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１．当中間決算に関する定性的情報 ……………………………………………………………………………………… |
2 |
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（１）経営成績に関する説明 …………………………………………………………………………………………… |
2 |
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（２）財政状態に関する説明 …………………………………………………………………………………………… |
2 |
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（３）業績予想などの将来予測情報に関する説明 …………………………………………………………………… |
2 |
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２．中間財務諸表及び主な注記 …………………………………………………………………………………………… |
3 |
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（１）中間貸借対照表 …………………………………………………………………………………………………… |
3 |
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（２）中間損益計算書 …………………………………………………………………………………………………… |
4 |
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（３）中間キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………………… |
5 |
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（４）中間財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………………… |
6 |
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（継続企業の前提に関する注記） ………………………………………………………………………………… |
6 |
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（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） ………………………………………………………… |
6 |
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（中間貸借対照表に関する注記） ………………………………………………………………………………… |
6 |
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（中間損益計算書に関する注記） ………………………………………………………………………………… |
6 |
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（中間キャッシュ・フロー計算書に関する注記） ……………………………………………………………… |
6 |
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（セグメント情報等の注記） ……………………………………………………………………………………… |
6 |
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（会計方針の変更） ………………………………………………………………………………………………… |
7 |
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（追加情報） ………………………………………………………………………………………………………… |
7 |
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（中間財務諸表の作成に特有の会計処理に関する注記） ……………………………………………………… |
7 |
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（重要な後発事象） ………………………………………………………………………………………………… |
7 |
（１）当中間期の経営成績の概況
当中間会計期間におけるわが国経済は、企業収益の緩やかな改善に伴う雇用環境や個人所得の改善、インバウンド需要の増加により景気は緩やかな回復が続きました。一方で、米国トランプ政権の様々な政策動向による影響の不透明感が増しており、またウクライナ情勢の長期化や中東地域の情勢悪化等の地政学的リスクによる世界経済への影響が懸念されており、先行き不透明な状況が続いています。
このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、SNS上の縦型動画広告をはじめ、コネクテッドTVなどの動画広告需要が一層高まり、市場全体の拡大に寄与し、2024年には３兆6,517億円 （前年比109.6％）と過去最高を更新し、前年より3,187億円増加しました（広告費データは、株式会社電通「2024 年 日本の広告費」より引用）。
このような環境のもと、当社のインターネット広告事業では、引き続き積極的な人材採用と人材教育に注力する ことで販売体制の強化を図り、既存クライアント企業の売上拡大、及び新規クライアント企業の獲得に注力してまいりました。
こうした施策の実施により、当中間会計期間においては第１四半期累計期間から引き続き既存案件の広告予算の増額の獲得や新規案件の獲得が好調に推移しており、新規・既存案件ともに前中間会計期間と比較して増収となりました。また、ソフトバンク株式会社との協業の拡大も進み、当中間会計期間は前中間会計期間と比較して増収となりました。
以上の結果、当中間会計期間の業績は、営業収益795,184千円（前年同期比21.8％増）、営業利益82,418千円（前年同中間期は営業損失10,033千円）、経常利益79,533千円（前年同中間期は経常損失745千円）、中間純損失169,872千円（前年同中間期は中間純損失3,917千円）となりました。
（２）財政状態に関する説明
資産、負債、純資産の状況
（資産）
当中間会計期間末における資産の残高は、2,526,680千円となり、前事業年度末に比べ114,518千円減少いたしました。これは主に、売掛金が64,681千円増加した一方で、現金及び預金が143,091千円減少したことによるものであります。
（負債）
当中間会計期間末における負債の残高は、1,398,299千円となり、前事業年度末に比べ98,883千円増加いたしました。これは主に、買掛金が53,680千円、賞与引当金が27,064千円、未払法人税等が15,640千円増加したことによるものであります。
（純資産）
当中間会計期間末における純資産の残高は、1,128,381千円となり、前事業年度末に比べ213,401千円減少いたしました。これはその他有価証券評価差額金が14,411千円増加した一方で、中間純損失の計上により利益剰余金が169,872千円、配当金の支払いにより利益剰余金が57,941千円減少したことによるものであります。
キャッシュ・フローの状況
