# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | 第14期
決算年月 | 2019年12月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月
売上高 | (千円) | 1,917,813 | 1,883,269 | 2,130,256 | 2,866,214 | 3,418,218
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 192,045 | 32,016 | △35,298 | 634,239 | 869,134
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 132,965 | 17,055 | △79,133 | 412,318 | 608,172
包括利益 | (千円) | 132,965 | 17,055 | △79,133 | 412,318 | 608,172
純資産額 | (千円) | 429,932 | 446,826 | 368,007 | 780,524 | 1,389,498
総資産額 | (千円) | 1,106,275 | 1,488,182 | 1,540,544 | 2,127,327 | 2,310,947
１株当たり純資産額 | (円) | 121.92 | 126.58 | 102.53 | 215.87 | 377.48
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△) | (円) | 40.68 | 4.83 | △22.21 | 114.44 | 167.46
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 37.69 | 4.51 | － | 108.98 | 160.64
自己資本比率 | (％) | 38.9 | 30.0 | 23.9 | 36.7 | 60.1
自己資本利益率 | (％) | 47.3 | 3.9 | △19.4 | 71.8 | 56.1
株価収益率 | (倍) | 46.3 | 98.2 | － | 8.0 | 10.3
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 198,181 | △88,974 | 53,789 | 609,537 | 448,887
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △24,984 | △32,077 | △67,943 | △7,100 | △68,115
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 149,891 | 396,399 | 18,139 | △120,077 | △371,385
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 686,315 | 961,663 | 965,648 | 1,448,007 | 1,457,392
従業員数 | (名) | 201 | 233 | 266 | 242 | 272

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第12期においては潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

２．株価収益率については、第12期においては１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

３．従業員数は、契約社員を含む就業人員数であります。臨時従業員数は、従業員の100分の10未満であるため、記載を省略しております。

４. 2019年10月４日付で普通株式１株につき40株、2022年７月１日付、2023年４月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っておりますが、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | 第14期
決算年月 | 2019年12月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月
売上高 | (千円) | 1,900,480 | 1,874,068 | 2,122,155 | 2,858,160 | 3,408,007
経常利益又は 経常損失（△） | (千円) | 192,655 | 39,458 | △35,805 | 635,059 | 870,326
当期純利益又は 当期純損失（△） | (千円) | 133,716 | 17,208 | △79,470 | 413,279 | 609,752
資本金 | (千円) | 92,680 | 92,712 | 92,869 | 93,079 | 93,513
発行済株式総数 | (株) | 881,600 | 882,560 | 897,400 | 1,808,080 | 3,681,440
純資産額 | (千円) | 427,616 | 444,662 | 365,507 | 778,985 | 1,389,540
総資産額 | (千円) | 1,102,908 | 1,485,313 | 1,537,559 | 2,124,473 | 2,308,709
１株当たり純資産額 | (円) | 121.26 | 125.97 | 101.83 | 215.44 | 377.49
１株当たり配当額 | (円) | － | － | － | － | 33.00
(１株当たり中間配当額) | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | (円) | 40.91 | 4.88 | △22.30 | 114.71 | 167.90
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 37.90 | 4.55 | － | 109.24 | 161.06
自己資本比率 | (％) | 38.8 | 29.9 | 23.8 | 36.7 | 60.2
自己資本利益率 | (％) | 48.0 | 3.9 | △19.6 | 72.2 | 56.2
株価収益率 | (倍) | 46.0 | 97.3 | － | 8.0 | 10.2
配当性向 | (％) | － | － | － | － | 19.7
従業員数 | (名) | 198 | 230 | 265 | 241 | 270
株主総利回り | (％) | － | 25.2 | 19.3 | 48.5 | 91.3
(比較指標：東証グロース市場250指数) | (％) | (－) | (133.3) | (110.1) | (81.4) | (78.7)
最高株価 | (円) | 2,197 | 1,897 | 718 | 1,353 | 1,894 (3,788)
最低株価 | (円) | 1,675 | 429 | 351 | 261 | 875 (1,750)

(注) １．2019年10月４日付で普通株式１株につき40株、2022年７月１日付、2023年４月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っておりますが、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、第12期においては潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

３．株価収益率については、第12期においては１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４. 従業員数は、契約社員を含む就業人員数であります。臨時従業員数は、従業員の100分の10未満であるため、記載を省略しております。

５．株主総利回りの比較指数は、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、「東証マザーズ指数」から「東証グロース市場250指数」へ変更いたしました。第10期の株主総利回り及び比較指標は、2019年12月26日に東京証券取引所マザーズ市場（現グロース市場）に上場したため記載しておりません。なお、第11期以降の株主総利回り及び比較指標は、2019年12月期末を基準として算定しております。

