２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		（単位：千円）
	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
資産の部
流動資産
現金及び預金	5,820,317	4,853,023
売掛金	384,150	※２ 1,069,998
製品	796,222	1,223,468
原材料及び貯蔵品	359,430	231,518
前渡金	70,837	7,619
前払費用	155,345	142,160
その他	※２ 57,372	※２ 185,238
貸倒引当金	△1,621	△1,504
流動資産合計	7,642,054	7,711,522
固定資産
有形固定資産
建物（純額）	35,965	42,395
工具、器具及び備品（純額）	24,888	30,874
土地	※１ 242,578	242,578
リース資産（純額）	12,697	9,299
建設仮勘定	－	286,720
その他（純額）	－	4,427
有形固定資産合計	316,130	616,296
無形固定資産
その他	115,855	113,303
無形固定資産合計	115,855	113,303
投資その他の資産
関係会社株式	955,718	985,718
繰延税金資産	59,729	85,703
その他	120,086	131,977
投資その他の資産合計	1,135,534	1,203,399
固定資産合計	1,567,520	1,932,999
資産合計	9,209,574	9,644,521

		（単位：千円）
	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
負債の部
流動負債
買掛金	102,524	※２ 221,349
短期借入金	79,877	－
１年内返済予定の長期借入金	※１ 155,544	239,080
リース債務	3,676	3,974
未払金	※２ 240,276	※２ 447,056
未払費用	19,447	35,751
未払法人税等	365,199	231,498
前受金	75,583	27,372
預り金	34,061	※２ 31,777
賞与引当金	13,361	18,228
株主優待引当金	－	634
流動負債合計	1,089,553	1,256,723
固定負債
長期借入金	※１ 320,090	331,010
リース債務	11,569	8,937
株式報酬引当金	－	68,967
その他	10,830	14,836
固定負債合計	342,489	423,751
負債合計	1,432,043	1,680,475
純資産の部
株主資本
資本金	2,109,875	2,147,315
資本剰余金
資本準備金	2,011,875	2,049,315
資本剰余金合計	2,011,875	2,049,315
利益剰余金
その他利益剰余金
繰越利益剰余金	3,655,781	4,658,682
利益剰余金合計	3,655,781	4,658,682
自己株式	－	△891,265
株主資本合計	7,777,531	7,964,046
純資産合計	7,777,531	7,964,046
負債純資産合計	9,209,574	9,644,521

②【損益計算書】

		（単位：千円）
	前事業年度 (自　2021年８月１日 　至　2022年７月31日)	当事業年度 (自　2022年８月１日 　至　2023年７月31日)
売上高	7,568,425	9,619,579
売上原価
製品期首棚卸高	660,540	796,222
当期製品製造原価	2,235,103	2,823,506
合計	2,895,643	3,619,728
他勘定振替高	86,115	149,918
製品期末棚卸高	796,222	1,223,468
製品売上原価	2,013,306	2,246,342
売上総利益	5,555,119	7,373,237
販売費及び一般管理費	4,144,898	5,889,673
営業利益	1,410,220	1,483,563
営業外収益
受取利息及び配当金	101	192
為替差益	119,971	8,389
その他	893	2,354
営業外収益合計	120,965	10,936
営業外費用
支払利息	2,506	3,004
株式交付費	－	18,946
自己株式取得費用	－	5,120
その他	－	1,675
営業外費用合計	2,506	28,747
経常利益	1,528,679	1,465,752
特別損失
関係会社株式評価損	1,901	－
特別損失合計	1,901	－
税引前当期純利益	1,526,778	1,465,752
法人税、住民税及び事業税	577,582	488,825
法人税等調整額	2,252	△25,973
法人税等合計	579,834	462,852
当期純利益	946,943	1,002,900

