【募集又は売出しに関する特別記載事項】

### １．東京証券取引所グロース市場への上場について

当社は、「第１　募集要項」における新規発行株式及び「第２　売出要項」における売出株式を含む当社普通株式について、みずほ証券株式会社及び三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社を共同主幹事会社(以下「共同主幹事会社」と総称する。)として、東京証券取引所グロース市場への上場を予定しております。

### ２．本邦以外の地域において開始される売出しに係る事項について

引受人の買取引受による売出しに係る売出株式のうちの一部が、引受人の関係会社等を通じて、海外販売されることがあります。以下は、かかる引受人の買取引受による売出しにおける海外販売の内容として、企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第２項第１号に掲げる各事項を一括して掲載したものであります。

####

##### (1) 株式の種類

当社普通株式

##### (2) 海外販売の売出数(海外販売株数)

未定

(注)　上記売出数は、海外販売株数であり、本募集及び引受人の買取引受による売出しの需要状況等を勘案した上で、売出価格決定日(2023年３月15日)に決定されますが、海外販売株数は、本募集及び引受人の買取引受による売出しに係る株式数の合計株数の半数未満とします。

##### (3) 海外販売の売出価格

未定

(注) １．海外販売の売出価格の決定方法は、前記「第１　募集要項　３　募集の条件　(2) ブックビルディング方式」の(注)１と同様であります。

２．海外販売の売出価格は、前記「第２　売出要項　２　売出しの条件(引受人の買取引受による売出し)　(2) ブックビルディング方式」に記載の国内販売の売出価格と同一といたします。

##### (4) 海外販売の引受価額

未定

(注)　海外販売の引受価額は、本募集における引受価額と同一といたします。

##### (5) 海外販売の売出価額の総額

未定

##### (6) 株式の内容

完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。

##### (7) 売出方法

下記(8)に記載の引受人が引受人の買取引受による売出しの売出株式を買取引受けした上で、引受人の買取引受による売出しに係る売出数のうちの一部を当該引受人の関係会社等を通じて、海外販売いたします。

##### (8) 引受人の名称

前記「第２　売出要項　２　売出しの条件(引受人の買取引受による売出し)　(2) ブックビルディング方式」に記載の引受人

##### (9) 売出しを行う者の氏名又は名称

前記「第２　売出要項　１　売出株式(引受人の買取引受による売出し)」に記載の売出人

##### (10) 売出しを行う地域

欧州及びアジアを中心とする海外市場(ただし、米国及びカナダを除く。)

##### (11) 海外販売の受渡年月日

2023年３月27日(月)

##### (12) 当該有価証券を金融商品取引所に上場しようとする場合における当該金融商品取引所の名称

株式会社東京証券取引所

### ３．グリーンシューオプションとシンジケートカバー取引について

オーバーアロットメントによる売出しの対象となる当社普通株式は、オーバーアロットメントによる売出しのために、みずほ証券株式会社が当社株主である谷郷元昭(以下「貸株人」という。)より借入れる株式であります。これに関連して、みずほ証券株式会社は、1,864,100株を上限として貸株人より追加的に当社普通株式を取得する権利(以下「グリーンシューオプション」という。)を、2023年４月21日を行使期限として貸株人より付与される予定であります。

また、みずほ証券株式会社は、2023年３月27日から2023年４月21日までの間、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社と協議の上、貸株人から借入れる株式の返還を目的として、東京証券取引所においてオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数を上限とするシンジケートカバー取引を行う場合があります。

みずほ証券株式会社は、上記シンジケートカバー取引により取得した株式について、貸株人から借入れている株式の返還に充当し、当該株式数については、グリーンシューオプションを行使しない予定であります。また、シンジケートカバー取引期間内においても、みずほ証券株式会社は、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社と協議の上、シンジケートカバー取引を全く行わないか若しくは、上限株式数に至らない株式数でシンジケートカバー取引を終了させる場合があります。

### ４．ロックアップについて

本募集並びに引受人の買取引受による売出しに関連して、売出人かつ貸株人である谷郷元昭、売出人である福田一行、須田仁之並びに当社株主（新株予約権者を含む。）である若山理子及びバレー株式会社は、共同主幹事会社に対し、元引受契約締結日から上場(売買開始)日(当日を含む。)後180日目の2023年９月22日までの期間（以下「ロックアップ期間」という。）中、共同主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社普通株式の売却(ただし、引受人の買取引受による売出し、オーバーアロットメントによる売出しのために当社普通株式を貸し渡すこと、グリーンシューオプションの対象となる当社普通株式をみずほ証券株式会社が取得すること等を除く。)等を行わない旨合意しております。

また、売出人であるＡＴ－Ⅱ投資事業有限責任組合、みずほ成長支援第２号投資事業有限責任組合、ｉ－ｎｅｓｔ１号投資事業有限責任組合、ＨＡＫＵＨＯＤＯ ＤＹ ＦＵＴＵＲＥ ＤＥＳＩＧＮ ＦＵＮＤ投資事業有限責任組合、千葉道場２号投資事業有限責任組合、ＯＬＭ１号投資事業有限責任組合、伊藤将雄、Ｔｏｋｙｏ ＸＲ Ｓｔａｒｔｕｐｓ株式会社、林隆弘、ＤＩＭＥＮＳＩＯＮ投資事業有限責任組合、有限会社セコイア、ＳＭＢＣベンチャーキャピタル５号投資事業有限責任組合、千葉道場１号投資事業有限責任組合、國光宏尚、古川健介、HTC Vive Investment (BVI) Corp.、みずほ成長支援第３号投資事業有限責任組合、ＴＬＭ１号投資事業有限責任組合及びブレイクポイント株式会社は、共同主幹事会社に対し、ロックアップ期間中、共同主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社普通株式の売却（ただし、引受人の買取引受による売出し及びその売却価格が「第１　募集要項」における発行価格の1.5倍以上であって、東京証券取引所における初値が形成された後にみずほ証券株式会社を通して行う東京証券取引所での売却等を除く。）を行わない旨合意しております。

加えて、当社は共同主幹事会社に対し、ロックアップ期間中、共同主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社普通株式の発行、当社普通株式に転換若しくは交換される有価証券の発行又は当社普通株式を取得若しくは受領する権利を付与された有価証券の発行(ただし、本募集、株式分割及びストック・オプションとしての新株予約権の発行等を除く。)等を行わない旨合意しております。

なお、上記のいずれの場合においても、共同主幹事会社はロックアップ期間中であってもその裁量で当該合意の内容を一部若しくは全部につき解除できる権限を有しております。