６．最高・最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所グロース市場における株価を記載しております。なお、2023年12月期の株価については、株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。

### ２ 【沿革】

当社グループは、2010年１月に東京都渋谷区において人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を目的として、株式会社スポーツリンク埼玉（その後、株式会社スポーツリンク東日本へと改名）を創業いたしました。

その後、2014年１月に商号を「株式会社スポーツフィールド」に変更いたしました。

年月 | 概要
2010年１月 | 東京都渋谷区に人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を事業目的とした、株式会社スポーツリンク埼玉を設立（資本金1,000千円）
2011年４月 | 株式会社スポーツリンク東日本へ商号変更
2013年５月 | 本社を東京都渋谷区から東京都中央区に移転
2013年９月 | 本社を東京都中央区から東京都渋谷区に移転
2013年10月 | 体育会学生の総合就職支援サービス「スポナビ」を開始
2014年１月 | 第三者割当にて資本金10,000千円に増資
2014年１月 | 株式会社スポーツフィールドへ商号変更
2014年１月 | 関西エリアで初となる大阪オフィスを開設
2014年１月 | 東海エリアで初となる東海オフィスを開設
2014年１月 | 九州エリアで初となる九州オフィスを開設
2014年４月 | 有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける（厚生労働大臣許可13-ユ-306448）
2014年５月 | 転職支援サービス「スポナビキャリア」を開始
2015年７月 | 本社を東京都渋谷区から東京都新宿区に移転
2016年２月 | 第三者割当にて資本金10,300千円に増資
2016年５月 | 東京都新宿区に子会社、株式会社エスエフプラス（現連結子会社）を設立
2016年７月 | 東北エリアで初となる仙台オフィスを開設
2016年７月 | 北海道エリアで初となる札幌オフィスを開設
2016年８月 | 労働者派遣業についての厚生労働大臣許可を受ける（厚生労働大臣許可　派　13-306720）
2017年７月 | 中国エリアで初となる広島オフィスを開設
2018年１月 | 日本政府が推進するスポーツ国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」に加盟
2018年９月 | 株式会社エスエフプラスにて有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける（厚生労働大臣許可13-ユ-309835）
2018年10月 | 株式会社エスエフプラスにて「エスナビ」を開始
2018年10月 | 現役アスリートのデュアルキャリア支援として派遣・紹介予定派遣事業（現「スポナビアスリート」事業）を開始
2019年12月 | 東京証券取引所マザーズ市場（現グロース市場）に株式を上場（資本金92,680千円）
2020年１月 | 東京都新宿区に子会社、株式会社スポーツフィールドイノベーションズ（連結子会社）を設立
2020年３月 | 日本政府が推進するスポーツキャリアサポート事業「Athlete Career Challenge Kick Off カンファレンス」に参画
2020年５月 | スポーツ関連企業に特化した就職・転職情報サイト「スポジョバ」を事業譲受

2020年９月 | スポーツ経験者のための新卒者向け就職支援サービス「スポチャレ」を開始
2021年１月 | 事業撤退に伴い、株式会社スポーツフィールドイノベーションズの解散を決定
2021年３月 | スポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポチャレ転職」を開始
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、グロース市場へ移行
2022年９月 | 若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポティブ」を開始

補足：名称説明

名称 | 概要
スポナビ | 体育会に所属する大学生に特化した新卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポナビキャリア | 体育会出身者・アスリートに特化した既卒者向け転職情報サイト並びに転職支援サービスの総称
スポチャレ | 大学体育会、サークル、同好会、学外スポーツチーム、高校部活においてスポーツに打ち込んだ経験を持つ新卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポチャレ転職 | 時期を問わず、スポーツに打ち込んだ経験を持つ既卒者向け転職情報サイト並びに転職支援サービスの総称
スポジョバ | スポーツ関連企業に特化した新卒者・既卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポナビアスリート | 現役アスリート・スポーツチームのためのキャリア支援（デュアルキャリア・セカンドキャリア）並びに活動支援サービスの総称
スポティブ | 若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験を持った既卒者向け転職情報サイト及び転職支援サービスの総称

### ３ 【事業の内容】

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び連結子会社１社（株式会社エスエフプラス）の計２社で構成（2023年12月末時点）されており、主としてスポーツ人財（※注１）採用支援事業を展開しており、子会社では営業支援事業、採用アウトソーシング事業も併せて展開しております。

