第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

(1）連結経営指標等

回次		第26期	第27期	第28期	第29期	第30期
決算年月		2021年９月	2022年９月	2023年９月	2024年９月	2025年９月
売上高	(百万円)	42,799	48,984	60,154	71,865	98,810
経常利益	(百万円)	4,213	3,724	4,168	3,676	10,731
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	5,592	2,685	1,984	2,279	7,934
包括利益	(百万円)	5,520	2,165	1,176	2,025	8,310
純資産額	(百万円)	38,154	41,285	42,712	44,524	50,999
総資産額	(百万円)	46,939	49,942	54,449	58,484	75,199
１株当たり純資産額	（円）	974.25	1,036.89	1,063.78	1,111.65	1,298.25
１株当たり当期純利益	（円）	141.76	68.50	50.35	57.68	201.68
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	140.52	68.22	50.13	57.41	199.97
自己資本比率	（％）	81.1	81.8	77.0	76.0	67.8
自己資本利益率	（％）	15.7	6.8	4.8	5.3	16.6
株価収益率	（倍）	11.98	17.85	30.55	27.25	23.06
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	3,927	1,879	2,686	983	7,833
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△750	△1,876	△2,788	△4,501	△11,337
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△779	1,052	195	195	1,898
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	15,651	16,529	16,137	12,960	11,297
従業員数	（人）	1,011	1,084	1,143	1,275	1,514
（外、平均臨時雇用者数）		(169)	(176)	(191)	(176)	(174)

　（注）１．従業員数は就業人員（当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む）であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第27期の期首から適用しており、第27期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

(2）提出会社の経営指標等

回次		第26期	第27期	第28期	第29期	第30期
決算年月		2021年９月	2022年９月	2023年９月	2024年９月	2025年９月
売上高	(百万円)	39,580	46,435	57,763	69,150	95,012
経常利益	(百万円)	2,558	2,717	2,873	5,344	10,759
当期純利益	(百万円)	4,523	2,222	1,099	2,711	8,365
資本金	(百万円)	16,615	16,772	16,778	16,781	16,796
発行済株式総数	（株）	39,744,728	40,082,288	40,097,168	40,103,528	40,131,428
純資産額	(百万円)	35,803	37,813	38,501	41,748	48,776
総資産額	(百万円)	42,645	45,118	48,710	54,125	72,308
１株当たり純資産額	（円）	916.67	959.84	976.74	1,043.87	1,241.76
１株当たり配当額	（円）	10.00	10.00	10.00	13.00	25.00
（うち１株当たり中間配当額）		(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益	（円）	114.66	56.68	27.90	68.61	212.64
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	113.66	56.45	27.78	68.29	210.85
自己資本比率	（％）	83.9	83.8	79.0	77.1	67.5
自己資本利益率	（％）	13.3	6.0	2.9	6.8	18.5
株価収益率	（倍）	14.81	21.58	55.13	22.91	21.87
配当性向	（％）	8.7	17.6	35.8	18.9	11.8
従業員数	（人）	589	647	679	731	877
（外、平均臨時雇用者数）		(136)	(146)	(151)	(132)	(137)
株主総利回り	（％）	112.4	81.8	103.2	106.3	310.4
（比較指標：配当込みTOPIX）	（％）	(127.5)	(118.4)	(153.7)	(179.2)	(217.8)
最高株価	（円）	2,211	1,690	1,677	1,651	5,320
最低株価	（円）	1,095	1,100	1,068	1,312	1,462

　（注）１．従業員数は就業人員（当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む）であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．最高・最低株価は、2022年４月３日までは東京証券取引所（マザーズ）市場、2022年４月４日以降は東京証券取引所グロース市場におけるものであります。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第27期の期首から適用しており、第27期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

