当連結会計年度において、当社グループは
セグメントごとの設備投資は、次のとおりであります。
(光学材料部品事業)
当連結会計年度において、
(電子材料部品事業)
当連結会計年度において、
(全社共通)
当連結会計年度において、4,442百万円の設備投資を行いました。その主な内訳は、各事業所等の改修工事及び情報システム関連投資等であります。
当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(1)提出会社
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2025年3月31日現在 |
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事業所名 (所在地) |
セグメントの 名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 (人) |
||||
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建物 及び構築物 (百万円) |
機械装置 及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
||||
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本社・栃木事業所 (栃木県下野市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
製造設備・ 研究開発設備 |
10,404 |
7,291 |
(115,951)
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5,055 |
24,083 |
764 |
|
鹿沼事業所 第1工場 (栃木県鹿沼市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
製造設備 |
67 |
665 |
- (-) |
827 |
1,560 |
81 |
|
鹿沼事業所 第2工場 (栃木県鹿沼市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
製造設備 |
1,297 |
1,582 |
1,883 (97,153) |
1,211 |
5,974 |
251 |
|
多賀城事業所 (宮城県多賀城市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
製造設備・ 研究開発設備 |
60 |
359 |
- (-) |
495 |
915 |
82 |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び使用権資産であります。
なお、金額に消費税等は含めておりません。
2.上記の他、連結会社以外から賃借している設備の内容は、以下のとおりであります。
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事業所名 (所在地) |
セグメントの 名称 |
設備の内容 |
年間賃借料 (百万円) |
|
多賀城事業所 (宮城県多賀城市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
土地・建物 |
159 |
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鹿沼事業所 第1工場 (栃木県鹿沼市) |
光学材料部品事業 電子材料部品事業 全社共通 |
土地・建物 |
174 |
|
東京オフィス (東京都中央区) |
- |
事業所 |
57 |
(2)国内子会社
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2025年3月31日現在 |
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会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの 名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 (人) |
||||
|
建物 及び構築物 (百万円) |
機械装置 及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
|||||
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デクセリアルズフォトニクスソリューションズ㈱ |
本社ほか 3事業所 |
電子材料部品事業 |
製造設備・ 研究開発設備 |
1,661 |
2,091 |
718 (98,054) |
922 |
5,393 |
219 |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び使用権資産であります。
2.国内子会社のデクセリアルズフォトニクスソリューションズ(株)の設備には提出会社から建物及び構築物816百万円、機械装置及び運搬具1,378百万円、土地496百万円(75,209㎡)、その他816百万円の賃借資産が含まれております。
(3)在外子会社
主要な設備に該当するものはありません。
当連結会計年度末現在において、当社グループが実施又は計画している重要な設備の新設、拡充、除却、売却等は以下のとおりであります。
重要な設備の新設
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会社名 事業所名 |
所在地 |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
投資予定金額 |
資金調達方法 |
着手及び完了予定年月 |
完成後の増加能力 |
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総額 (百万円) |
既支払額 (百万円) |
着手 |
完了 |
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鹿沼事業所 第2工場 |
栃木県 鹿沼市 |
全社共通 |
建物 |
29,750 |
10,088 |
自己資金 及び 借入金 |
2023年7月 |
2026年6月 |
- |
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鹿沼事業所 第2工場 |
栃木県 鹿沼市 |
全社共通 |
建物 |
9,629 |
- |
自己資金 及び 借入金 |
2024年12月 |
2027年9月 |
- |
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鹿沼事業所 第2工場 |
栃木県 鹿沼市 |
電子材料部品事業 |
製造設備 |
3,514 |
0 |
自己資金 及び 借入金 |
2024年12月 |
2029年3月 |
- |
(注)完成後の増加能力については本書提出日時点において増加能力を見積もることが困難であることから、記載しておりません。
重要な設備の除却
重要な設備の除却はありません。
重要な設備の売却
重要な設備の売却は見込んでおりません。