２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		（単位：千円）
	前事業年度 （2024年４月30日）	当事業年度 （2025年４月30日）
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,554,437	566,338
売掛金	180,731	209,335
契約資産	21,178	62,790
前払費用	95,791	91,251
預け金	－	1,410,387
その他	14,130	28,401
流動資産合計	1,866,268	2,368,505
固定資産
有形固定資産
建物（純額）	7,606	6,482
工具、器具及び備品（純額）	150,730	93,266
有形固定資産合計	※１ 158,336	※１ 99,748
無形固定資産
ソフトウエア	14,260	204,157
ソフトウエア仮勘定	100,542	7,393
無形固定資産合計	114,803	211,550
投資その他の資産
投資有価証券	375,091	371,794
関係会社株式	2,520,722	2,566,409
関係会社長期貸付金	－	50,000
長期前払費用	31,050	5,538
繰延税金資産	37,319	35,311
その他	33,310	32,493
貸倒引当金	△7,000	△7,000
投資その他の資産合計	2,990,494	3,054,548
固定資産合計	3,263,634	3,365,847
資産合計	5,129,902	5,734,352

		（単位：千円）
	前事業年度 （2024年４月30日）	当事業年度 （2025年４月30日）
負債の部
流動負債
買掛金	32,226	26,602
短期借入金	－	200,000
１年内返済予定の長期借入金	－	267,480
未払金	109,985	92,006
未払費用	27,903	28,533
未払法人税等	33,040	－
契約負債	58,780	80,736
預り金	15,975	21,047
賞与引当金	12,898	17,239
株主優待引当金	20,605	18,322
その他	19,616	27,680
流動負債合計	331,032	779,648
固定負債
長期借入金	－	399,110
固定負債合計	－	399,110
負債合計	331,032	1,178,758
純資産の部
株主資本
資本金	21,784	44,746
資本剰余金
資本準備金	2,227,393	2,250,356
その他資本剰余金	3,095,056	3,094,904
資本剰余金合計	5,322,450	5,345,260
利益剰余金
その他利益剰余金
繰越利益剰余金	△624,848	△920,799
利益剰余金合計	△624,848	△920,799
株主資本合計	4,719,386	4,469,207
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	20,571	18,089
評価・換算差額等合計	20,571	18,089
新株予約権	58,912	68,297
純資産合計	4,798,870	4,555,594
負債純資産合計	5,129,902	5,734,352

②【損益計算書】

		（単位：千円）
	前事業年度 (自　2023年５月１日 　至　2024年４月30日)	当事業年度 (自　2024年５月１日 　至　2025年４月30日)
売上高	1,747,091	2,025,990
売上原価	946,354	1,172,650
売上総利益	800,737	853,339
販売費及び一般管理費	※ 627,409	※ 837,299
営業利益	173,327	16,039
営業外収益
受取利息	25	772
補助金収入	1,250	3,300
その他	1,231	567
営業外収益合計	2,507	4,639
営業外費用
支払利息	－	5,181
投資事業組合運用損	13,684	24,210
固定資産除却損	10,036	－
貸倒引当金繰入額	7,000	－
株主優待関連費用	37,771	40,770
その他	5,903	3,800
営業外費用合計	74,395	73,962
経常利益又は経常損失（△）	101,439	△53,283
特別損失
関係会社株式評価損	1,865,956	231,892
特別損失合計	1,865,956	231,892
税引前当期純損失（△）	△1,764,517	△285,175
法人税、住民税及び事業税	73,340	7,455
法人税等調整額	△14,771	3,320
法人税等合計	58,569	10,775
当期純損失（△）	△1,823,086	△295,951