２【沿革】

年月	概要
1996年１月	愛知県岡崎市にて株式会社エムティージーブレイズを設立。（資本金10,000千円）
1998年12月	資本金を35,000千円に増資。
1999年８月	社名を株式会社エムティージーブレイズから株式会社エムティージーに変更。
2002年４月	株式会社ブレイズを連結子会社（100％）として設立。
2003年11月	愛知県名古屋市中村区MTG HIKARIビルに本社を移転。
2004年12月	愛知県名古屋市北区にて「宅水便のキララ」営業開始。
2005年３月	「宅水便のキララ」2005年日本国際博覧会（愛知万博）に出展。
2005年６月	増産体制を構築するためキララ事業部（兼工場）を愛知県海部郡大治町へ移転。
2005年９月	社名を株式会社エムティージーから株式会社MTGに変更。
2006年９月	増産体制を構築するためにキララ事業部（兼工場）を愛知県名古屋市中川区へ移転。
2006年12月	抗菌製品技術協議会認定のSIAAマークを取得。
2009年２月	化粧品製造販売業許可取得。
2009年７月	HACCP取得。（キララ事業部中川工場）
2010年３月	資本金を100,000千円に増資。
2010年８月	愛知県名古屋市中村区に研究開発センターを開設。
2011年12月	株式会社TWELVEを連結子会社（100％）として設立（2021年１月株式会社MTGプロフェッショナルを存続会社とする吸収合併により消滅）。
2012年４月	株式会社Bnextを連結子会社（100％）として設立。
2012年９月	東京都千代田区に東京支社を開設。
2012年10月	愛姆緹姫（深圳）商貿有限公司（略称：MTG深圳）を連結子会社（100％）として設立。
2013年４月	本社を研究開発センターに移転。
2013年５月	滋賀県彦根市に滋賀研究開発事務所を開設。
2013年５月	東京都中央区に東京営業所を開設。
2013年５月	愛姆緹姫股份有限公司（略称：MTG台湾）を連結子会社（100％）として設立。
2013年６月	愛姆緹姫（上海）商貿有限公司（略称：MTG上海）を連結子会社（100％）として設立。
2013年８月	株式会社M＆Live（現株式会社MTGプロフェッショナル）の株式を100％取得し、連結子会社化。
2014年４月	MTG PACIFIC PTE.LTD.（略称：MTGパシフィック）を連結子会社（100％）として設立（2025年６月清算結了）。
2014年12月	大阪府大阪市淀川区に大阪営業所を開設。
2014年12月	福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。
2015年11月	株式会社サカモトクリエイトの株式を100％取得し、連結子会社化（2020年３月全株式売却）。
2016年６月	愛知県名古屋市東区にMTGカスタマーサービスセンターを開設。
2016年11月	山梨県南都留郡山中湖村にキララ富士山工場を開設。
2017年１月	株式会社ポジティブサイコロジースクールの株式を100％取得し、連結子会社化（2025年９月清算結了）。
2017年３月	MTG USA, INC.（略称：MTG USA）を連結子会社（100％）として設立。
2017年８月	MTG KOREA Co., Ltd（略称：MTG KOREA）を連結子会社（100％）として設立。

年月	概要
2017年８月	McLEAR LIMITED（略称：マクレアUK）の株式を75％取得し、連結子会社化（2025年７月解散決議・清算手続中）（現在100％）。
2017年９月	東京都中央区に東京R&Dセンターを開設。
2017年９月	愛知県名古屋市西区にグローバルブランド事業統合本部を開設。
2017年10月	福岡県福岡市博多区に福岡R&Dセンターを開設。
2017年11月	ミチノ製薬株式会社（後に株式会社MTGメディカル　2021年10月吸収合併により消滅）の株式を100％取得し、連結子会社化。
2018年１月	株式会社MTG modeliste（現株式会社MTGメディサービス）を連結子会社（100％）として設立（2024年３月清算結了）。
2018年１月	POSH WELLNESS LABORATORY株式会社の株式を37.5％取得し、持分法適用関連会社化（2018年11月全株式売却）。
2018年２月	MTG UK CO. LTD.（略称：MTG UK）を連結子会社（間接所有を含め100％）として設立（2023年７月清算結了）。
2018年３月	MTG EUROPE B.V.（略称：MTG EUROPE）を連結子会社（100％）として設立（2023年12月清算結了）。
2018年６月	MTG FRANCE SAS（略称：MTG FRANCE）を連結子会社（100％）として設立（2021年８月清算結了）。
2018年７月	東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場。
2018年10月	株式会社MTG Venturesを連結子会社（100％）として設立。
2018年11月	五島の椿株式会社を連結子会社（99％）として設立（現在88.3％）。
2019年２月	MTGV投資事業有限責任組合を連結子会社（間接所有を含め99％）として設立。
2019年10月	一般社団法人木春会を設立（2024年３月清算結了）。
2020年１月	株式会社MTG FORMAVITAの株式を100％取得し、連結子会社化。
2020年２月	株式会社EVERINGを連結子会社（75％）として設立（現在70.3％）。
2020年３月	ウォーターサーバー事業を会社分割（新設分割）により新設会社株式会社Kiralaに承継（2020年３月全株式売却）。
2020年４月	株式会社M'sエージェンシーを連結子会社（70％）として設立（現在100％）（2025年６月解散決議・清算手続中）。
2022年４月	東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所マザーズ市場からグロース市場に移行。
2022年６月	Central Japan Seed Fund投資事業有限責任組合を連結子会社として設立（2024年６月全株式売却）。
2024年８月	株式会社ジェイエスティの株式を100％取得し、連結子会社化。