当社が行っているスポーツ人財採用支援事業は、事業セグメントは単一ですが、新卒者向けと既卒者向けの事業とに区分できます。前者は主に現役体育会学生（※注２）を中心としたスポーツ・競技経験者、後者は過去にスポーツ・競技経験のある社会人経験者や引退したプロ・アマチュアアスリートを対象としております。また、事業は大きく下記の３つに分類（※注３）され、これらの事業を通じて、スポーツ人財と、スポーツ人財を採用したい企業とをマッチングさせております。

（１）新卒者向けの「イベント事業」

（２）新卒者向けの「人財紹介事業」

（３）既卒者向けの「人財紹介事業」

※注１：スポ―ツに打ち込んだ経験を通じて社会・企業が求める高い価値を身につけた人財を指します。新卒者においては、現役体育会学生、大学スポーツサークル・高校部活・クラブチーム等での競技経験者、既卒者においては、体育会出身者及び現役アスリートも含めたスポーツに打ち込んだ経験を持つ社会人を対象としております。また、当社は体育会学生や既卒社会人等の求職者、自社の役職員を、人材（Human Resource）ではなく、人財（Human Capital）であると考えております。時期を問わずスポーツに打ち込んだ経験を持つ人財は優れたポテンシャルを持つ投資対象であり、社会にとって、お取引先の顧客企業様にとって、また当社にとって財（たから）であるという想いを込めて、当社における正式な表記とさせていただいておりますことから、対外的に発信する情報の中でも、同表記を統一的に用いております。

※注２：大学が公認している運動部に所属する学生を指します。
※注３：事業系統図は以下となります。

■当社ブランドの紹介

スポーツ人財採用支援事業が展開するブランド（※注４）として、当社の主要ブランドである現役体育会学生専門の「スポナビ」と既卒者向けの「スポナビキャリア」の他に、体育会学生だけでなく時期を問わずスポーツに打ち込んだ経験を持つ人財に向けた「スポチャレ」、現役アスリートのキャリア形成支援を行う「スポナビアスリート」、スポーツ関連企業への就職・転職を目指す人財に向けた「スポジョバ」があります。
※注４：当社ブランドの位置付けは以下のとおりであります。

■３事業に共通する当社の価値観・考え方

当社は経営理念に掲げる「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時にスポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し個人、法人、地域社会そして日本の発展に貢献すること」の実現を目指しております。理念実現のために３事業全てにおいて、スポーツ人財とスポーツ人財を採用したい求人企業を引き合わせ、内定承諾・入社までを様々な方法でサポートいたします。
当社は、スポーツ人財に対しては就職・転職アドバイザーとして①スポーツ・競技で学んだことを仕事の強みとして活かせるように引き出し整理するなど、スポーツ人財に特化した就職・転職のアドバイスをするとともに、②スポーツ・競技で燃え尽きることなく、就職・転職活動を通じて人生の新しい目的・目標を見つけるサポートをいたします。また、求人企業に対しては、人事コンサルタントとして①スポーツ人財の強みや成長可能性を理解してもらうとともに、②企業が求めている人財を紹介して入社するまでサポートをいたします。
また、当社の３つの事業の大きな特長として、以下の２点が挙げられます。
Ａ）スポーツ人財に特化していること
Ｂ）人財一人ひとりへのきめ細やかな対応による信頼関係
上記の当社の特長２点を踏まえ、当社は以下のように考えて、就職・転職支援又は採用支援を行っております。人生における大きな時間を割き、人生の在り方に大きな影響を与える就職・転職活動において、個々の人財・企業の立場から考えると、大手競合のようなマスでのアプローチよりも、求職者（新卒者・既卒者含む）個々人や個社を深く理解した就職・転職アドバイザー・人事コンサルタントが介在した「One to One」のサービスに対するニーズは存在します。当社の、大学や部室までも何度となく足を運びながらあらゆる相談に乗っていく、アナログながらも丁寧なスタイルはそれらのニーズとの親和性が高いと考えており、人財・企業から当社へのロイヤリティを獲得しています。このことは、当社の規模が拡大して従業員数が増えても、一人あたりが担当する人財数を大きく変えないことなどにより、就職・転職支援サービスの質を落とさず当社の優位性・差別化を保つ源泉としています。
また、人財と密に構築した関係は、ただ単に人財を企業へ紹介しやすくなるだけでなく、就職・転職支援サービスを通じて人財の成長を促すことが可能になります。当社は、単に希少価値の高いスポーツ人財・体育会学生を右から左へと流す卸売ではなく、人財がビジネスにおいても十分に活躍できるようにスポーツを通じて培った自身の強みを客観的に認識してもらったうえで、求人企業とのマッチングを実現できる「人財メーカー」であると自負しています。
単に部活と就職活動や仕事と転職活動のスケジュール調整や、就職・転職活動の知識・ノウハウの提供だけでなく、自社オフィス・就職イベント会場・部室・大学の講座内など様々な場所でのキャリアセミナーの提供や、人財一人ひとりに対して就職・転職支援のみに留まらない面談を何回も繰り返すことなどを行っています。また、当社社員や元プロスポーツ選手や社外専門家などが講師を務める就職勉強会（通称、スポ勉）を主催し体育会学生に提供することで、体育会やスポーツに打ち込んだ経験を就職後の会社・組織でどのように強みとして転用できるかの啓蒙活動を行っております。そして、当社の従業員の大多数がスポーツ人財であり、自らが求職者にとってのセカンドキャリアのロールモデルとなるように努めています。このような活動を通じて、世間一般に持たれがちな「体育会＝根性・ガッツ」などの固定観念に捕らわれることなく、スポーツを通じて学んだ目標設定・実行力、他者との連携、組織内へのモチベーションマネジメント、組織外との折衝力など様々な要素を、個々人のスポーツ人財の経験と照らし合わせながら、いかにそれらが社会で応用できるかを、スポーツ人財本人に考えてもらいます。これらの活動により、スポーツを通じて学んだことを次の人生にも応用して活かせる人財を輩出できていると考えております。