【製造原価明細書】

		前事業年度 （自　2021年８月１日 至　2022年７月31日）		当事業年度 （自　2022年８月１日 至　2023年７月31日）
区分	注記 番号	金額（千円）	構成比 （％）	金額（千円）	構成比 （％）
Ⅰ　材料費		1,248,171	55.8	1,392,630	49.3
Ⅱ　労務費		49,714	2.2	62,947	2.2
Ⅲ　経費	※	939,183	42.0	1,369,126	48.5
当期総製造費用		2,237,068	100.0	2,824,704	100.0
他勘定振替高		1,965		1,197
当期製品製造原価		2,235,103		2,823,506

原価計算の方法

原価計算の方法は、個別原価計算であり、期中は予定原価を用い、原価差額は期末において、製品、原材料、売上原価等に配賦しております。

（注）※　主な内訳は次のとおりであります。

区分	前事業年度 （自　2021年８月１日 至　2022年７月31日）	当事業年度 （自　2022年８月１日 至　2023年７月31日）
外注費（千円）	901,577	1,321,522

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2021年８月１日　至　2022年７月31日）

								（単位：千円）
	株主資本							純資産合計
	資本金	資本剰余金		利益剰余金		自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	資本剰余金 合計	その他利益剰余金	利益剰余金 合計
				繰越利益剰余金
当期首残高	2,109,875	2,011,875	2,011,875	2,725,489	2,725,489	－	6,847,239	6,847,239
会計方針の変更による累積的影響額				△16,651	△16,651		△16,651	△16,651
会計方針の変更を反映した当期首残高	2,109,875	2,011,875	2,011,875	2,708,837	2,708,837	－	6,830,587	6,830,587
当期変動額
新株の発行								－
当期純利益				946,943	946,943		946,943	946,943
自己株式の取得
当期変動額合計	－	－	－	946,943	946,943	－	946,943	946,943
当期末残高	2,109,875	2,011,875	2,011,875	3,655,781	3,655,781	－	7,777,531	7,777,531

当事業年度（自　2022年８月１日　至　2023年７月31日）

								（単位：千円）
	株主資本							純資産合計
	資本金	資本剰余金		利益剰余金		自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	資本剰余金 合計	その他利益剰余金	利益剰余金 合計
				繰越利益剰余金
当期首残高	2,109,875	2,011,875	2,011,875	3,655,781	3,655,781	－	7,777,531	7,777,531
会計方針の変更による累積的影響額
会計方針の変更を反映した当期首残高	2,109,875	2,011,875	2,011,875	3,655,781	3,655,781	－	7,777,531	7,777,531
当期変動額
新株の発行	37,440	37,440	37,440				74,880	74,880
当期純利益				1,002,900	1,002,900		1,002,900	1,002,900
自己株式の取得						△891,265	△891,265	△891,265
当期変動額合計	37,440	37,440	37,440	1,002,900	1,002,900	△891,265	186,515	186,515
当期末残高	2,147,315	2,049,315	2,049,315	4,658,682	4,658,682	△891,265	7,964,046	7,964,046

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．棚卸資産の評価基準及び評価方法

製品、原材料及び貯蔵品　　　主として総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しております。

２．デリバティブ　　　　　　　時価法を採用しております。

なお、ヘッジ会計の要件を満たす為替予約取引については「８．重要なヘッジ会計の方法」のとおり、ヘッジ会計を適用しております。

３．有価証券の評価基準及び評価方法

関係会社株式　　　　　　　　移動平均法による原価法を採用しております。

４．固定資産の減価償却の方法

（1）有形固定資産（リース資産を除く）

建物は定額法、それ以外については定率法を採用しております。

なお、主な耐用年数は下記のとおりです。

建物　　３～18年

その他　２～10年

（2）無形固定資産

定額法を採用しております。

なお、主な耐用年数は下記のとおりです。

ソフトウエア　５年

商標権　　　　10年

意匠権　　　　７年

（3）リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

５．外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

６．引当金の計上基準

（1）貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し回収不能見込み額を計上しております。

（2）賞与引当金

従業員への賞与支給に備えるため、支給見込み額のうち当事業年度における負担額を計上しております。

（3）株主優待引当金

株主優待制度に伴う費用負担に備えるため、将来発生見込額を計上しております。

（4）株式報酬引当金

業績連動型株式報酬制度による当社株式の交付に備えるため、当事業年度末における株式等の交付見込額に基づき計上しております。

７．収益及び費用の計上基準

当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点（収益を認識する通常の時点）は以下のとおりであります。

