平成28年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

平成29年２月９日

上 場 会 社 名 Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ株式会社 上場取引所 東

コ ー ド 番 号 34740 URL http://g-fac.jp

代　　表　　者	(役職名)	代表取締役社長	(氏名)	片平　雅之
問合せ先責任者	(役職名)	取締役　管理部長	(氏名)	田口　由香子	(TEL)	03-5325-6868

定時株主総会開催予定日	平成29年３月30日	配当支払開始予定日	－
有価証券報告書提出予定日	平成29年３月31日

決算補足説明資料作成の有無 ： 有

決算説明会開催の有無 ： 有 （ 機関投資家・アナリスト向け ）

(百万円未満切捨て)

１．平成28年12月期の連結業績（平成28年１月１日～平成28年12月31日）

（１）連結経営成績 (％表示は対前期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する 当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
28年12月期	2,579	22.9	447	62.4	440	60.2	290	62.5
27年12月期	2,099	－	275	－	274	－	179	－

(注) 包括利益 28年12月期 290 百万円( 65.3 ％) 27年12月期 175 百万円( － ％)

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益	自己資本 当期純利益率	総資産 経常利益率	売上高 営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
28年12月期	49.99	47.57	27.1	16.5	17.3
27年12月期	31.97	－	31.4	15.3	13.1

(参考) 持分法投資損益 28年12月期 － 百万円 27年12月期 － 百万円

(注)１．当社は、平成29年1月1日付で普通株式１株につき普通株式５株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、「１株当たり当期純利益」、「潜在株式調整後１株当たり当期純利益」を算定しております。
２．当連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、当社が平成28年９月30日に東京証券取引所マザーズへ上場したため、新規上場日から当連結会計年度の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。また、前連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（２）連結財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
28年12月期	3,212	1,492	46.5	229.19
27年12月期	2,136	657	30.8	117.42

(参考) 自己資本 28年12月期 1,492 百万円 27年12月期 657 百万円

連結財政状態に関する注記

（３）連結キャッシュ・フローの状況

	営業活動による キャッシュ・フロー	投資活動による キャッシュ・フロー	財務活動による キャッシュ・フロー	現金及び現金同等物 期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
28年12月期	484	70	467	1,487
27年12月期	△155	△146	315	455

連結キャッシュ・フローの状況に関する注記

連結業績に関する注記

２．配当の状況

	年間配当金					配当金総額 (合計)	配当性向 (連結)	純資産 配当率 (連結)
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
27年12月期	－	0.00	－	0.00	0.00	－	－	－
28年12月期	－	0.00	－	0.00	0.00	－	－	－
29年12月期(予想)	－	0.00	－	0.00	0.00		－

(注)  28年12月期期末配当金の内訳 記念配当 特別配当

配当の状況に関する注記

３．平成29年12月期の連結業績予想（平成29年１月１日～平成29年12月31日）

(％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率)

(％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する当期純利益		１株当たり 当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
通　期	3,019	17.0	500	11.9	500	13.7	345	18.9	53.08

※　注記事項

（１）期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動) ： 無

　　新規 － 社 (社名) － 、 除外 － 社 (社名) －

期中における重要な子会社の異動に関する注記

（２）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更	：	有
②　①以外の会計方針の変更	：	無
③　会計上の見積りの変更	：	無
④　修正再表示	：	無

（注）詳細は、添付資料19ページ「５．連結財務諸表（５）連結財務諸表に関する注記事項（会計方針の変更）」をご覧ください。

（３）発行済株式数（普通株式）

①　期末発行済株式数（自己株式を含む)	28年12月期	6,514,000	株	27年12月期	5,600,000	株
②　期末自己株式数	28年12月期	－	株	27年12月期	－	株
③　期中平均株式数	28年12月期	5,819,508	株	27年12月期	5,600,000	株

発行済株式数に関する注記

(参考)　個別業績の概要

１．平成28年12月期の個別業績（平成28年１月１日～平成28年12月31日）

（１）個別経営成績 (％表示は対前期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
28年12月期	2,568	22.5	442	60.5	435	58.2	286	59.4
27年12月期	2,095	31.4	275	74.8	275	76.1	179	93.3

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり当期純利益
	円 銭	円 銭
28年12月期	49.27	46.88
27年12月期	32.12	－

(注)　１．当社は、平成29年1月1日付で普通株式１株につき普通株式５株の割合で株式分割を行っております。前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、「１株当たり当期純利益」、「潜在株式調整後１株当たり当期純利益」を算定しております。
２．当事業年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、当社が平成28年９月30日に東京証券取引所マザーズへ上場したため、新規上場日から当事業年度の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。また、前事業年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（２）個別財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
28年12月期	3,209	1,493	46.5	229.25
27年12月期	2,138	661	30.9	118.15

(参考) 自己資本 28年12月期 1,493 百万円 27年12月期 661 百万円

個別財政状態に関する注記

個別業績に関する注記

※ 監査手続の実施状況に関する表示

　この決算短信は、金融商品取引法に基づく監査手続きの対象外であり、この決算短信の開示時点において、金融商品取引法に基づく連結財務諸表の監査手続きは完了しておりません。

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一切の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、添付資料２ページ「１．経営成績・財政状態に関する分析（１）経営成績に関する分析」をご覧ください。

（決算補足説明資料及び決算説明会内容の入手方法について）

当社は、平成29年２月21日（火）に機関投資家及びアナリスト向けの決算説明会を開催する予定であります。当日使用する決算説明資料については、開催後速やかに当社ホームページに掲載する予定であります。