当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末に比べ143,091千円減少し、754,322千円となりました。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
当中間会計期間において営業活動に使用した資金は77,020千円（前年同中間期は152,061千円の使用）となりました。これは主に、貸倒引当金の増加額225,224千円、長期未収入金の増加額225,053千円、売上債権の増加額64,681千円、仕入債務の増加53,680千円があったことによるものであります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
当中間会計期間において投資活動の結果使用した資金は7,783千円（前年同中間期は217,368千円の使用）となりました。これは主に、保険積立金の積立による支出7,605千円があったことによるものであります。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
当中間会計期間において財務活動の結果使用した資金は58,286千円（前年同中間期は43,482千円の使用）となりました。これは主に、配当金の支払による支出57,941千円があったことによるものであります。
（３）業績予想などの将来予測情報に関する説明
当期（2025年12月期）の通期の業績予想につきましては、2025年２月12日公表の「2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」から変更はありません。
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（単位：千円） |
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前事業年度 (2024年12月31日) |
当中間会計期間 (2025年６月30日) |
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資産の部 |
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|
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流動資産 |
|
|
|
現金及び預金 |
897,414 |
754,322 |
|
売掛金 |
1,058,486 |
1,123,167 |
|
その他 |
160,534 |
111,689 |
|
貸倒引当金 |
△2,537 |
△2,708 |
|
流動資産合計 |
2,113,897 |
1,986,471 |
|
固定資産 |
|
|
|
有形固定資産 |
10,014 |
8,495 |
|
無形固定資産 |
2,298 |
1,375 |
|
投資その他の資産 |
|
|
|
投資有価証券 |
275,570 |
296,342 |
|
繰延税金資産 |
60,222 |
53,861 |
|
長期未収入金 |
※１ 64,947 |
※１ 290,000 |
|
その他 |
179,195 |
180,133 |
|
貸倒引当金 |
※１ △64,947 |
※１ △290,000 |
|
投資その他の資産合計 |
514,988 |
530,338 |
|
固定資産合計 |
527,301 |
540,209 |
|
資産合計 |
2,641,199 |
2,526,680 |
|
負債の部 |
|
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流動負債 |
|
|
|
買掛金 |
797,814 |
851,494 |
|
未払法人税等 |
14,232 |
29,872 |
|
未払消費税等 |
－ |
16,710 |
|
賞与引当金 |
－ |
27,064 |
|
役員賞与引当金 |
－ |
2,496 |
|
その他 |
314,039 |
288,282 |
|
流動負債合計 |
1,126,085 |
1,215,920 |
|
固定負債 |
|
|
|
退職給付引当金 |
96,416 |
105,410 |
|
役員退職慰労引当金 |
64,041 |
64,041 |
|
資産除去債務 |
12,872 |
12,927 |
|
固定負債合計 |
173,330 |
182,378 |
|
負債合計 |
1,299,416 |
1,398,299 |
|
純資産の部 |
|
|
|
株主資本 |
|
|
|
資本金 |
328,292 |
328,292 |
|
資本剰余金 |
128,392 |
128,392 |
|
利益剰余金 |
966,897 |
739,083 |
|
自己株式 |
△73,591 |
△73,591 |
|
株主資本合計 |
1,349,990 |
1,122,176 |
|
評価・換算差額等 |
|
|
|
その他有価証券評価差額金 |
△8,207 |
6,204 |
|
評価・換算差額等合計 |
△8,207 |
6,204 |
|
純資産合計 |
1,341,783 |
1,128,381 |
|
負債純資産合計 |
2,641,199 |
2,526,680 |
|
|
|
（単位：千円） |
|
|
前中間会計期間 (自 2024年１月１日 至 2024年６月30日) |
当中間会計期間 (自 2025年１月１日 至 2025年６月30日) |
|
営業収益 |
652,961 |
795,184 |
|
営業費用 |
※１ 662,994 |
※１ 712,766 |
|
営業利益又は営業損失（△） |
△10,033 |
82,418 |
|
営業外収益 |
|
|
|
受取利息 |
6 |
369 |
|
為替差益 |
7,542 |
－ |
|
契約負債取崩益 |
321 |
2,332 |
|
保険返戻金 |
－ |
1,232 |
|
その他 |
1,476 |
225 |
|
営業外収益合計 |
9,347 |
4,159 |
|
営業外費用 |
|
|
|
支払利息 |
9 |
2 |
|
為替差損 |
－ |
7,041 |
|
雑損失 |
49 |
0 |
|
営業外費用合計 |
58 |
7,043 |
|
経常利益又は経常損失（△） |
△745 |
79,533 |
|
特別利益 |
|
|
|
新株予約権戻入益 |
2,658 |
－ |
|
特別利益合計 |
2,658 |
－ |
|
特別損失 |
|
|
|
貸倒引当金繰入額 |
※２ 7,800 |
※２ 225,053 |
|
特別損失合計 |
7,800 |
225,053 |
|
税引前中間純利益 |
△5,886 |
△145,519 |
|
法人税等 |
△1,969 |
24,353 |
|
中間純利益又は中間純損失（△） |
△3,917 |
△169,872 |
|
|
|
（単位：千円） |
|
|
前中間会計期間 (自 2024年１月１日 至 2024年６月30日) |
当中間会計期間 (自 2025年１月１日 至 2025年６月30日) |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
税引前中間純利益 |
△5,886 |
△145,519 |
|
減価償却費 |
3,436 |
2,613 |
|
貸倒引当金の増減額（△は減少） |
7,800 |
225,224 |
|
受取利息及び受取配当金 |
△6 |
△369 |
|
支払利息 |
9 |
2 |
|
賞与引当金の増減額（△は減少） |
25,807 |
27,064 |
|
役員賞与引当金の増減額（△は減少） |
2,496 |
2,496 |
|
退職給付引当金の増減額（△は減少） |