当社は、主に化粧品及び健康補助食品の製造・販売を事業として営んでおり、顧客への製品の引渡し時点で製品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足されたと判断して収益を認識しております。

国内販売においては、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転されるまでの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。

８．重要なヘッジ会計の方法

（1）ヘッジ会計の方法　　　　　　　　繰延ヘッジ処理によっております。

（2）ヘッジ手段とヘッジ対象　　　　　ヘッジ手段…為替予約

ヘッジ対象…外貨建債権または債務取引

（3）ヘッジ方針　　　　　　　　　　　為替予約取引に関する規程に基づき通常の取引の範囲内で、将来の為替レートの変動リスクを回避する目的で為替予約取引を行っております。

（4）ヘッジの有効性評価の方法　　　　ヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象とヘッジ手段の相場変動の累計を比較し、両者の変動額等 を基礎にして判断しております。ヘッジ対象とヘッジ手段の重要な条件が一致し、継続して為替変動の相関関係が確保されていると見込まれるため有効性の判定は省略しております。

（重要な会計上の見積り）

１.　製品の評価

(1)　当事業年度の財務諸表に計上した金額

（千円）

	前事業年度	当事業年度
製品	796,222	1,223,468
棚卸資産評価損	10,347	11,166

(2)　識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

連結財務諸表「注記事項（重要な会計上の見積り）１．製品の評価」に記載した内容と同一の内容であります。

２．　繰延税金資産の回収可能性

(1)　当事業年度の財務諸表に計上した金額

（千円）

	前事業年度	当事業年度
繰延税金資産	59,729	85,703

(2)　識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

連結財務諸表「注記事項（重要な会計上の見積り）２．繰延税金資産の回収可能性」に記載した内容と同一の内容であります。

（会計方針の変更）

時価の算定に関する会計基準の適用指針の適用

「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当事業年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することとしております。なお、財務諸表に与える影響は軽微であります。

（表示方法の変更）

該当事項はありません。

（追加情報）

（事後交付型業績連動型株式報酬制度）

2022年10月24日開催の定時株主総会の決議に基づいて、2022年８月から2024年７月まで評価期間とし、当社の取締役（社外取締役を除く）及び従業員を対象に、予め定めた業績目標の達成度に応じた数の当社の普通株式を交付するための金銭報酬債権を業績評価分の報酬として交付する事後交付型業績連動型株式報酬制度（パフォーマンス・シェア・ユニット制度）を採用しております。

これは、中長期的な企業価値向上に向けた取組みを強化し、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的としたものです。

対象取締役及び従業員は、一定期間継続して当社の取締役及び従業員を務めることを条件として、評価期間における業績等の数値目標の達成率等に応じて、当社普通株式を交付するための金銭報酬債権を支給され、当該金銭報酬債権の全部を現物出資の方法で払い込むことにより、当社普通株式の交付を受けることになります。基準交付株式数は111,536株であり、最終交付株式数は当該業績評価期間における業績等の数値目標の達成率等に応じて０～200％の範囲で算定される業績目標達成度等を乗じて算定されます。それに伴い当事業年度においては、株式報酬引当金繰入額として68,967千円を計上しております。

なお、その条件の達成可能性には不確実性が伴うため、潜在株式調整後１株当たり当期純利益の算定には含まれておりません。

（貸借対照表関係）

※１　担保資産及び担保付債務

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
土地	210,988千円	－千円
計	210,988	－

担保にかかる債務は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
１年内返済予定の長期借入金	5,544千円	－千円
長期借入金	57,590	－
計	63,134	－

※２　関係会社項目

関係会社に対する資産及び負債には区分掲記されたもののほか次のものがあります。

	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
流動資産
売掛金	－千円	86,602千円
未収入金	1,433	5,543
流動資産（その他）	－	1,035
流動負債
買掛金	－	21,249
未払金	34,247	40,926
預り金	－	3,273

