日 定時株主総会	普通株式	19,027	3.00	2021年３月31日	2021年６月23日	利益剰余金

Ⅱ　当第２四半期累計期間（自2022年４月１日　至2022年９月30日）

配当金支払額

該当事項はありません。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント				合計	調整額 （注）１	四半期 損益計算書 計上額 （注）２
	ＭＦＤ	ＣＩＤ	マーケ ティング	計
売上高
外部顧客への売上高	1,243,806	169,522	185,021	1,598,351	1,598,351	－	1,598,351
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－	－	－
計	1,243,806	169,522	185,021	1,598,351	1,598,351	－	1,598,351
セグメント利益又は損失（△）	261,948	△202,239	129,286	188,995	188,995	△170,920	18,075

（注）１．セグメント利益又は損失の調整額は全社費用△170,920千円であります。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

２．セグメント利益又は損失は、四半期損益計算書の営業利益と調整を行っております。

Ⅱ　当第２四半期累計期間（自　2022年４月１日　至　2022年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント				合計	調整額 （注）１	四半期 損益計算書 計上額 （注）２
	ＭＦＤ	ＣＩＤ	マーケ ティング	計
売上高
外部顧客への売上高	1,138,618	80,918	178,152	1,397,690	1,397,690	－	1,397,690
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－	－	－
計	1,138,618	80,918	178,152	1,397,690	1,397,690	－	1,397,690
セグメント利益又は損失（△）	224,357	△220,562	127,208	131,003	131,003	△148,494	△17,491

（注）１．セグメント利益又は損失の調整額は全社費用△148,494千円であります。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

２．セグメント利益又は損失は、四半期損益計算書の営業損失と調整を行っております。

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を分解した情報

前第２四半期累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

(単位：千円）
	報告セグメント				合計
	ＭＦＤ	ＣＩＤ	マーケ ティング	計
一定時点で移転される財又はサービス	1,243,806	169,522	131,082	1,544,412	1,544,412
一定の期間にわたり移転されるサービス	－	－	53,938	53,938	53,938
顧客との契約から生じる収益	1,243,806	169,522	185,021	1,598,351	1,598,351
その他の収益	－	－	－	－	－
外部顧客への売上高	1,243,806	169,522	185,021	1,598,351	1,598,351

当第２四半期累計期間（自　2022年４月１日　至　2022年９月30日）

(単位：千円）
	報告セグメント				合計
	ＭＦＤ	ＣＩＤ	マーケ ティング	計
一定時点で移転される財又はサービス	1,138,618	80,918	136,052	1,355,590	1,355,590
一定の期間にわたり移転されるサービス	－	－	42,100	42,100	42,100
顧客との契約から生じる収益	1,138,618	80,918	178,152	1,397,690	1,397,690
その他の収益	－	－	－	－	－
外部顧客への売上高	1,138,618	80,918	178,152	1,397,690	1,397,690

（１株当たり情報）

　１株当たり四半期純利益又は１株当たり四半期純損失及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目	前第２四半期累計期間 （自　2021年４月１日 至　2021年９月30日）	当第２四半期累計期間 （自　2022年４月１日 至　2022年９月30日）
(1）１株当たり四半期純利益又は１株当たり四半期純損失（△）	０円24銭	△６円51銭
（算定上の基礎）
四半期純利益又は四半期純損失（△）（千円）	1,525	△41,395
普通株主に帰属しない金額（千円）	－	－
普通株式に係る四半期純利益又は四半期純損失（△）（千円）	1,525	△41,395
普通株式の期中平均株式数（株）	6,357,500	6,357,500
(2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益	０円24銭	－
（算定上の基礎）
四半期純利益調整額（千円）	－	－
普通株式増加数（株）	10,808	－
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要	－	－

（注）　当第２四半期累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。

（重要な後発事象）

（自己株式の取得）

当社は2022年10月17日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条第１項の規定に基づき、自己株式取得に係る事項について決議いたしました。

(1) 自己株式の取得を行う理由

経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため

(2) 自己株式取得に関する取締役会の決議内容

①　取得対象株式の種類　　　当社普通株式

②　取得し得る株式の総数　　50,000株（上限）

　　　　　　　　　　　　　　（発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合0.79％）

③　株式の取得価額の総額　　25,000千円（上限）

④　取得期間　　　　　　　　2022年11月１日から2023年２月28日まで

⑤　取得方法　　　　　　　　東京証券取引所における市場買付

２【その他】

　該当事項はありません。