17,048 |
8,993 |
|
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少） |
15,990 |
－ |
|
売上債権の増減額（△は増加） |
124,871 |
△64,681 |
|
仕入債務の増減額（△は減少） |
△221,292 |
53,680 |
|
長期未収入金の増減額（△は増加） |
△7,800 |
△225,053 |
|
未払消費税等の増減額（△は減少） |
△45,448 |
16,710 |
|
未収消費税等の増減額（△は増加） |
△4,424 |
55,735 |
|
契約負債の増減額（△は減少） |
△11,023 |
△11,636 |
|
新株予約権戻入益 |
△2,658 |
－ |
|
その他の資産の増減額（△は増加） |
△3,151 |
△216 |
|
その他の負債の増減額（△は減少） |
△24,840 |
△13,720 |
|
小計 |
△129,074 |
△68,675 |
|
利息及び配当金の受取額 |
6 |
369 |
|
利息の支払額 |
△9 |
△2 |
|
法人税等の支払額 |
△22,984 |
△8,712 |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
△152,061 |
△77,020 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
投資有価証券の取得による支出 |
△202,500 |
－ |
|
有形固定資産の取得による支出 |
△3,986 |
△171 |
|
差入保証金の差入による支出 |
－ |
△6 |
|
保険積立金の積立による支出 |
△10,882 |
△7,605 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
△217,368 |
△7,783 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
リース債務の返済による支出 |
△338 |
△345 |
|
配当金の支払額 |
△57,585 |
△57,941 |
|
株式の発行による収入 |
14,476 |
－ |
|
自己株式の取得による支出 |
△35 |
－ |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
△43,482 |
△58,286 |
|
現金及び現金同等物の増減額（△は減少） |
△412,912 |
△143,091 |
|
現金及び現金同等物の期首残高 |
1,414,313 |
897,414 |
|
現金及び現金同等物の中間期末残高 |
1,001,401 |
754,322 |
該当事項はありません。
該当事項はありません。
当座貸越契約
当社においては、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行と当座貸越契約を締結しております。
当中間会計期間末における当座貸越契約に係る借入未実行残高は次のとおりであります。
|
|
前事業年度 （2024年12月31日） |
当中間会計期間 （2025年６月30日） |
|
当座貸越限度額 |
500,000千円 |
500,000千円 |
|
借入実行残高 |
－ |
－ |
|
差引額 |
500,000 |
500,000 |
※１ 常務取締役CFOによる現金預金の私的流用に係る不正行為に関連して発生したものであります。
※１ 営業費用のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
|
|
前中間会計期間 （自 2024年１月１日 至 2024年６月30日） |
当中間会計期間 （自 2025年１月１日 至 2025年６月30日） |
|
給料及び手当 |
315,864千円 |
333,483千円 |
|
賞与引当金繰入額 |
25,807千円 |
27,064千円 |
|
役員賞与引当金繰入額 |
2,496千円 |
2,496千円 |
|
退職給付費用 |
17,312千円 |
13,765千円 |
|
役員退職慰労引当金繰入額 |
15,990千円 |
－千円 |
※２ 常務取締役CFOによる現金預金の私的流用に係る不正行為に関連して発生したものであります。
※ 現金及び現金同等物の中間期末残高と中間貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は次のとおりであります。
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前中間会計期間 （自 2024年１月１日 至 2024年６月30日） |
当中間会計期間 （自 2025年１月１日 至 2025年６月30日） |
|
現金及び預金勘定 |
1,001,401千円 |
754,322千円 |
|
預入期間が３か月を超える定期預金 |
－ |
－ |
|
現金及び現金同等物 |
1,001,401 |
754,322 |
【セグメント情報】
Ⅰ 前中間会計期間（自 2024年１月１日 至 2024年６月30日）
当社は、インターネット広告事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
Ⅱ 当中間会計期間（自 2025年１月１日 至 2025年６月30日）
当社は、インターネット広告事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
（「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用）
改正された「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を当中間会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分（その他の包括利益に対する課税）に関する改正については、2022年改正会計基準第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準等の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日）第65－２項（2）ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による中間財務諸表に与える影響はありません。
当社常務取締役CFOによる不正について
2026年３月27日に公表しました「第三者委員会の調査報告書受領に関するお知らせ」に記載のとおり、当社の常務取締役CFOが、当社の現金預金を私的に流用していたことが判明いたしました。
現金預金の私的流用によって生じた当社の損害額は総額363,221千円と推定しておりますが、当中間会計期間末時点の私的流用額290,000千円については当該常務取締役CFOに対する債権として長期未収入金を計上するとともに、全額の回収に疑義が認められることから、同額の貸倒引当金を設定しております。
また、当中間会計期間の貸倒引当金繰入額225,053千円を特別損失に計上しております。
（税金費用の計算）
税金費用については、当中間会計期間を含む事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前中間純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
ただし、当該見積実効税率を用いて法人税等を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。
該当事項はありません。