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2023年５月１日　至　2024年４月30日）

						（単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金		自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金	利益剰余金合計
					繰越利益剰余金
当期首残高	10,128	2,215,737	3,095,158	5,310,896	1,198,238	1,198,238	－	6,519,263
当期変動額
新株の発行	11,655	11,655		11,655				23,311
当期純損失（△）					△1,823,086	△1,823,086		△1,823,086
自己株式の取得							△101	△101
自己株式の消却			△101	△101			101	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）								－
当期変動額合計	11,655	11,655	△101	11,554	△1,823,086	△1,823,086	－	△1,799,876
当期末残高	21,784	2,227,393	3,095,056	5,322,450	△624,848	△624,848	－	4,719,386

	評価・換算差額等		新株予約権	純資産合計
	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	15,057	15,057	29,781	6,564,101
当期変動額
新株の発行				23,311
当期純損失（△）				△1,823,086
自己株式の取得				△101
自己株式の消却				－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	5,514	5,514	29,131	34,645
当期変動額合計	5,514	5,514	29,131	△1,765,231
当期末残高	20,571	20,571	58,912	4,798,870

当事業年度（自　2024年５月１日　至　2025年４月30日）

						（単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金		自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金	利益剰余金合計
					繰越利益剰余金
当期首残高	21,784	2,227,393	3,095,056	5,322,450	△624,848	△624,848	－	4,719,386
当期変動額
新株の発行	22,962	22,962		22,962				45,924
当期純損失（△）					△295,951	△295,951		△295,951
自己株式の取得							△152	△152
自己株式の消却			△152	△152			152	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）								－
当期変動額合計	22,962	22,962	△152	22,810	△295,951	△295,951	－	△250,178
当期末残高	44,746	2,250,356	3,094,904	5,345,260	△920,799	△920,799	－	4,469,207

	評価・換算差額等		新株予約権	純資産合計
	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	20,571	20,571	58,912	4,798,870
当期変動額
新株の発行				45,924
当期純損失（△）				△295,951
自己株式の取得				△152
自己株式の消却				－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	△2,482	△2,482	9,385	6,902
当期変動額合計	△2,482	△2,482	9,385	△243,276
当期末残高	18,089	18,089	68,297	4,555,594

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．有価証券の評価基準及び評価方法

(1）子会社株式

　移動平均法による原価法

(2）その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

　時価法（評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定）

市場価格のない株式等

　主として移動平均法による原価法

　なお、投資事業組合への出資（金融商品取引法第２条第２項により有価証券とみなされるもの）については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書等を基礎とし、その持分相当額を純額で取り込む方法によっております。

２．固定資産の減価償却の方法

(1）有形固定資産

　定率法を採用しております。ただし、2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物につい

ては、定額法によっております。

　また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、３年間で均等償却する方法を採用しております。

　なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物　　　　　　　　３～15年

工具、器具及び備品　３～10年

(2）無形固定資産

　自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年以内）に基づく定額法を採用しております。

３．繰延資産の処理方法

株式交付費

　支出時に全額費用処理しております。

４．引当金の計上基準

(1）貸倒引当金

　債権の貸倒れによる損失に備えるために、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

(2）賞与引当金

　従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。

(3）株主優待引当金

　株主優待制度に基づき、株主に付与した株主優待ポイントの利用に備えるため、当事業年度末において将来利用されると見込まれる額を計上しております。

５．収益及び費用の計上基準

当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点（収益を認識する通常の時点）は以下のとおりであります。

(1）BtoCサービス

　アイテムの購入に関しては、顧客であるユーザが当該アイテムを用いてゲームを行い、当社がアイテムごとに定められた内容の役務の提供を行うことで履行義務が充足されるものと判断しております。そのため、ユーザのアイテム購入分のうち報告期間の末日において使用が完了しているものを収益認識し、未使用分については残高に相当する金額を契約負債へ振り替えております。

　また、有料会員の月額利用料についても、上記と同様に当社が会員ごとに定められた内容の役務提供を行うことで履行義務が充足されるものと判断しております。そのため、毎月の利用料総額を収益認識したうえで、有料会員の特典として付与されるアイテムのうち、報告期間の末日における未使用分について残高に相当する金額を契約負債へ振り替えております。

