【注記事項】
(四半期連結損益計算書関係)
※預り保証金返還免除益は、転貸借している借主からの申し出により預り保証金の返還の免除を受けたものです。
(四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)
当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第１四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれん償却額は、次のとおりであります。
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前第１四半期連結累計期間 (自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
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当第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)
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減価償却費
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233
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百万円
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231
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百万円
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のれん償却額
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6
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百万円
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6
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百万円
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(株主資本等関係)
前第1四半期連結累計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
１ 配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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配当の原資
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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2021年４月15日取締役会
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普通株式
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119
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利益剰余金
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10
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2021年３月31日
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2021年６月10日
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（注）当社は、2021年４月１日付で普通株式１株につき1.3株の割合で株式分割を行っておりますが、上記は当該株式分割前の配当額を記載しております。
２ 基準日が当第１四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期連結会計期間の末日後となるもの
該当事項はありません。
３ 株主資本の金額の著しい変動
該当事項はありません。
当第1四半期連結累計期間(自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)
１ 配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(百万円)
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配当の原資
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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2022年４月14日取締役会
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普通株式
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187
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利益剰余金
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10
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2022年３月31日
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2022年６月９日
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２ 基準日が当第1四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第1四半期連結会計期間の末日後となるもの
該当事項はありません。
３ 株主資本の金額の著しい変動
該当事項はありません。
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前第1四半期連結累計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
当社グループは「エニタイムフィットネス」の単一ブランドで、国内においてフィットネスジムの店舗展開をしており、事業区分は「フィットネスクラブ運営事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当第1四半期連結累計期間(自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)
当社グループは「エニタイムフィットネス」の単一ブランドで、国内においてフィットネスジムの店舗展開をしており、事業区分は「フィットネスクラブ運営事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
(収益認識関係)
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントは「フィットネスクラブ運営事業」の単一セグメントでありますが、財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。
財又はサービスの種類別の内訳
（単位：百万円）
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前第１四半期連結累計期間 自 2021年４月１日 至 2021年６月30日
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当第１四半期連結累計期間 自 2022年４月１日 至 2022年６月30日
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ＦＣ売上
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加盟金収入
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67
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73
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ロイヤリティ収入
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884
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979
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商品売上高
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261
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302
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その他
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12
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13
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小計
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1,225
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1,368
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店舗売上
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会費収入
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1,687
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1,964
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その他
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70
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71
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小計
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1,758
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2,036
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その他営業の収入
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103
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119
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顧客との契約から生じる収益
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3,087
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3,524
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その他の収益
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23
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23
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合計
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3,111
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3,547
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(１株当たり情報)
１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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前第１四半期連結累計期間 (自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
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当第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)
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(1) １株当たり四半期純利益
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28.79円
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27.71円
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(算定上の基礎)
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親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円)
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538
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517
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普通株主に帰属しない金額(百万円)
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－
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－
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普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益 (百万円)
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538
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517
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普通株式の期中平均株式数(株)
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18,693,720
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18,692,399
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(2) 潜在株式調整後１株当たり四半期純利益
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28.40円
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27.34円
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(算定上の基礎)
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親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(百万円)
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－
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－
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普通株式増加数(株)
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256,177
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251,207
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(うち新株予約権)
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(256,177)
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(251,207)
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希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要
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－
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－
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