３【事業の内容】

当社グループは、世界中の人々の人生をより美しく、より健康的に輝かせるためにBEAUTY、WELLNESSの領域においてブランド、商品、サービスの開発に取り組み、新規事業の立ち上げ、積極的な新商品開発、マーケティング、当社技術の研究発表、市場開拓、海外展開及び事業提携を進めてまいりました。

当社グループは、当社及び連結子会社16社の計17社で構成されており、販売チャネルを基礎とした「ダイレクトマーケティング事業」「プロフェッショナル事業」「リテールストア事業」「グローバル事業」「スマートリング事業」「その他事業」の６つの事業に分類しております。

なお、事業の区分は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　（１）連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

ダイレクトマーケティング事業：	主な事業内容は、当社及び国内他社ECサイト、新聞を通じた一般消費者への直接販売及びインターネット通信販売・カタログ販売、並びにテレビ通信販売事業者への卸売販売となります。 （主要な会社） 当社
プロフェッショナル事業　　　：	主な事業内容は、メンバーズオンラインショップB happy（ECプラットフォーム）での取次販売、美容室運営事業者、エステティックサロン運営事業者への卸売販売、宿泊施設への設備販売、ショッピングセンター等での一般消費者への直接販売となります。 （主要な会社） 当社、株式会社MTGプロフェッショナル
リテールストア事業　　　　　：	主な事業内容は、百貨店・ショッピングセンター・免税店・量販店・専門店を中心とした運営事業者への卸売販売、及び当社運営の小売店舗での対面販売を通じた一般消費者への直接販売となります。 （主要な会社） 当社、株式会社MTG FORMAVITA
グローバル事業　　　　　　　：	主な事業内容は、海外グループ会社ECサイト及び海外のインターネット通信販売事業者の運営するECサイトを通じた一般消費者への直接販売、並びに海外のインターネット通信販売事業者、海外の販売代理事業者、海外の美容専門店及び海外の百貨店運営事業者への卸売販売となります。 （主要な会社） 当社、愛姆緹姫股份有限公司、愛姆緹姫（上海）商貿有限公司、MTG USA, INC.、MTG KOREA Co., Ltd
スマートリング事業　　　　　：	主な事業内容は、ショッピングや飲食時の決済を可能とする、非接触式のスマートリング（近距離無線通信を搭載した指輪）の製造販売、及び資金決済業務を行う事業となります。 （主要な会社） McLEAR LIMITED、株式会社EVERING
その他事業　　　　　　　　　：	主な事業内容は、椿を原料とした製品の製造及び販売事業、EV車両を中心としたモビリティ販売事業、海外を中心とした旅行事業となります。 （主要な会社） 当社、株式会社ブレイズ、株式会社Bnext、五島の椿株式会社、株式会社M'sエージェンシー、株式会社MTG Ventures、MTGV投資事業有限責任組合、株式会社ジェイエスティ