(2）BtoBサービス

　初期設定フィーに関しては、義務の履行により、他に転用できない資産が創出され、完了した作業に対する支払いを受ける強制可能な権利を有することから、一定期間にわたり履行義務が充足されるものであると判断しており、原則として報告期間の末日において測定した履行義務の充足に係る進捗度に基づいて収益及び契約資産を認識しております。

　この進捗度の測定は、作業の進捗に伴って原価が発生していると考えられることから、進捗の実態を適切に反映するためにインプット法を採用しており、具体的には、主として当期までに発生した実績工数を契約完了までに発生すると見積もった総工数と比較することにより進捗率の見積りを行っております。

　また、継続フィーに関しては、一定期間にわたり履行義務が充足されるものであるとみなし、契約条件に基づいて毎月収益認識を行っております。

（重要な会計上の見積り）

１．繰延税金資産の回収可能性

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

（単位：千円）
	前事業年度	当事業年度
繰延税金資産	37,319	35,311

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

　「連結財務諸表　注記事項（重要な会計上の見積り）」に同一の内容を記載しているため、当該事項の注記を省略しております。

２．関係会社株式の評価

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

（単位：千円）
	前事業年度	当事業年度
関係会社株式	2,520,722	2,566,409
関係会社株式評価損	1,865,956	231,892

※関係会社株式の内訳は、バリオセキュア株式会社1,289,978千円（前事業年度は1,289,978千円）、株式会社ストラテジット143,098千円（前事業年度は174,991千円）、株式会社エーアイスクエア335,487千円（前事業年度は313,872千円）、株式会社ティファナ・ドットコム797,046千円（前事業年度は741,880千円）、VOIQ株式会社800千円（前事業年度は－千円）であります。

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

　市場価格のある株式等は、その時価が著しく下落した時は、回復する見込みがあると認められる場合を除き、当該時価をもって貸借対照表価額とし、評価差額を当事業年度の損失として認識しております。

　また非上場の関係会社に対する投資等、市場価格のない株式等は取得価額をもって貸借対照表価額としていますが、当該株式の発行会社の財政状態の悪化により実質価額が著しく低下した時には、回復可能性が十分な論拠によって裏付けられている場合を除いて、相当の減額を行い、評価差額を当事業年度の損失として認識しております。

　当事業年度においては、株式会社ストラテジットの株式について231,892千円の関係会社株式評価損を計上しております。

　関係会社株式の評価等に関する判断は、関係会社の事業計画の達成状況や将来の事業計画等に基づいて判定しており、今後、関係会社の業績悪化、事業計画や市場環境の変化等により、見積りの内容に変化が生じた場合には、翌事業年度の財務諸表において、関係会社株式の評価に重要な影響を及ぼす可能性があります。

（貸借対照表関係）

※１．有形固定資産の減価償却累計額

	前事業年度 （2024年４月30日）	当事業年度 （2025年４月30日）
建物	4,636千円	5,760千円
工具、器具及び備品	390,252千円	460,850千円

２．保証債務

　当事業年度において、連結子会社である株式会社ティファナ・ドットコムの金融機関からの借入金85,408千円に対し、債務保証を行っております。

（損益計算書関係）

※　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度14％、当事業年度19％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度86％、当事業年度81％であります。

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2023年５月１日 　　至　2024年４月30日）	当事業年度 （自　2024年５月１日 　　至　2025年４月30日）
広告宣伝費	84,957千円	155,197千円
役員報酬	109,192千円	98,267千円
給料及び手当	142,693千円	236,296千円
賞与引当金繰入額	2,616千円	5,630千円
採用教育費	60,127千円	61,666千円
支払報酬	51,331千円	44,568千円
支払手数料	43,783千円	92,767千円
減価償却費	8,003千円	6,605千円
株式報酬費用	41,060千円	30,548千円

（表示方法の変更）

　「支払手数料」は、前事業年度においては主要な費目として表示しておりませんでしたが、金額的重要性が増したため、当事業年度より主要な費目として表示しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度についても主要な費目として表示しております。

