2021年５月期  決算短信〔日本基準〕（非連結）
						2021年７月13日
上場会社名	東海ソフト株式会社					上場取引所  東 名
コード番号	4430	ＵＲＬ  https://www.tokai-soft.co.jp/
代表者	（役職名）	代表取締役社長		（氏名）伊藤　秀和
問合せ先責任者	（役職名）	上席執行役員 経営企画室 室長		（氏名）市野　雄志		ＴＥＬ  052-300-8330
定時株主総会開催予定日		2021年８月27日		配当支払開始予定日	2021年８月30日
有価証券報告書提出予定日		2021年８月27日
決算補足説明資料作成の有無：有
決算説明会開催の有無      ：有			（機関投資家・アナリスト向け）

（百万円未満切捨て）

１．2021年５月期の業績（2020年６月１日～2021年５月31日）

（１）経営成績 （％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2021年５月期	6,676	△0.8	465	△8.6	515	4.3	402	6.8
2020年５月期	6,730	6.7	509	12.7	493	18.7	377	38.3

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり当期純利益	自己資本 当期純利益率	総資産 経常利益率	売上高 営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
2021年５月期	81.86	－	11.1	8.1	7.0
2020年５月期	79.69	－	12.1	9.6	7.6

（参考）持分法投資損益 2021年５月期 － 百万円 2020年５月期 － 百万円

（注）当社は2019年11月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり当期純利益」を算定しております。

（２）財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
2021年５月期	7,274	3,781	52.0	768.54
2020年５月期	5,487	3,469	63.2	705.13

（参考）自己資本 2021年５月期 3,781 百万円 2020年５月期 3,469 百万円

（注）当社は2019年11月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり純資産」を算定しております。

（３）キャッシュ・フローの状況

	営業活動による キャッシュ・フロー	投資活動による キャッシュ・フロー	財務活動による キャッシュ・フロー	現金及び現金同等物 期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
2021年５月期	△160	△2,545	1,761	1,293
2020年５月期	427	△663	185	2,237

２．配当の状況

	年間配当金					配当金総額 (合計)	配当性向	純資産 配当率
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
2020年５月期	－	0.00	－	15.00	15.00	73	18.8	1.6
2021年５月期	－	0.00	－	15.00	15.00	73	18.3	2.0
2022年５月期(予想)	－	0.00	－	16.00	16.00		22.2

３．2022年５月期の業績予想（2021年６月１日～2022年５月31日）

（％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		１株当たり 当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
通期	7,100	－	556	－	550	－	363	－	72.15

（注１）　当社は新型コロナウイルス感染症拡大による当社2022年５月期業績への影響について、次のような条件の下に業績予想を記載しております。

①新型コロナウイルス感染症は、日本及び欧米でのワクチン接種が進むことで徐々に収束に向かい経済活動はコロナ以前の状況に戻っていくと考えられる。

②当社顧客の事業領域である国内製造・流通業に関しては、すでにコロナ前の状況にある。

③変異株の感染拡大に懸念が残るが、当社顧客は事業運営における新型コロナウイルス感染への適切な対応を行っており、これら顧客事業への影響は軽微であると考えられる。

④上記①②③の前提により、コロナ感染症による当社の受注環境への影響は懸念すべきものではない。

　なお、上記予想につきましては、ワクチン接種の進捗状況や変異株による感染症拡大の状況により変動することがあり、こうした場合には2022年５月期業績予想を変更することがあります。

（注２）　2022年５月期の期首より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号）等を適用するため、上記の連結業績予想は当該会計基準等を適用した後の金額となっており、対前期増減率については記載しておりません。なお、2022年５月期の期首より新収益認識会計基準（※）を適用するため、従来の経理処理と比較して売上高で約300百万円の増加、経常利益では約20百万円の増加の影響を見込んでおります。

※「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日）

※  注記事項

（１）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①  会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無

②  ①以外の会計方針の変更              ：無

③  会計上の見積りの変更                ：無

④  修正再表示                          ：無

（２）発行済株式数（普通株式）

①  期末発行済株式数  　（自己株式を含む）	2021年５月期	4,920,300	株	2020年５月期	4,920,300	株
②  期末自己株式数	2021年５月期	283	株	2020年５月期	283	株
③  期中平均株式数	2021年５月期	4,920,017	株	2020年５月期	4,734,415	株

（注）当社は2019年11月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「期末発行済株式数」、「期末自己株式数」及び「期中平均株式数」を算定しております。

※  決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※  業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

　本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判
断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等
は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、添付資料Ｐ.４「１．経営成績等の概況（４）今後の見通し」をご覧ください。