これらの事業で取り扱っている主なブランド及び商品は、次のとおりです。

〈ReFa〉

2009年に日本で誕生したReFaは、「世界中の人々が楽しみながら美しくなって欲しい」という強い想いと、それを実現するための多彩なアプローチや技術によって、大きな発展を遂げてまいりました。美容ローラーや美顔器、光美容器等のビューテックカテゴリーをはじめ、ヘアドライヤー、ヘアアイロン等のヘアケアカテゴリーや、若年層にも支持を拡げたブラシカテゴリー、ファインバブルの持つ洗浄力を活用したシャワーカテゴリーと、ReFaブランドの商品カテゴリーは進化とともに拡張を続けております。また、美容機器と化粧品を斬新なアイデアで組み合わせたUNITED BEAUTYという独自発想の実現や、商品の機能性向上はもちろん、肌当たりの良さや手になじむフォルム、眺めているだけで気分が上向きになるデザインを追求する等、すべての人に、あらゆるシーンで驚きや感動に満ちた美の体験が提供できるよう、挑戦を続けてまいります。

〈SIXPAD〉

SIXPADは「トップアスリートからシニアの方まで、筋肉を鍛えることで、生き生きとした人生を実現します」をブランドミッションに掲げ、2015年に誕生したEMS（筋電気刺激）トレーニング機器におけるリーディングブランドです。現在は、ジェルシートを用いずにEMSトレーニングを可能とするフィットネスカテゴリー、足裏を鍛え歩行を支える筋肉に効率的にアプローチする、Footシリーズを中心としたヘルスケア/メディカルカテゴリー、身体をケアしてコンディションを整えるリカバリーカテゴリーへと、SIXPADブランドの商品カテゴリーを拡張し、総合的なウェルネスブランドとして展開しております。

［事業系統図］

※１．連結子会社である株式会社M'sエージェンシーは解散決議が行われており清算手続中であるため、記載しておりません。

※２．連結子会社であるMcLEAR LIMITEDは解散決議が行われており清算手続中であるため、記載しておりません。

４【関係会社の状況】

名称	住所	資本金	主要な事業の内容	議決権の所有割合又は被所有割合 （％）	関係内容
（連結子会社）
（国内）
株式会社ブレイズ	愛知県名古屋市中村区	百万円 35	その他事業	100	当社への車両販売 当社への車両関連サービスの提供 資金の貸付
株式会社Bnext	愛知県名古屋市中村区	百万円 25	その他事業	100	資金の貸付
株式会社MTGプロフェッショナル	愛知県名古屋市中村区	百万円 35	プロフェッショナル事業	100	営業委託 役員等の兼任
株式会社MTG Ventures	愛知県名古屋市中区	百万円 100	その他事業	100	投資事業有限責任組合の運営
五島の椿株式会社	長崎県五島市	百万円 100	その他事業	88.3	開発委託販売等 資金の貸付
MTGV投資事業有限責任組合 （注）２、３、４	愛知県名古屋市中区	百万円 4,551	その他事業	99 (0) [0]	投資の運用
株式会社MTG FORMAVITA	東京都港区	百万円 40	リテールストア事業	100	当社商品の販売請負 役員等の兼任
株式会社EVERING （注）３	東京都中央区	百万円 100	スマートリング事業	70.3 [5.7]	資金の貸付
株式会社M'sエージェンシー （注）６	愛知県名古屋市中村区	百万円 10	その他事業	100	広告代理業 資金の貸付
株式会社ジェイエスティ	愛知県名古屋市中区	百万円 45	その他事業	100	海外旅行手配

名称	住所	資本金	主要な事業の内容	議決権の所有割合又は被所有割合 （％）	関係内容
（国外）
愛姆緹姫（深圳）商貿有限公司（略称：MTG深圳）	中国深圳市	千中国元 2,201	その他事業	100	当社生産業務の委託 役員等の兼任
愛姆緹姫（上海）商貿有限公司（略称：MTG上海） （注）２	中国上海市	千中国元 231,731	グローバル事業	100	当社商品の販売 役員等の兼任
愛姆緹姫股份有限公司（略称：MTG台湾）	台湾台北市	千ニュー台湾ドル 15,000	グローバル事業	100	当社商品の販売 資金の貸付 役員等の兼任
MTG USA, INC.（略称：MTG USA）	米国カリフォルニア州	千米ドル 13,688	グローバル事業	100	当社商品の販売 役員等の兼任
MTG KOREA Co., Ltd（略称：MTG KOREA）	韓国ソウル市	百万ウォン 990	グローバル事業	100	当社商品の販売 役員等の兼任
McLEAR LIMITED（略称：マクレアUK） （注）７	英国ロンドン市	ポンド 1	スマートリング事業	100	資金の貸付