■各種事業の説明

（１）新卒者向けイベント事業：該当ブランド「スポナビ」「スポチャレ」

いわゆる就職フェアと呼ばれるマッチングイベントを開催し、スポーツ人財と企業とが出会う場を創出しております。イベントの種類は大規模から中小規模、開催形態は来場型からオンライン型と様々なラインナップを用意しております。
新卒の就職活動において、学生個人での情報収集は体育会活動と大学授業の限られた時間の中で限界があるため、当社のような就職支援サービスを通じて、企業・業界に関する情報を幅広く収集することは重要です。スポーツ人財の採用に興味がある様々な業界の企業とスポーツ人財が一堂に会し、採用活動の最初の接点を持つ事ができるイベントを開催することで、スポーツ人財に機会を提供しています。
また、企業にとっても採用活動において、学生との直接的な接点となる就職イベントにおいて、必要母集団の形成を行う事も重要ですが、それ以上に母集団におけるターゲット人財の含有率が論点になります。その中で、当社が提供する特化型就職イベントと呼ばれる特定の学生のみが参加する就職イベントにおいては、体育会学生をはじめとするスポーツ人財を採用したい、戦略的思考・目標設定・達成力などの能力を持つ学生を採用したいという企業にとって、ピンポイントでターゲット人財と接点を持つことが可能になります。

（２）新卒者向け人財紹介事業：該当ブランド「スポナビ」「スポチャレ」

当社の新卒者向けサービスであるWebサイト「スポナビ20XX」「スポチャレ」に登録いただいた体育会学生をはじめとする新卒者に対して当社就職アドバイザーが就職カウンセリングを行う一方で、求人企業側の採用したい人財像を当社人事コンサルタントが理解し、双方のニーズがマッチングする就職先を紹介しております。
当社の特長として、基本的に一人の社員が就職アドバイザーと人事コンサルタントを兼ねており、また、企業については特定の業界・業種に絞ることなく、幅広く様々な企業を一人の社員が担当しています。それにより、人財との就職カウンセリングにおいて、①特定の業界・企業に偏って紹介することなく、当社から人財の将来の選択肢・可能性を限定することが無いようにしています。②人財の状況や考え・価値観などに合わせて、多角的なアドバイスを行うことが可能です。また、豊富な選択肢から最適な紹介先を選定し、人財・企業双方に十分に説明を尽くして理解を助け、入社後もコミュニケーションを取ってギャップの解消に努めることが肝要と考えており、そのために人財に対して複数回に渡る面談を就職活動スタート時から内定が出た後まで行い、一人の人財に対して多くの時間をかけております。