３.当座貸越契約

　当社は、運転資金の機動的な調達を行うため取引銀行３行と当座貸越契約を結んでおります。事業年度末における当座貸越契約に係る借入未実行残高は次のとおりであります。

	前事業年度 （2022年７月31日）	当事業年度 （2023年７月31日）
当座貸越極度額	600,000千円	600,000千円
借入実行残高	－	－
差引額	600,000	600,000

（損益計算書関係）

※１．販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度81％、当事業年度80％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度19％、当事業年度20％であります。

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2021年８月１日 　　至　2022年７月31日）	当事業年度 （自　2022年８月１日 　　至　2023年７月31日）
役員報酬	198,714千円	205,256千円
従業員給料及び手当	362,670	409,801
広告宣伝費	1,541,853	2,230,337
支払手数料	1,170,052	1,667,943
減価償却費	35,280	45,679
賞与引当金繰入額	3,808	3,124
貸倒引当金繰入額	－	1,504
株式報酬引当金繰入額	－	68,967

※２．他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2021年８月１日 至　2022年７月31日）	当事業年度 （自　2022年８月１日 至　2023年７月31日）
販売費	86,115千円	149,918千円
計	86,115	149,918

（有価証券関係）

前事業年度（2022年７月31日）

子会社株式（貸借対照表計上額は関係会社株式955,718千円）は、市場価格のない株式等であることから、記載しておりません。

当事業年度（2023年７月31日）

子会社株式（貸借対照表計上額は関係会社株式985,718千円）は、市場価格のない株式等であることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2022年７月31日）		当事業年度 （2023年７月31日）
繰延税金資産
未払事業税	18,247千円		17,020千円
関係会社株式評価損	12,052		12,052
棚卸資産評価損	6,579		14,165
賞与引当金	4,091		5,582
未払費用	12,476		11,893
その他	9,636		29,017
繰延税金資産合計	63,083		89,731
繰延税金負債
その他	△3,353		△4,027
繰延税金負債合計	△3,353		△4,027
繰延税金資産の純額	59,729		85,703

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2022年７月31日）		当事業年度 （2023年７月31日）
法定実効税率	30.6％		法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の５以下であるため注記を省略しております。
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	0.6
住民税均等割	0.3
研究開発費特別控除	△0.1
留保金課税	6.5
その他	△0.0
税効果会計適用後の法人税等の負担率	38.0

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報

連結財務諸表「注記事項（収益認識関係）」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

資産の種類	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）	当期末減価 償却累計額又は償却累計額 （千円）	当期償却額 （千円）	差引当期末 残高 （千円）
有形固定資産
建物	51,463	15,449	840	66,073	23,677	9,019	42,395
工具、器具及び備品	61,988	14,298	1,210	75,076	44,201	8,312	30,874
土地	242,578	－	－	242,578	－	－	242,578
リース資産	21,290	1,356	－	22,646	13,346	4,753	9,299
建設仮勘定	－	286,720	－	286,720	－	－	286,720
その他	－	4,554	－	4,554	126	126	4,427
有形固定資産計	377,320	322,378	2,050	697,648	81,351	22,212	616,296
無形固定資産
その他	115,855	60,342	37,749	138,448	－	25,144	113,303
無形固定資産計	115,855	60,342	37,749	138,448	－	25,144	113,303

（注）当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物　　　　　　　　　オフィス移転に伴う造作物作製によるもの             8,087千円

ソフトウェア　　　　　基幹システムの導入によるもの　　　　              37,328千円

建設仮勘定　　　　　　物流倉庫建設によるもの　　　                     286,720千円

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （目的使用） （千円）	当期減少額 （その他） （千円）	当期末残高 （千円）
貸倒引当金	1,621	1,504	1,621	－	1,504
賞与引当金	13,361	18,228	13,361	－	18,228
株主優待引当金	－	634	－	－	634
株式報酬引当金	－	68,967	－	－	68,967

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

該当事項はありません。