（注）１．「主要な事業の内容」欄にはセグメントの名称を記載しております。

２．特定子会社に該当しております。

３．議決権の所有割合の［　］内は、緊密な者又は同意している者の所有割合で外数となっております。

４．議決権の所有割合の（　）内は、間接所有割合で内数であります。

５．当連結会計年度において、MTG PACIFIC PTE.LTD.及び株式会社ポジティブサイコロジースクールは清算手続が結了したため、同社を連結の範囲から除外しております。

６．株式会社M'sエージェンシーは解散決議が行われており清算手続中であります。

７．McLEAR LIMITEDは解散決議が行われており清算手続中であります。

８．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

	2025年９月30日現在
セグメントの名称	従業員数（人）
ダイレクトマーケティング事業	122	(6)
プロフェッショナル事業	363	(5)
リテールストア事業	294	(19)
グローバル事業	36	(1)
スマートリング事業	14	(1)
その他事業	65	(17)
報告セグメント計	894	(49)
全社（共通）	620	(125)
合計	1,514	(174)

（注）１．従業員数は就業人員（当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む）であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．全社（共通）として記載されている従業員数は、主に開発部門、生産管理部門及び管理部門等に所属しているものであります。

３．従業員が前連結会計年度末と比べて239名増加しておりますが、その主な理由は、新商品開発量の増加及び事業拡大によるものであります。

(2）提出会社の状況

				2025年９月30日現在
従業員数（人）		平均年齢（歳）	平均勤続年数（年）	平均年間給与（千円）
877	(137)	38.0	6.0	6,813

セグメントの名称	従業員数（人）
ダイレクトマーケティング事業	122	(6)
プロフェッショナル事業	26	(3)
リテールストア事業	96	(2)
グローバル事業	16	(1)
その他事業	0	(0)
報告セグメント計	260	(12)
全社（共通）	617	(125)
合計	877	(137)

（注）１．従業員数は就業人員（当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む）であり、臨時雇用者数（パートタイマー）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．全社（共通）として記載されている従業員数は、主に開発部門、生産管理部門及び管理部門等に所属しているものであります。

４．従業員が前事業年度末と比べて146名増加しておりますが、その主な理由は、新商品開発量の増加及び事業拡大によるものであります。

(3）労働組合の状況

当社グループの労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社及び主要な連結子会社

当事業年度
名称	管理職に占める 女性労働者の割合（％） （注）１	男性労働者の 育児休業取得率（％） （注）２	労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１、３
			全労働者	正規 雇用労働者	パート・ 有期労働者
㈱MTG	14.6	46.0	64.7	70.3	81.9
㈱MTGプロフェッショナル	2.7	43.8	84.3	83.9	86.3
㈱MTG FORMAVITA	60.0	100.0	61.2	64.0	99.6

※従業員数が100名以下の連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

・対象期間　　　　：2025年度　（2024年10月１日～2025年９月30日）

・賃金　　　　　　：基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、通勤手当等を除く

・正社員　　　　　：出向者については、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む

・パート、有期社員：有期契約社員（定年再雇用社員を含む）、嘱託社員、パートタイムを含み、派遣社員を除く

（注）１．「管理職に占める女性労働者の割合」及び「労働者の男女の賃金の差異」については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき、総管理職数に占める女性管理職数の割合及び男性労働者の賃金の平均に対する女性労働者の賃金の平均を割合で示した数値を記載しております。

２．「男性労働者の育児休業取得率」については、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第１号が定める育児休業等の取得割合を算出し、記載しております。

３．当社グループの賃金制度上、同一労働の賃金に性別による差異はなく、男女の賃金の差異は主に、男女の勤続年数や役職比率の差によるものであります。