# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (千円) | 3,427,816 | 14,340,774 | 15,997,838 | 23,739,835 | 25,162,448
経常利益 | (千円) | 713,942 | 1,135,706 | 567,920 | 82,483 | 494,535
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | (千円) | 457,755 | 705,194 | 244,215 | △1,473,379 | 49,795
包括利益 | (千円) | 458,020 | 703,843 | 239,739 | △1,516,051 | △104,464
純資産額 | (千円) | 3,830,496 | 4,470,860 | 4,687,486 | 3,070,641 | 2,871,147
総資産額 | (千円) | 6,486,303 | 5,874,294 | 8,999,379 | 7,174,136 | 7,374,904
１株当たり純資産額 | (円) | 365.74 | 422.26 | 416.94 | 272.09 | 267.71
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | (円) | 43.83 | 67.18 | 23.20 | △142.75 | 4.82
潜在株式調整後１株 当たり当期純利益 | (円) | 43.06 | 66.17 | 22.99 | － | 4.82
自己資本比率 | (％) | 59.1 | 75.7 | 47.7 | 39.2 | 37.5
自己資本利益率 | (％) | 12.7 | 17.0 | 5.6 | △41.5 | 1.8
株価収益率 | (倍) | 29.6 | 24.0 | 41.4 | － | 82.9
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 661,718 | 369,207 | 688,038 | △3,827 | 46,813
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △48,908 | △68,653 | △1,560,893 | 317,149 | △418,942
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △22,588 | △91,339 | 1,274,450 | △330,211 | 226,952
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 3,149,695 | 3,357,198 | 3,755,033 | 3,749,726 | 3,606,612
従業員数 | (名) | 357 | 384 | 473 | 268 | 291

(注) １．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第15期の期首から適用しており、第15期以降に係る財産及び損益の状況については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。なお、2023年２月14日付にてお知らせいたしましたとおり、第15期の期首に遡り取引総額で収益を認識することとし、各訂正を行っております。

２．第17期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第16期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。

３．第17期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．第17期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

５．第17期において、従業員数が第16期に比べ205名減少しておりますが、その主な理由は、株式譲渡によりG2 Studios株式会社を連結の範囲から除外したことによるものであります。

６．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (千円) | 1,710,493 | 11,070,865 | 12,946,199 | 14,217,920 | 15,389,990
経常利益 | (千円) | 468,909 | 577,358 | 596,339 | 597,060 | 694,066
当期純利益又は当期純損失（△） | (千円) | 325,600 | 364,058 | 323,447 | △501,342 | 110,504
資本金 | (千円) | 1,094,214 | 1,101,531 | 1,109,972 | 1,112,183 | 1,112,363
発行済株式総数 | (株) | 10,513,440 | 10,564,840 | 10,604,880 | 10,325,669 | 10,330,469
純資産額 | (千円) | 3,303,713 | 3,604,293 | 3,591,083 | 2,985,062 | 2,994,347
総資産額 | (千円) | 4,489,511 | 4,854,614 | 6,671,447 | 6,225,276 | 6,396,858
１株当たり純資産額 | (円) | 315.44 | 339.92 | 341.64 | 282.43 | 282.43
１株当たり配当額 | (円) | 10.00 | 10.00 | 10.00 | 10.00 | 10.00
(１株当たり中間配当額) | (―) | (―) | (―) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | (円) | 31.18 | 34.68 | 30.73 | △48.57 | 10.70
潜在株式調整後１株 当たり当期純利益 | (円) | 30.63 | 34.16 | 30.46 | － | 10.70
自己資本比率 | (％) | 73.6 | 73.7 | 52.8 | 46.8 | 45.6
自己資本利益率 | (％) | 10.4 | 10.6 | 9.1 | △15.6 | 3.8
株価収益率 | (倍) | 41.6 | 46.4 | 31.3 | － | 37.4
配当性向 | (％) | 32.1 | 28.8 | 32.5 | － | 93.4
従業員数 | (名) | 106 | 124 | 128 | 167 | 172

(注) １．第14期の１株当たり配当金額10円には、東京証券取引所市場第一部への市場変更に伴う記念配当５円を含んでおります。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第15期の期首から適用しており、第15期以降に係る財産及び損益の状況については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。なお、2023年２月14日付にてお知らせいたしましたとおり、第15期の期首に遡り取引総額で収益を認識することとし、各訂正を行っております。

３．第17期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４．第17期の株価収益率及び配当性向については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

５．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

#### (最近５年間の株主総利回りの推移)

回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
株主総利回り(％) | 169.8 | 128.2 | 93.8 | 51.6 | 41.4
(比較指標：TOPIX) | (139.3) | (138.7) | (142.8) | (197.3) | (189.5)