（３）既卒者向け人財紹介事業：該当ブランド「スポナビキャリア」「スポチャレ転職」「スポティブ」

既卒者向けの人財紹介事業の内容は（２）新卒者向け：人財紹介事業と大きく変わりません。しかし、既卒者向けの人財紹介事業独自の特長として、以下の点が挙げられます。
新卒者向けの就職アドバイザーと比較し、一時期に担当するスポーツ人財の人数が限られることもあり、新卒者向けの人財紹介事業にも増して、転職アドバイザー（既卒者向けの人財担当）はスポーツ人財一人ひとりへの面談回数や時間を多く割いています。スポーツ人財を企業に紹介するにあたり、必ず事前に面談を行うことで、当社から紹介する人財の質を担保しております。
対企業においても、当社の人事コンサルタントとの密な信頼関係から、採用の一部工程を任されるような場合があります。新卒採用と異なり、中途採用については体系立った採用フローがない企業も少なくありません。電話やチャットなどでやり取りを完結してしまう人財会社もある中、当社の転職アドバイザーはスポーツ人財と原則相対で面談を行っていることから、紹介先企業におけるスクリーニングの役割を代行できているものとして、当社からの紹介を以て１次選考を省略いただいている企業も数多くあり、付加価値となっております。

（４）その他の事業：「スポジョバ」「スポナビアスリート」ほか
「スポジョバ」ではナビサイト事業として、新卒者・既卒者向けの就職Webサイトを運用し、当該サイトに顧客企業の求人広告を掲載しております。また、「スポジョバ」の特徴として、スポーツ人財と様々な企業ではなく、スポーツ関連企業と様々な人財を結びつけるサポートをしております。
「スポナビアスリート」では人財派遣事業として、現役アスリートのデュアルキャリア、つまりスポーツを続けながら仕事も同時に行うための支援をしております。具体的には、スポーツ団体又はアスリート個人を当社社員として雇用し、当社の顧客企業へ当該人財を派遣しております。アスリート本人にとっては、スポーツを引退してから新しい仕事を探す、いわゆるセカンドキャリア以外の選択肢を増やせることとなり、現役アスリートとして活躍しながら今後の自身のキャリアプランを形成する機会とすることが可能です。

■当社の提供エリア

2014年１月からは社名をスポーツフィールドに変更し、新卒者・既卒者向けのスポーツ人財採用支援事業を軸に、「スポナビ」ブランドを確立させてきました。2023年12月末現在で事業を展開するエリアは開設数ベースで全国に常駐オフィス12拠点（東京、札幌、仙台、千葉、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸、岡山、広島、福岡）、サテライトオフィス７拠点（大宮、浜松、金沢、姫路、松山、小倉、熊本）に渡ります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (千円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有 (又は被所有) 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
株式会社エスエフプラス （注）２ | 東京都新宿区 | 30,000 | 営業支援事業、採用アウトソーシング事業 | 100.0 | 当社から営業架電業務、管理業務を受託 当社従業員の出向

(注) １．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

２．特定子会社であります。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

| 2023年12月31日現在
事業部門の名称 | 従業員数(名)
体育会事業部門 | 138
スポーツ事業部門 | 80
事業部門（共通） | 24
コールセンター事業部門 | 2
ICT開発部門 | 12
全社(共通) | 16
合計 | 272

(注) １．従業員数は、契約社員を含む就業人員数であります。

２．体育会事業部門は、現役体育会生を対象とする新卒者向けイベント事業及び新卒者向け人財紹介事業を所管、スポーツ事業部門は、既卒者向け人財紹介事業及びスポチャレ、スポジョバ、スポナビアスリートを所管しております。

３．事業部門（共通）は、事業部門に属する営業サポート室、マーケティング室等の従業員であります。

４．全社(共通)は、管理部門である経営管理本部の従業員であります。

５．当社グループは、スポーツ人財採用支援事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載を省略しております。

#### (2) 提出会社の状況

|  |  | 2023年12月31日現在
従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
270 | 29.4 | 3.8 | 4,640

事業部門の名称 | 従業員数(名)
体育会事業部門 | 138
スポーツ事業部門 | 80
事業部門（共通） | 24
ICT開発部門 | 12
全社(共通) | 16
合計 | 270

(注) １．従業員数は、契約社員及び関係会社からの出向社員を含む就業人員数であります。

２．平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。

３．事業部門（共通）は、事業部門に属する営業サポート室、マーケティング室等の従業員であります。

４．全社(共通)は、管理部門である経営管理本部の従業員であります。

#### ５．当社は、スポーツ人財採用支援事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載を省略しております。

６．平均年間給与は、賞与を含んだ金額であります。

####

#### (3) 労働組合の状況

当社グループにおいて労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満であり、特記すべき事項はありません。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める 女性労働者 の割合(％) (注1) | 男性労働者の 育児休業 取得率(％) (注2) | 労働者の男女の 賃金の差異(％)(注1)
全労働者 | 正規雇用 労働者 | パート・ 有期労働者
11.8 | 41.7 | 76.9 | 77.0 | 104.1

(注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）および「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。