２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		（単位：千円）
	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
資産の部
流動資産
現金及び預金	122,227	203,557
受取手形	※１ 13,615	－
電子記録債権	18,788	10,860
売掛金	300,766	460,641
仕掛品	6,075	5,508
前払費用	21,961	23,409
未収還付法人税等	20,208	－
その他	16,511	15,550
流動資産合計	520,154	719,526
固定資産
有形固定資産
建物附属設備	37,136	58,209
減価償却累計額	△13,696	△3,811
建物附属設備（純額）	23,440	54,397
工具、器具及び備品	49,355	61,735
減価償却累計額	△39,978	△42,516
工具、器具及び備品（純額）	9,376	19,218
リース資産	3,393	7,005
減価償却累計額	△404	△1,250
リース資産（純額）	2,989	5,755
有形固定資産合計	35,806	79,372
無形固定資産
ソフトウエア	14,104	7,609
その他	7	7
無形固定資産合計	14,112	7,617
投資その他の資産
関係会社株式	80,000	80,000
出資金	50	50
長期前払費用	1,308	2,484
差入保証金	82,994	76,173
繰延税金資産	85,105	98,171
その他	1,620	－
投資損失引当金	△1,808	－
投資その他の資産合計	249,270	256,879
固定資産合計	299,188	343,868
資産合計	819,343	1,063,395

		（単位：千円）
	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
負債の部
流動負債
買掛金	26,713	72,957
短期借入金	70,000	40,000
1年内返済予定の長期借入金	64,820	49,063
リース債務	523	1,303
未払金	184,347	236,867
未払費用	8,497	16,252
未払法人税等	839	57,922
未払消費税等	16,586	57,203
預り金	18,622	24,069
賞与引当金	45,451	62,556
流動負債合計	436,402	618,196
固定負債
長期借入金	91,394	42,331
債務保証損失引当金	※２ 20,502	※２ 21,602
リース債務	2,705	4,912
固定負債合計	114,602	68,845
負債合計	551,004	687,041
純資産の部
株主資本
資本金	90,000	90,000
資本剰余金
資本準備金	265	265
その他資本剰余金	167,079	167,079
資本剰余金合計	167,345	167,345
利益剰余金
利益準備金	590	590
その他利益剰余金
繰越利益剰余金	38,654	146,669
利益剰余金合計	39,244	147,259
自己株式	△28,250	△28,250
株主資本合計	268,339	376,354
純資産合計	268,339	376,354
負債純資産合計	819,343	1,063,395

②【損益計算書】

		（単位：千円）
	前事業年度 (自　平成29年４月１日 　至　平成30年３月31日)	当事業年度 (自　平成30年４月１日 　至　平成31年３月31日)
売上高	2,137,592	2,955,620
売上原価	1,471,372	2,034,966
売上総利益	666,219	920,654
販売費及び一般管理費	※２ 671,200	※２ 780,050
営業利益又は営業損失（△）	△4,980	140,603
営業外収益
受取利息及び配当金	32	4
受取手数料	※１ 7,332	※１ 10,200
受取賃貸料	－	※１ 4,128
その他	152	887
営業外収益合計	7,516	15,220
営業外費用
支払利息	1,617	1,397
支払保証料	847	901
債務保証損失引当金繰入額	440	1,099
事務所移転費用	1,751	1,362
その他	11	－
営業外費用合計	4,668	4,760
経常利益又は経常損失（△）	△2,132	151,063
特別利益
投資損失引当金戻入額	47,670	1,808
特別利益合計	47,670	1,808
特別損失
固定資産除却損	※３ 65,333	－
特別損失合計	65,333	－
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	△19,795	152,872
法人税、住民税及び事業税	2,292	57,923
法人税等調整額	△21,098	△13,066
法人税等合計	△18,806	44,857
当期純利益又は当期純損失（△）	△988	108,014

【売上原価明細書】

		前事業年度 （自　平成29年４月１日 至　平成30年３月31日）		当事業年度 （自　平成30年４月１日 至　平成31年３月31日）
区分	注記 番号	金額（千円）	構成比 （％）	金額（千円）	構成比 （％）
Ⅰ　労務費		1,128,870	76.6	1,408,047	68.9
Ⅱ　外注費	※１	229,553	15.6	473,999	23.2
Ⅲ　経費	※２	114,245	7.8	162,520	7.9
当期総製造費用		1,472,669	100.0	2,044,567	100.0
期首仕掛品たな卸高		6,789		6,075
合計		1,479,459		2,050,642
期末仕掛品たな卸高		6,075		5,508
他勘定振替高	※３	2,011		10,167
当期売上原価		1,471,372		2,034,966