(注) 当社は、2020年４月３日をもちまして東京証券取引所マザーズ市場から東京証券取引所市場第一部へ市場変更いたしました。また、2022年４月４日の東京証券取引所の市場再編に伴い同取引所プライム市場に移行し、その後、2023年10月20日をもちまして同取引所スタンダード市場へ市場変更いたしました。従いまして、株主総利回りの算定に使用した当社株価は、市場変更以前は同取引所マザーズにおけるものであり、2020年４月３日以降は同取引所市場第一部におけるもの、2022年４月４日以降は同取引所プライム市場におけるもの、そして2023年10月20日以降は同取引所スタンダード市場におけるものであります。

#### (最近５年間の事業年度別最高・最低株価)

回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
最高(円) | 1,850 | 2,162 | 1,427 | 1,186 | 555
最低(円) | 1,018 | 1,028 | 751 | 442 | 327

(注) 最高株価及び最低株価は、2020年４月２日以前は東京証券取引所（マザーズ）、2020年４月３日以降は東京証券取引所第一部、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場、2023年10月20日以降については東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

### ２ 【沿革】

当社の代表取締役社長曽根原稔人は、2007年８月に設立された株式会社ベインキャリージャパンの全株式を、2009年４月にMBOにより取得し、2013年10月に現在のギークス株式会社に商号変更いたしました。以降、深刻化する日本のIT人材不足の解消のため、ITフリーランスの働き方支援により技術リソースのシェアリングプラットフォームを提供するIT人材事業を主軸に、DX/IT人材育成などの各事業を展開しております。

設立以降の当社グループに係る経緯は以下の通りであります。

年月 | 概要
2007年８月 | IT人材事業を展開する㈱ベインキャリージャパン(現 ギークス㈱)を設立
2009年１月 | プライバシーマーク認証取得
2013年１月 | フィリピン セブ州にて海外子会社NexSeed Inc.(現 連結子会社)設立
2013年６月 | ISMS認証取得
2013年10月 | ギークス㈱に商号変更
2014年10月 | IT人材事業の地方拠点として大阪サテライトオフィス(現 大阪支店)開設
2016年２月 | IT人材事業の地方拠点として名古屋サテライトオフィス開設
2016年５月 | IT人材事業の地方拠点として福岡サテライトオフィス(現 福岡支店)開設
2018年５月 | G2 Studios㈱設立
2019年３月 | 東京証券取引所マザーズに株式を上場
2019年12月 | ベンチャー投資プログラム開始
2020年４月 | 東京証券取引所市場第一部に市場変更
2021年１月 | シードテック㈱（現 連結子会社）設立
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
2022年11月 | フィリピン セブ州にて海外子会社 SEED TECH PHILIPPINES INC.設立
2023年１月 | オーストラリア ニュー・サウス・ウェールズ州のLaunch Group Holdings Pty Ltd およびその子会社Launch Recruitment Pty Ltd を連結子会社化
2023年10月 | 東京証券取引所スタンダード市場に移行
2024年３月 | 全株式の譲渡により、G2 Studios㈱を連結の範囲から除外
2025年１月 | IT人材事業の地方拠点として北海道支店及び広島支店を開設
2025年２月 | 東京都港区の㈱アライヴを連結子会社化

### ３ 【事業の内容】

当社グループはグランドビジョンに「21世紀で最も感動を与えた会社になる」を掲げ、ITフリーランスのデータベース、グローバルで活躍するITエンジニア育成など人材インフラを活かし、インターネットの普及によりめまぐるしく変化する人々の生活や企業の行動を積極的に捉え、変化対応力を強みに、提供サービスの創造・進化を通じて常に成長し続けることで、永続的な企業価値向上を目指しております。当社グループは子会社６社を含む全４事業で構成されており、各事業セグメントは「IT人材事業（国内）」、「IT人材事業（海外）」、「Seed Tech事業」、「その他」の４つに分類されております。

なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1) 連結財務諸表 注記事項 （セグメント情報等）」をご参照ください。

#### (１) IT人材事業（国内）

IT人材事業（国内）におきましては、事業は好調に推移いたしました。DX施策による業務効率化に重点的に取り組み、マーケティング手法の見直しによる広告宣伝費の抑制、組織強化のための増員、社内教育施策のブラッシュアップなど、持続的成長のための先を見据えた事業体制作りに注力してまいりました。また、当連結会計年度において、北海道支店と広島支店を設立いたしました。今後も地方企業のIT人材不足という課題解決に向けて、全国のあらゆる地域からIT人材が案件に参画できる環境づくりを進めてまいります。

