1.四半期連結財務諸表の作成方法について
当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。
なお、当四半期報告書は、第1四半期に係る最初に提出する四半期報告書であるため、前年同四半期との対比は行っておりません。
2.監査証明について
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (2023年6月30日) |
当第1四半期連結会計期間 (2023年9月30日) |
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資産の部 |
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流動資産 |
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現金及び預金 |
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受取手形及び売掛金 |
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商品及び製品 |
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仕掛品 |
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原材料及び貯蔵品 |
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その他 |
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流動資産合計 |
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固定資産 |
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有形固定資産 |
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機械装置及び運搬具(純額) |
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その他(純額) |
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有形固定資産合計 |
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無形固定資産 |
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投資その他の資産 |
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固定資産合計 |
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資産合計 |
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負債の部 |
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流動負債 |
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支払手形及び買掛金 |
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電子記録債務 |
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短期借入金 |
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1年内返済予定の長期借入金 |
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未払法人税等 |
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賞与引当金 |
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役員賞与引当金 |
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その他 |
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流動負債合計 |
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固定負債 |
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長期借入金 |
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役員退職慰労引当金 |
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その他 |
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固定負債合計 |
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負債合計 |
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純資産の部 |
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株主資本 |
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資本金 |
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資本剰余金 |
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利益剰余金 |
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株主資本合計 |
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その他の包括利益累計額 |
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為替換算調整勘定 |
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退職給付に係る調整累計額 |
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その他の包括利益累計額合計 |
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純資産合計 |
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負債純資産合計 |
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(単位:千円) |
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当第1四半期連結累計期間 (自 2023年7月1日 至 2023年9月30日) |
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売上高 |
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売上原価 |
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売上総利益 |
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販売費及び一般管理費 |
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営業損失(△) |
△ |
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営業外収益 |
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受取利息 |
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受取賃貸料 |
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為替差益 |
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受取補償金 |
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その他 |
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営業外収益合計 |
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営業外費用 |
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支払利息 |
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株式交付費 |
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その他 |
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営業外費用合計 |
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経常利益 |
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特別損失 |
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固定資産除却損 |
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特別損失合計 |
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税金等調整前四半期純利益 |
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法人税、住民税及び事業税 |
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法人税等調整額 |
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法人税等合計 |
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四半期純利益 |
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親会社株主に帰属する四半期純利益 |
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(単位:千円) |
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当第1四半期連結累計期間 (自 2023年7月1日 至 2023年9月30日) |
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四半期純利益 |
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その他の包括利益 |
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為替換算調整勘定 |
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退職給付に係る調整額 |
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その他の包括利益合計 |
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四半期包括利益 |
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(内訳) |
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親会社株主に係る四半期包括利益 |
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非支配株主に係る四半期包括利益 |
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※1 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行1行と当座貸越契約を締結しております。これら契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。
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前連結会計年度 (2023年6月30日) |
当第1四半期連結会計期間 (2023年9月30日) |
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当座貸越極度額の総額 |
1,150,000千円 |
1,150,000千円 |
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借入実行残高 |
430,000 |
430,000 |
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差引額 |
720,000 |
720,000 |
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※2 四半期連結会計期間末日満期手形 四半期連結会計期間末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当四半期連結会計期間末日が金融機関の休日であったため、次の四半期連結会計期間末日満期手形が四半期連結会計期間末日残高に含まれております。
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当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
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当第1四半期連結累計期間 (自 2023年7月1日 至 2023年9月30日) |
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減価償却費 |
130,973千円 |
当第1四半期連結累計期間(自2023年7月1日 至2023年9月30日)
株主資本の金額の著しい変動
当社は、2023年7月26日に東京証券取引所スタンダード市場への上場にあたり、一般募集増資(ブックビルディング方式による売出し)による新株式2,281,000株、第三者割当増資(オーバーアロットメントによる売出し)による新株式342,100株を行い、2023年7月25日及び2023年8月22日に払込が完了しております。この結果、当第1四半期連結累計期間において資本金及び資本準備金がそれぞれ675,710千円増加し、当第1四半期連結会計期間末において資本金が775,710千円、資本剰余金が3,017,627千円となっております。
【セグメント情報】
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
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(単位:千円) |
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主要製品群 |
当第1四半期連結累計期間 (自 2023年7月1日 至 2023年9月30日) |
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ヒートシンク製品 |
640,172 |
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ガラス製品 |
379,437 |
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その他 |
186,184 |
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顧客との契約から生じる収益 |
1,205,794 |
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その他の収益 |
- |
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外部顧客への売上高 |
1,205,794 |
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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当第1四半期連結累計期間 (自 2023年7月1日 至 2023年9月30日) |
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1株当たり四半期純利益 |
6円08銭 |
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(算定上の基礎) |
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親会社株主に帰属する四半期純利益(千円) |
50,645 |
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普通株主に帰属しない金額(千円) |
- |
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普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(千円) |
50,645 |
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普通株式の期中平均株式数(株) |
8,327,002 |
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
(譲渡制限付株式報酬としての新株式の発行)
当社は、2023年10月13日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬として新株式の発行を行うことについて決議いたしました。
1.発行の概要
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(1)払込期日 |
2023年11月10日 |
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(2)発行する株式の種類及び数 |
当社普通株式 15,695株 |
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(3)発行価額 |
1株につき771円 |
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(4)発行総額 |
12,100,845円 |
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(5)資本組入額 |
1株につき386円 |
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(6)資本組入額の総額 |
6,058,270円 |
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(7)株式の割当ての対象者及びその人数並びに割り当てる株式の数 |
当社の取締役(社外取締役を除く。) 3名 15,695株 |
2.発行の目的及び理由
当社は、2023年9月5日開催の取締役会において、当社の取締役(社外取締役を除く。以下「対象取締役」といいます。)に対する当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的に、対象取締役を対象とする新たな報酬制度として、譲渡制限付株式報酬制度(以下「本制度」といいます。)を導入することを決議しました。また、2023年9月28日開催の第55回定時株主総会において、本制度に基づき、譲渡制限付株式取得の出資財産とするための報酬(以下「譲渡制限付株式報酬」といいます。)として、対象取締役に対して、年額50百万円以内の金銭債権を支給し、年100,000株以内の当社の普通株式を発行又は処分すること及び譲渡制限付株式の譲渡制限期間として3年間から50年間までの間で当社の取締役会が定める期間とすること等につき、ご承認をいただいております。
該当事項はありません。