原価計算の方法

　原価計算の方法は、個別原価計算による実際原価計算であります。

（注）

前事業年度 （自  平成29年４月１日 至  平成30年３月31日）	当事業年度 （自  平成30年４月１日 至  平成31年３月31日）
※１　関係会社に関するものは31,205千円であります。	※１　関係会社に関するものは44,006千円であります。
※２　経費の主な内訳は次のとおりであります。 地代家賃　　　　　27,884千円 旅費交通費　　　　36,200千円	※２　経費の主な内訳は次のとおりであります。 地代家賃　　　　　45,423千円 旅費交通費　　　　54,304千円
※３　他勘定振替高の主な内訳は次のとおりであります。 研究開発費　　　　1,132千円 広告宣伝費　　　　　878千円	※３　他勘定振替高の主な内訳は次のとおりであります。 研究開発費　　　　 9,491千円 採用費　　　　　　　 343千円 広告宣伝費　　　　　 333千円

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

							(単位：千円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
						繰越利益剰余金
当期首残高	90,000	265	167,079	167,345	590	39,643	40,233
当期変動額
当期純損失（△）						△988	△988
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	－	－	－	△988	△988
当期末残高	90,000	265	167,079	167,345	590	38,654	39,244

	株主資本		純資産合計
	自己株式	株主資本合計
当期首残高	△28,250	269,328	269,328
当期変動額
当期純損失（△）		△988	△988
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			－
当期変動額合計	－	△988	△988
当期末残高	△28,250	268,339	268,339

当事業年度（自　平成30年４月１日　至　平成31年３月31日）

							(単位：千円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
						繰越利益剰余金
当期首残高	90,000	265	167,079	167,345	590	38,654	39,244
当期変動額
当期純利益						108,014	108,014
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	－	－	－	108,014	108,014
当期末残高	90,000	265	167,079	167,345	590	146,669	147,259

	株主資本		純資産合計
	自己株式	株主資本合計
当期首残高	△28,250	268,339	268,339
当期変動額
当期純利益		108,014	108,014
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			－
当期変動額合計	－	108,014	108,014
当期末残高	△28,250	376,354	376,354

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法を採用しております。

２．たな卸資産の評価基準及び評価方法

仕掛品

個別法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しております。

３．固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産（リース資産を除く）

　定率法を採用しております。ただし、平成28年４月１日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物附属設備　６～15年

工具、器具及び備品　４～15年

(2)無形固定資産（リース資産を除く）

定額法を採用しております。

　なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法によっております。

(3)リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

なお、主な耐用年数は５～７年であります。

４．引当金の計上基準

(1)貸倒引当金

　債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2)賞与引当金

　従業員に対する賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。

(3)債務保証損失引当金

　関係会社への債務保証に係る損失に備えるため、当該会社の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。

(4)投資損失引当金

　関係会社に対する投資により発生の見込まれる損失に備えるため、当該会社の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。

５．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

消費税等の会計処理

　消費税等の会計処理は、税抜方式によっております。

（表示方法の変更）

（「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更）

　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　平成30年２月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。）を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、税効果会計関係注記を変更しております。

　この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」28,209千円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」85,105千円に含めて表示しております。

　また、税効果会計関係注記において、税効果会計基準一部改正第３項から第５項に定める「税効果会計に係る会計基準」注解（注８）（評価性引当額の合計額を除く。）に記載された内容を追加しております。ただし、当該内容のうち前事業年度に係る内容については、税効果会計基準一部改正第７項に定める経過的な取扱いに従って記載しておりません。

（貸借対照表関係）

※１　期末日満期手形

　期末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形が期末残高に含まれております。

	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
受取手形	5,572千円	－千円

※２　保証債務

　次の関係会社等について、金融機関からの借入に対し債務保証を行っております。

　保証債務

	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
VALTES Advanced Technology,Inc.	42,500千円	46,500千円
債務保証計	42,500	46,500
債務保証損失引当金	△20,502	△21,602
差引	21,997	24,897

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引にかかるものが次のとおり含まれております。

	前事業年度 （自　平成29年４月１日 至　平成30年３月31日）	当事業年度 （自　平成30年４月１日 至　平成31年３月31日）
営業外収益
受取手数料	7,332千円	10,200千円
受取賃貸料	－	4,128

※２　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度22％、当事業年度31％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度78％、当事業年度69％であります。

　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成29年４月１日 　　至　平成30年３月31日）	当事業年度 （自　平成30年４月１日 　　至　平成31年３月31日）
役員報酬	72,480千円	76,440千円
給与手当	177,679	202,436
賞与引当金繰入額	11,084	14,364
採用費	93,157	112,809
減価償却費	13,348	13,716

※３　固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成29年４月１日 至　平成30年３月31日）	当事業年度 （自　平成30年４月１日 至　平成31年３月31日）
ソフトウエア	65,333千円	－千円
計	65,333	－

（有価証券関係）

前事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

　関係会社株式（貸借対照表計上額は80,000千円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

当事業年度（自　平成30年４月１日　至　平成31年３月31日）

　関係会社株式（貸借対照表計上額は80,000千円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
繰延税金資産
賞与引当金	15,680千円	21,581千円
未払賞与	－	6,805
未払事業税	－	6,041
繰越欠損金	10,195	－
債務保証損失引当金	7,073	7,452
投資損失引当金	623	－
関係会社株式評価損	38,441	38,441
ソフトウエア償却超過額	57,133	56,932
その他	5,769	9,098
繰延税金資産小計	134,918	146,355
評価性引当額	△47,614	△48,183
繰延税金資産合計	87,304	98,171
繰延税金負債
未収還付事業税等	△2,198	－
繰延税金負債合計	△2,198	－
繰延税金資産の純額	85,105	98,171