（有価証券関係）

　子会社株式及び関連会社株式

前事業年度（2024年４月30日）

区分	貸借対照表計上額 （千円）	時価（千円）	差額（千円）
子会社株式	1,289,978	1,301,582	11,604
合計	1,289,978	1,301,582	11,604

（注）上記に含まれない市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分	当事業年度 （千円）
子会社株式	1,230,744

※前事業年度においては、バリオセキュア株式会社の株式について1,506,362千円、株式会社ストラテジットの株式について359,594千円の関係会社株式評価損を計上しております。

当事業年度（2025年４月30日）

区分	貸借対照表計上額 （千円）	時価（千円）	差額（千円）
子会社株式	1,289,978	1,293,846	3,868
合計	1,289,978	1,293,846	3,868

（注）上記に含まれない市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分	当事業年度 （千円）
子会社株式	1,276,431

※当事業年度においては、株式会社ストラテジットの株式について231,892千円の関係会社株式評価損を計上しております。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2024年４月30日）		当事業年度 （2025年４月30日）
繰延税金資産
減価償却超過額	11,799千円		10,702千円
賞与引当金	4,461千円		5,962千円
株主優待引当金	2,767千円		2,767千円
未払事業税	4,226千円		－千円
契約負債	17,317千円		19,432千円
投資有価証券評価損	19,824千円		25,491千円
敷金償却	3,854千円		1,536千円
業績連動報酬	5,029千円		3,442千円
株式報酬費用	4,126千円		10,788千円
関係会社株式	661,809千円		742,019千円
その他	4,482千円		8,252千円
繰延税金資産小計	739,698千円		830,394千円
評価性引当額（注）	△691,499千円		△782,263千円
繰延税金資産合計	48,198千円		48,131千円
繰延税金負債
未収事業税	－千円		△3,253千円
その他有価証券評価差額金	△10,878千円		△9,565千円
繰延税金負債合計	△10,878千円		△12,819千円
繰延税金資産の純額	37,319千円		35,311千円

（注）繰延税金資産から控除された額（評価性引当額）に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、関係会社株式に係る評価性引当額の増加となります。

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳

前事業年度（2024年４月30日）及び当事業年度（2025年４月30日）

税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。

３．法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

「所得税法等の一部を改正する法律」（令和７年法律第13号）が2025年３月31日に国会で成立したことに伴い、2026年４月１日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。

これに伴い、2026年５月１日以降に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異については、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、従来の34.59％から35.43％になります。

なお、この税率変更による財務諸表に与える影響は軽微であります。

（企業結合等関係）

企業結合に係る暫定的な会計処理の確定

　連結財務諸表「注記事項(企業結合等関係)」に同一の記載をしているため、注記を省略しております。

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報

連結財務諸表「注記事項（収益認識関係）」に同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

資産の種類	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）	当期末減価償却累計額又は償却累計額 （千円）	当期償却額 （千円）	差引当期末残高（千円）
有形固定資産
建物	12,243	－	－	12,243	5,760	1,123	6,482
工具、器具及び備品	540,983	13,291	157	554,117	460,850	70,597	93,266
有形固定資産計	553,226	13,291	157	566,360	466,611	71,721	99,748
無形固定資産
ソフトウエア	46,940	229,766	－	276,707	72,550	39,869	204,157
ソフトウエア仮勘定	100,542	134,817	227,966	7,393	－	－	7,393
無形固定資産計	147,483	364,584	227,966	284,101	72,550	39,869	211,550
長期前払費用	69,768	12,334	33,935	48,167	42,628	40,038	5,538

（注）当期増加額の主なものは、以下のとおりであります。

ソフトウエア仮勘定 自社プロダクト開発関連 134,817千円

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）
貸倒引当金	7,000	－	－	7,000
賞与引当金	12,898	17,239	12,898	17,239
株主優待引当金	20,605	18,322	20,605	18,322

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

　該当事項はありません。