2022年12月期決算短信〔日本基準〕（非連結）

2023年2月13日

上場会社名 株式会社コアコンセプト・テクノロジー 上場取引所 東

コード番号 43710 URL https://www.cct-inc.co.jp/

代表者	（役職名）	代表取締役社長CEO	（氏名）	金子 武史
問合せ先責任者	（役職名）	執行役員　経営管理本部長	（氏名）	梅田 芳之	TEL	03-6457-4344

定時株主総会開催予定日	2023年3月30日	配当支払開始予定日	未定
有価証券報告書提出予定日	2023年3月30日

決算補足説明資料作成の有無	：	有
決算説明会開催の有無	：	有	（機関投資家・アナリスト向け）

（百万円未満切捨て）

1.2022年12月期の業績（2022年1月1日～2022年12月31日）

(1)経営成績 （％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2022年12月期	12,113	55.3	1,120	105.2	1,139	108.6	836	103.9
2021年12月期	7,801	41.0	546	202.1	546	189.7	410	228.8

	1株当たり当期純利益	潜在株式調整後1株当たり当期純利益	自己資本当期純利益率	総資産経常利益率	売上高営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
2022年12月期	52.24	46.07	34.8	25.6	9.3
2021年12月期	28.03	26.68	30.7	18.3	7.0

（参考）持分法投資損益 2022年12月期―百万円 2021年12月期―百万円

(注) １．当社は、2021年９月22日に東京証券取引所マザーズに上場したため、前事業年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、新規上場日から前事業　
　　　　　年度の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
　　　２．当社は、2022年４月１日及び2022年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割をそれぞれ行っております。前事業年度の期首に当該株式
　　　　　分割が行われたと仮定して、１株当たり当期純利益及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。

(2)財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	1株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
2022年12月期	5,114	2,846	55.6	172.29
2021年12月期	3,773	1,961	52.0	125.58

（参考）自己資本 2022年12月期2,844百万円 2021年12月期1,960百万円

(3)キャッシュ・フローの状況

	営業活動によるキャッシュ・フロー	投資活動によるキャッシュ・フロー	財務活動によるキャッシュ・フロー	現金及び現金同等物期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
2022年12月期	833	△118	92	2,199
2021年12月期	581	△67	519	1,341

2.配当の状況

	年間配当金					配当金総額（合計）	配当性向	純資産配当率
	第1四半期末	第2四半期末	第3四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
2021年12月期	―	0.00	―	0.00	0.00	―	―	―
2022年12月期	―	0.00	―	0.00	0.00	―	―	―
2023年12月期(予想)	―	0.00	―	0.00	0.00		―

3. 2023年12月期の業績予想（2023年 1月 1日～2023年12月31日）

（％表示は、対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		1株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
通期	15,761	30.1	1,586	41.5	1,579	38.6	1,095	30.9	66.35

※注記事項

(1)会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更	：　有
②①以外の会計方針の変更	：　無
③会計上の見積りの変更	：　無
④修正再表示	：　無

(2)発行済株式数（普通株式）

①期末発行済株式数（自己株式を含む）	2022年12月期	16,512,000株	2021年12月期	15,614,000株
②期末自己株式数	2022年12月期	150株	2021年12月期	―株
③期中平均株式数	2022年12月期	16,015,985株	2021年12月期	14,639,295株

　(注)当社は、2022年４月１日及び2022年10月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割をそれぞれ行っております。前事業年度の期首に当該株式
分割が行われたと仮定して、発行済株式数（普通株式）を算定しております。

※決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成
を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績
予想のご利用に当たっての注意事項等につきましては、添付資料５ページ「(４)今後の見通し」をご覧ください。