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （平成30年３月31日）	当事業年度 （平成31年３月31日）
法定実効税率	34.7％	34.5％
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	－	0.1
住民税均等割額	△8.8	1.2
評価性引当額の増減	72.2	0.4
所得拡大税制の特別控除	－	△6.1
中小法人軽減税率適用による影響	－	△0.4
過年度法人税等	△2.7	－
その他	△0.4	△0.3
税効果会計適用後の法人税等の負担率	95.0	29.3

（重要な後発事象）

（公募による自己株式の処分及び株式の売出し）

　当社は、令和元年５月30日に東京証券取引所マザーズ市場に上場いたしました。上場にあたり、平成31年

４月18日及び令和元年５月10日開催の取締役会において、下記のとおり自己株式の処分及び株式の売出しを

決議しており、令和元年５月29日に払込が完了しております。

　なお、これによる資本金及び発行済株式総数への影響はありません。

（１）公募による自己株式の処分

①　募集方法　一般募集（ブックビルディング方式による募集）

②　募集株式の種類及び数　普通株式843,000株

③　処分価格　１株につき660円

④　引受価額　１株につき607.2円

この価額は、当社が引受人より１株当たりの払込金として受け取った金額であります。なお、処分価格と

引受価額との差額の総額は、引受人の手取金となります。

⑤　払込金額　１株につき510円（会社法上の払込金額であり、令和元年５月10日開催の取締役会において

決定された金額）

⑥　発行価額の総額　429,930千円（会社法上の払込金額の総額）

⑦　引受価額の総額　511,869千円

⑧　払込期日　令和元年５月29日

⑨　資金の使途　テストエンジニアの採用、基幹システムへの投資、テストセンター増設、借入金の返済

などに充当する予定です。

（２）当社株式の売出し（引受人の買取引受による売出し）

①　売出株式数　当社普通株式203,500株

②　売出価格　１株につき660円

③　売出価額の総額　134,310千円

④　売出株式の所有者及び売出株式数：

田中 真史 202,500株

大薗 雅嗣 1,000株

⑤　売出方法　売出価格による一般向け売出しとし、株式会社ＳＢＩ証券に全株式を引受価額で買取引受

させます。

⑥　受渡期日　令和元年５月30日

（第三者割当による自己株式の処分）

　当社は、平成31年４月18日及び令和元年５月10日開催の取締役会において、オーバーアロットメントによ

る株式売出しに関連して、株式会社ＳＢＩ証券が当社株主である田中真史より借入れる当社株式の返還に必

要な株式を取得させるため、同社を割当先とする第三者割当による自己株式の処分を下記のとおり決議いた

しました。

①　募集方法　第三者割当（オーバーアロットメントによる売出し）

②　募集株式の種類及び数　普通株式株156,900株

③　処分価格　１株につき660円

④　引受価額　１株につき607.2円

⑤　払込金額　１株につき510円（会社法上の払込金額であり、令和元年５月10日開催の取締役会において

決定された金額）

⑥　処分価額の総額　80,019千円（会社法上の払込金額の総額）

⑦　払込価額の総額　95,269千円

⑧　払込期日　令和元年６月28日

⑨　割当先　株式会社ＳＢＩ証券

⑩　資金の使途　テストエンジニアの採用、基幹システムへの投資、テストセンター増設、借入金の返済

などに充当する予定です。

④【附属明細表】

【有価証券明細表】

該当事項はありません。

【有形固定資産等明細表】

資産の種類	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）	当期末減価償却累計額又は償却累計額 （千円）	当期償却額 （千円）	差引当期末残高（千円）
有形固定資産
建物附属設備	37,136	34,838	13,765	58,209	3,811	3,724	54,397
工具、器具及び備品	49,355	15,246	2,866	61,735	42,516	5,163	19,218
リース資産	3,393	3,612	－	7,005	1,250	846	5,755
有形固定資産計	89,885	53,696	16,632	126,950	47,578	9,733	79,372
無形固定資産
ソフトウエア	42,426	2,000	1,499	42,927	35,317	8,494	7,609
その他	7	－	－	7	－	－	7
無形固定資産計	42,434	2,000	1,499	42,934	35,317	8,494	7,617
長期前払費用	1,308	2,058	881	2,484	－	－	2,484

（注）１．当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物附属設備　　　　大阪本社移転　      34,438千円

工具、器具及び備品　大阪本社移転　       9,301千円

２．当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物附属設備　　　　大阪本社移転による旧社屋関連　      13,765千円

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （目的使用） （千円）	当期減少額 （その他） （千円）	当期末残高 （千円）
賞与引当金	45,451	62,556	45,451	－	62,556
債務保証損失引当金	20,502	1,099	－	－	21,602
投資損失引当金	1,808	－	－	1,808	－

(注)投資損失引当金の「当期減少額（その他）」は、対象会社の業績回復等による戻入額であります。

（２）【主な資産及び負債の内容】

　連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

　該当事項はありません。