なお、当第４四半期連結会計期間より、2025年２月14日に連結子会社とした株式会社アライヴの業績を当セグメントに取り込んでおります。

［主な関係会社］

株式会社アライヴ

#### (２) IT人材事業（海外）

IT人材事業（海外）は、オーストラリアでカジュアル雇用人材やフリーランスを活用したIT人材に特化した人材関連事業を展開しているLaunch Group Holdings Pty Ltdの業績を取り込んでおります。人材派遣事業やMSP事業（包括的な人材管理ソリューションを提供する事業）を主にシドニーとメルボルンで展開しております。当連結会計年度は、経営体制及び事業体制の見直しと人材派遣業界経験が豊富なキャリア・コンサルタントの採用に注力してまいりました。

［主な関係会社］

Launch Group Holdings Pty Ltd

Launch Recruitment Pty Ltd

(３) Seed Tech事業

Seed Tech事業におきましては、日本とフィリピンに拠点を構え、IT人材の育成を軸にした事業を行っております。オフショア開発受託事業やフィリピンセブ島へのIT留学事業、SaaS型DX/IT人材育成サービス「ソダテク」の提供や、IT職未経験の若者にIT人材としてのキャリアをスタートするための研修及び実務機会を与える「Seed Tech Camp」など幅広く事業展開しております。また、クライアント企業の幅広いニーズに対応し、解決策を提案する事業を新たに展開しております。

［主な関係会社］

NexSeed Inc.

SEED TECH PHILIPPINES INC.

シードテック株式会社

(４) その他

その他の事業におきましては、当社のx-Tech事業が属しており、ゴルフ等のスポーツ領域を中心としたデジタルマーケティング支援やD2C支援を行っておりました。なお、当事業は当連結会計年度において事業より撤退することといたしました。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有(又は被所有) 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
NexSeed Inc. (注)２．３．４ | フィリピン セブ州 | 12,012千ペソ | Seed Tech事業 | 40.0 (40.0) [60.0] |
(連結子会社) |  |  |  |  |
SEED TECH PHILIPPINES INC. (注)２ | フィリピン セブ州 | 9,000千ペソ | Seed Tech事業 | 99.9 (99.9) | 役員１名の兼任
(連結子会社) |  |  |  |  |
シードテック株式会社 | 東京都渋谷区 | 100,000千円 | Seed Tech事業 | 100.0 | 役員４名の兼任
(連結子会社) |  |  |  |  |
Launch Group Holdings Pty Ltd (注)３ | オーストラリア ニュー・サウス・ウェールズ州 | 10豪ドル | 持株会社 | 70.0 [30.0] | 役員２名の兼任
(連結子会社) |  |  |  |  |
Launch Recruitment Pty Ltd (注)２．７ | オーストラリア ニュー・サウス・ウェールズ州 | 2豪ドル | IT人材事業 （海外） | 100.0 (100.0) |
(連結子会社) |  |  |  |  |
株式会社アライヴ | 東京都港区 | 10,000千円 | IT人材事業 （国内） | 100.0 | 役員２名の兼任

(注) １．「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２．議決権の所有(又は被所有)割合の(　)内は、間接所有割合で内数であります。

３．「議決権の所有(又は被所有)割合」欄の［外書］は、緊密な者等の所有割合であります。

４．持分は、100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。

５．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

６. 特定子会社に該当する会社はありません。

７. Launch Recruitment Pty Ltdについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）に占める割合が10%を超えておりますが、セグメントのIT人材事業（海外）売上高に占める当該連結子会社の売上高（セグメント間の内部売上高又は振替高を含む）の割合が90％を超えるため、主要な損益情報等の記載を省略しております。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
IT人材事業(国内) | 184
IT人材事業(海外) | 23
Seed Tech事業 | 58
全社(共通) | 26
合計 | 291

(注) １．全社(共通)は、管理部門等の従業員であります。

２. 平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

#### (2) 提出会社の状況

2025年３月31日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
172 | 32.04 | 3.60 | 5,115

セグメントの名称 | 従業員数(名)
IT人材事業 | 146
全社(共通) | 26
合計 | 172

(注) １．従業員は当社から他社への出向を除く就業人員であります。

２．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

３．全社(共通)は、管理部門等の従業員であります。

４．平均年間給与は、基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

当社グループの労働組合は結成されておりませんが、労使関係は安定しております。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率

2025年３月31日現在

当事業年度
対象 | 管理職に占める女性労働者の割合 （％）（注1） | 男性労働者の育児休業取得率 （％）（注2）
提出会社 （ギークス株式会社） | 22.6 | 100

（注）1．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

2．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令第25号）第71条の６第２号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものであります。