# １【有価証券届出書の訂正届出書の提出理由】

2024年１月25日付をもって提出した有価証券届出書及び2024年２月８日付をもって提出した有価証券届出書の訂正届出書の記載事項のうち、ブックビルディング方式による募集320,000株の募集の条件及びブックビルディング方式による売出し（オーバーアロットメントによる売出し）48,000株の売出しの条件並びにこの募集及び売出しに関し必要な事項が、ブックビルディングの結果、2024年２月19日に決定したため、これらに関連する事項を訂正するため有価証券届出書の訂正届出書を提出するものであります。

# ２【訂正事項】

第一部　証券情報

第１　募集要項

２　募集の方法

３　募集の条件

(2）ブックビルディング方式

４　株式の引受け

５　新規発行による手取金の使途

(1）新規発行による手取金の額

(2）手取金の使途

第２　売出要項

１　売出株式（オーバーアロットメントによる売出し）

２　売出しの条件（オーバーアロットメントによる売出し）

(2）ブックビルディング方式

募集又は売出しに関する特別記載事項

２．グリーンシューオプションとシンジケートカバー取引について

# ３【訂正箇所】

訂正箇所は＿＿＿罫で示してあります。

# 第一部【証券情報】

## 第１【募集要項】

### ２【募集の方法】

（訂正前）

2024年２月19日に決定される予定の引受価額にて、当社と元引受契約を締結する予定の後記「４　株式の引受け」欄記載の金融商品取引業者（以下「第１　募集要項」において「引受人」という。）は、買取引受けを行い、当該引受価額と異なる価額（発行価格）で募集（以下「本募集」という。）を行います。引受価額は2024年２月８日開催の取締役会において決定された会社法上の払込金額（2,040円）以上の価額となります。引受人は払込期日までに引受価額の総額を当社に払込み、本募集における発行価格の総額との差額は引受人の手取金といたします。当社は、引受人に対して引受手数料を支払いません。

なお、本募集は、株式会社東京証券取引所（以下、「東証」という。）の定める「有価証券上場規程施行規則」第246条及び株式会社名古屋証券取引所（以下、「名証」といい、東証と合わせて「取引所」と総称する。）の定める「有価証券上場規程施行規則」第256条の規定に定めるブックビルディング方式（株式の取得の申込みの勧誘時において発行価格又は売出価格に係る仮条件を投資家に提示し、株式に係る投資家の需要状況を把握した上で発行価格等を決定する方法をいう。）により決定する価格で行います。

区分 | 発行数（株） | 発行価額の総額（円） | 資本組入額の総額（円）
入札方式のうち入札による募集 | － | － | －
入札方式のうち入札によらない募集 | － | － | －
ブックビルディング方式 | 320,000 | 652,800,000 | 372,416,000
計（総発行株式） | 320,000 | 652,800,000 | 372,416,000

（注）１．全株式を引受人の買取引受けにより募集いたします。

２．上場前の公募増資を行うに際しての手続き等は、東証及び名証の定める「有価証券上場規程施行規則」（以下、「取引所の有価証券上場規程施行規則」と総称する。）により規定されております。

３．発行価額の総額は、会社法上の払込金額の総額であります。

４．資本組入額の総額は、会社法上の増加する資本金であり、2024年１月25日開催の取締役会決議に基づき、2024年２月19日に決定される予定の引受価額を基礎として、会社計算規則第14条第１項に基づき算出される資本金等増加限度額（見込額）の２分の１相当額を資本金に計上することを前提として算出した見込額であります。

５．仮条件（2,400円～2,660円）の平均価格（2,530円）で算出した場合、本募集における発行価格の総額（見込額）は809,600,000円となります。

６．本募集にあたっては、需要状況を勘案し、オーバーアロットメントによる売出しを行う場合があります。

なお、オーバーアロットメントによる売出しについては、「第２　売出要項　１　売出株式（オーバーアロットメントによる売出し）」及び「２　売出しの条件（オーバーアロットメントによる売出し）」をご参照下さい。

７．本募集に関連して、ロックアップに関する合意がなされております。その内容については、「募集又は売出しに関する特別記載事項　３．ロックアップについて」をご参照下さい。

（訂正後）

2024年２月19日に決定された引受価額（2,447.20円）にて、当社と元引受契約を締結した後記「４　株式の引受け」欄記載の金融商品取引業者（以下「第１　募集要項」において「引受人」という。）は、買取引受けを行い、当該引受価額と異なる価額（発行価格2,660円）で募集（以下「本募集」という。）を行います。引受人は払込期日までに引受価額の総額を当社に払込み、本募集における発行価格の総額との差額は引受人の手取金といたします。当社は、引受人に対して引受手数料を支払いません。

なお、本募集は、株式会社東京証券取引所（以下、「東証」という。）の定める「有価証券上場規程施行規則」第246条及び株式会社名古屋証券取引所（以下、「名証」といい、東証と合わせて「取引所」と総称する。）の定める「有価証券上場規程施行規則」第256条の規定に定めるブックビルディング方式（株式の取得の申込みの勧誘時において発行価格又は売出価格に係る仮条件を投資家に提示し、株式に係る投資家の需要状況を把握した上で発行価格等を決定する方法をいう。）により決定された価格で行います。

区分 | 発行数（株） | 発行価額の総額（円） | 資本組入額の総額（円）
入札方式のうち入札による募集 | － | － | －
入札方式のうち入札によらない募集 | － | － | －
ブックビルディング方式 | 320,000 | 652,800,000 | 391,552,000
計（総発行株式） | 320,000 | 652,800,000 | 391,552,000

（注）１．全株式を引受人の買取引受けにより募集いたします。

２．上場前の公募増資を行うに際しての手続き等は、東証及び名証の定める「有価証券上場規程施行規則」（以下、「取引所の有価証券上場規程施行規則」と総称する。）により規定されております。

３．発行価額の総額は、会社法上の払込金額の総額であります。

４．資本組入額の総額は、会社法上の増加する資本金であります。

５．本募集にあたっては、需要状況を勘案した結果、オーバーアロットメントによる売出しを行います。

なお、オーバーアロットメントによる売出しについては、「第２　売出要項　１　売出株式（オーバーアロットメントによる売出し）」及び「２　売出しの条件（オーバーアロットメントによる売出し）」をご参照下さい。

６．本募集に関連して、ロックアップに関する合意がなされております。その内容については、「募集又は売出しに関する特別記載事項　３．ロックアップについて」をご参照下さい。

（注）５．の全文削除及び６．７．の番号変更

### ３【募集の条件】

#### （２）【ブックビルディング方式】

（訂正前）

発行価格 （円） | 引受価額 （円） | 払込金額 （円） | 資本組入額（円） | 申込株数単位 （株） | 申込期間 | 申込証拠金（円） | 払込期日
未定 (注)１． | 未定 (注)１． | 2,040 | 未定 (注)３． | 100 | 自　2024年２月20日(火) 至　2024年２月26日(月) | 未定 (注)４． | 2024年２月27日(火)

（注）１．発行価格は、ブックビルディング方式によって決定いたします。

仮条件は、2,400円以上2,660円以下の範囲とし、発行価格は、当該仮条件による需要状況、上場日までの価格変動リスク等を総合的に勘案した上で、2024年２月19日に引受価額と同時に決定する予定であります。

当該仮条件は、当社の事業内容、経営成績及び財政状態、当社と事業内容等の類似性が高い上場会社との比較、価格算定能力が高いと推定される機関投資家等の意見及び需要見通し、現在の株式市場の状況、最近の新規上場株式の株式市場における評価並びに上場日までの期間における価格変動リスク等を総合的に勘案して決定いたしました。

需要の申込みの受付けに当たり、引受人は、当社普通株式が市場において適正な評価を受けることを目的に、機関投資家等を中心に需要の申告を促す予定であります。

なお、需要の申告の結果、仮条件の範囲外で発行価格を決定する場合があります。その場合においても、仮条件の下限の80％以上かつ上限の120％以下である1,920円以上3,192円以下の範囲内で発行価格を決定するほか、引受価額は会社法上の払込金額（2,040円）以上の価額となります。

２．「２　募集の方法」の冒頭に記載のとおり、発行価格と会社法上の払込金額（2,040円）及び2024年２月19日に決定される予定の引受価額とは各々異なります。発行価格と引受価額との差額の総額は、引受人の手取金となります。

３．資本組入額は、１株当たりの増加する資本金であります。なお、2024年１月25日開催の取締役会において、増加する資本金の額は、2024年２月19日に決定される予定の引受価額を基礎として、会社計算規則第14条第１項に基づき算出される資本金等増加限度額の２分の１の金額とし、計算の結果１円未満の端数が生じたときは、その端数を切り上げるものとすること、及び増加する資本準備金の額は資本金等増加限度額から増加する資本金の額を減じた額とする旨、決議しております。

４．申込証拠金は、発行価格と同一の金額とし、利息をつけません。申込証拠金のうち引受価額相当額は、払込期日に新株式払込金に振替充当いたします。

５．株式受渡期日は、2024年２月28日（水）（以下「上場（売買開始）日」という。）の予定であります。本募集に係る株式は、株式会社証券保管振替機構（以下「機構」という。）の「株式等の振替に関する業務規程」に従い、機構にて取扱いますので、上場（売買開始）日から売買を行うことができます。

６．申込みの方法は、申込期間内に後記申込取扱場所へ申込証拠金を添えて申込みをするものといたします。

７．申込みに先立ち、2024年２月９日から2024年２月16日までの間で引受人に対して、当該仮条件を参考として需要の申告を行うことができます。当該需要の申告は変更又は撤回することが可能であります。

販売に当たりましては、東証及び名証の「有価証券上場規程」に定める株主数基準の充足、上場後の株式の流通性の確保等を勘案し、需要の申告を行わなかった投資家にも販売が行われることがあります。

引受人及びその委託販売先金融商品取引業者は、公平かつ公正な販売に努めることとし、自社で定める配分に関する基本方針及び社内規程等に従い、販売を行う方針であります。配分に関する基本方針については各社の店頭における表示又はホームページにおける表示等をご確認下さい。

８．引受価額が会社法上の払込金額（2,040円）を下回る場合は新株式の発行を中止いたします。

（訂正後）

発行価格 （円） | 引受価額 （円） | 払込金額 （円） | 資本組入額（円） | 申込株数単位 （株） | 申込期間 | 申込証拠金（円） | 払込期日
2,660 | 2,447.20 | 2,040 | 1,223.60 | 100 | 自　2024年２月20日(火) 至　2024年２月26日(月) | １株につき 2,660 | 2024年２月27日(火)

（注）１．発行価格は、ブックビルディング方式によって決定いたしました。その状況については、以下のとおりであります。

発行価格の決定に当たりましては、仮条件（2,400円～2,660円）に基づいて機関投資家等を中心にブックビルディングを実施いたしました。

当該ブックビルディングの状況につきましては、

①申告された総需要株式数は、公開株式数を十分に上回る状況であったこと。

②申告された総需要件数が多数にわたっていたこと。

③申告された需要の価格毎の分布状況は、仮条件の上限価格に集中していたこと。

以上が特徴でありました。

上記ブックビルディングの結果、公開株式数以上の需要が見込まれる価格であり、現在のマーケット環境等の状況や最近の新規上場株式に対する市場の評価、上場日までの期間における価格変動リスク等を総合的に勘案して、2,660円と決定いたしました。

なお、引受価額は2,447.20円と決定いたしました。

２．「２　募集の方法」の冒頭に記載のとおり、発行価格（2,660円）と会社法上の払込金額（2,040円）及び2024年２月19日に決定された引受価額（2,447.20円）とは各々異なります。発行価格と引受価額との差額の総額は、引受人の手取金となります。

３．資本組入額は、１株当たりの増加する資本金であります。なお、１株当たりの増加する資本準備金の額は1,223.60円（増加する資本準備金の額の総額391,552,000円）と決定いたしました。

４．申込証拠金には、利息をつけません。申込証拠金のうち引受価額相当額（１株につき2,447.20円）は、払込期日に新株式払込金に振替充当いたします。

５．株式受渡期日は、2024年２月28日（水）（以下「上場（売買開始）日」という。）の予定であります。本募集に係る株式は、株式会社証券保管振替機構（以下「機構」という。）の「株式等の振替に関する業務規程」に従い、機構にて取扱いますので、上場（売買開始）日から売買を行うことができます。

６．申込みの方法は、申込期間内に後記申込取扱場所へ申込証拠金を添えて申込みをするものといたします。

７．販売に当たりましては、東証及び名証の「有価証券上場規程」に定める株主数基準の充足、上場後の株式の流通性の確保等を勘案し、需要の申告を行わなかった投資家にも販売が行われることがあります。

引受人及びその委託販売先金融商品取引業者は、公平かつ公正な販売に努めることとし、自社で定める配分に関する基本方針及び社内規程等に従い、販売を行う方針であります。配分に関する基本方針については各社の店頭における表示又はホームページにおける表示等をご確認下さい。

（注）８．の全文削除

### ４【株式の引受け】

（訂正前）

引受人の氏名又は名称 | 住所 | 引受株式数 （株） | 引受けの条件
東海東京証券株式会社 | 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目７番１号 | 288,000 | １．買取引受けによります。 ２．引受人は新株式払込金として、2024年２月27日までに払込取扱場所へ引受価額と同額を払込むことといたします。 ３．引受手数料は支払われません。ただし、発行価格と引受価額との差額の総額は引受人の手取金となります。
ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 東京都千代田区丸の内三丁目３番１号 | 9,600
岡三証券株式会社 | 東京都中央区日本橋一丁目17番６号 | 9,600
極東証券株式会社 | 東京都中央区日本橋茅場町一丁目４番７号 | 6,400
楽天証券株式会社 | 東京都港区南青山二丁目６番21号 | 3,200
水戸証券株式会社 | 東京都文京区小石川一丁目１番１号 | 3,200
計 | － | 320,000 | －

（注）１．上記引受人と発行価格決定日（2024年２月19日）に元引受契約を締結する予定であります。

２．引受人は、上記引受株式数のうち、2,000株を上限として、全国の販売を希望する引受人以外の金融商品取引業者に販売を委託する方針であります。

（訂正後）

引受人の氏名又は名称 | 住所 | 引受株式数 （株） | 引受けの条件
東海東京証券株式会社 | 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目７番１号 | 288,000 | １．買取引受けによります。 ２．引受人は新株式払込金として、2024年２月27日までに払込取扱場所へ引受価額と同額（１株につき2,447.20円）を払込むことといたします。 ３．引受手数料は支払われません。ただし、発行価格と引受価額との差額（１株につき212.80円）の総額は引受人の手取金となります。
ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 東京都千代田区丸の内三丁目３番１号 | 9,600
岡三証券株式会社 | 東京都中央区日本橋一丁目17番６号 | 9,600
極東証券株式会社 | 東京都中央区日本橋茅場町一丁目４番７号 | 6,400
楽天証券株式会社 | 東京都港区南青山二丁目６番21号 | 3,200
水戸証券株式会社 | 東京都文京区小石川一丁目１番１号 | 3,200
計 | － | 320,000 | －

（注）１．上記引受人と2024年２月19日に元引受契約を締結いたしました。

２．引受人は、上記引受株式数のうち、2,000株について、全国の販売を希望する引受人以外の金融商品取引業者に販売を委託いたします。

### ５【新規発行による手取金の使途】

#### （１）【新規発行による手取金の額】

（訂正前）

払込金額の総額（円） | 発行諸費用の概算額（円） | 差引手取概算額（円）
744,832,000 | 7,000,000 | 737,832,000

（注）１．払込金額の総額は、会社法上の払込金額の総額とは異なり、新規発行に際して当社に払い込まれる引受価額の総額であり、仮条件（2,400円～2,660円）の平均価格（2,530円）を基礎として算出した見込額であります。

２．発行諸費用の概算額には、消費税及び地方消費税（以下「消費税等」という。）は含まれておりません。

３．引受手数料は支払わないため、発行諸費用の概算額は、これ以外の費用を合計したものであります。

（訂正後）

払込金額の総額（円） | 発行諸費用の概算額（円） | 差引手取概算額（円）
783,104,000 | 7,000,000 | 776,104,000

（注）１．払込金額の総額は、会社法上の払込金額の総額とは異なり、新規発行に際して当社に払い込まれる引受価額の総額であります。

２．発行諸費用の概算額には、消費税及び地方消費税（以下「消費税等」という。）は含まれておりません。

３．引受手数料は支払わないため、発行諸費用の概算額は、これ以外の費用を合計したものであります。

#### （２）【手取金の使途】

（訂正前）

上記の手取概算額737,832千円については、①設備資金及び②運転資金として以下のとおり充当する予定であります。

①設備資金

事業拡大による新規出店のための建物・構築物に係る費用として565,215千円（2024年11月期124,215千円、2025年11月期189,000千円、2026年11月期252,000千円）を充当する予定であります。

②運転資金

新規出店に伴う消耗品等の購入に係る費用として38,700千円（2024年11月期10,700千円、2025年11月期18,000千円、2026年11月期10,000千円）を充当する予定であります。

新規出店に伴う採用教育に係る費用（求人広告媒体に係る費用及び人材紹介に係る費用）として70,750千円（2024年11月期24,942千円、2025年11月期35,929千円、2026年11月期9,879千円）を充当する予定であります。

販売促進等に係る費用（販売促進費及び広告宣伝費）として63,167千円（2024年11月期25,482千円、2025年11月期37,685千円）を充当する予定であります。

なお、上記調達資金は、具体的な充当時期までは、安全性の高い金融商品等にて運用する予定であります。

（注）　設備資金の内容については、「第二部　企業情報　第３　設備の状況　３　設備の新設、除却等の計画」の項をご参照下さい。

（訂正後）

上記の手取概算額776,104千円については、①設備資金及び②運転資金として以下のとおり充当する予定であります。

①設備資金

事業拡大による新規出店のための建物・構築物に係る費用として565,215千円（2024年11月期124,215千円、2025年11月期189,000千円、2026年11月期252,000千円）を充当する予定であります。

②運転資金

新規出店に伴う消耗品等の購入に係る費用として52,700千円（2024年11月期10,700千円、2025年11月期18,000千円、2026年11月期24,000千円）を充当する予定であります。

新規出店に伴う採用教育に係る費用（求人広告媒体に係る費用及び人材紹介に係る費用）として95,022千円（2024年11月期24,942千円、2025年11月期35,929千円、2026年11月期34,151千円）を充当する予定であります。

販売促進等に係る費用（販売促進費及び広告宣伝費）として63,167千円（2024年11月期25,482千円、2025年11月期37,685千円）を充当する予定であります。

なお、上記調達資金は、具体的な充当時期までは、安全性の高い金融商品等にて運用する予定であります。

（注）　設備資金の内容については、「第二部　企業情報　第３　設備の状況　３　設備の新設、除却等の計画」の項をご参照下さい。

## 第２【売出要項】

### １【売出株式（オーバーアロットメントによる売出し）】

（訂正前）

種類 | 売出数（株） | 売出価額の総額 （円） | 売出しに係る株式の所有者の住所及び氏名又は名称
－ | 入札方式のうち入札による売出し | － | － | －
－ | 入札方式のうち入札によらない売出し | － | － | －
普通株式 | ブックビルディング方式 | 48,000 | 121,440,000 | 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目７番１号 東海東京証券株式会社　　　　　48,000株
計(総売出株式) | － | 48,000 | 121,440,000 | －

（注）１．オーバーアロットメントによる売出しは、本募集に伴い、その需要状況を勘案し、東海東京証券株式会社が行う売出しであります。したがってオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数は上限株式数を示したものであり、需要状況により減少若しくは中止される場合があります。

２．オーバーアロットメントによる売出しに関連して、東海東京証券株式会社は、東京証券取引所又は名古屋証券取引所においてオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数を上限とする当社普通株式の買付け（以下「シンジケートカバー取引」という。）を行う場合があります。

なお、その内容については、「募集又は売出しに関する特別記載事項　２．グリーンシューオプションとシンジケートカバー取引について」をご参照下さい。

３．上場前の売出しを行うに際しての手続き等は、取引所の有価証券上場規程施行規則により規定されております。

４．「第１　募集要項」における株式の発行を中止した場合には、オーバーアロットメントによる売出しも中止いたします。

５．売出価額の総額は、仮条件（2,400円～2,660円）の平均価格（2,530円）で算出した見込額であります。

６．振替機関の名称及び住所は、「第１　募集要項　１　新規発行株式」の（注）２．に記載した振替機関と同一であります。

（訂正後）

種類 | 売出数（株） | 売出価額の総額 （円） | 売出しに係る株式の所有者の住所及び氏名又は名称
－ | 入札方式のうち入札による売出し | － | － | －
－ | 入札方式のうち入札によらない売出し | － | － | －
普通株式 | ブックビルディング方式 | 48,000 | 127,680,000 | 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目７番１号 東海東京証券株式会社　　　　　48,000株
計(総売出株式) | － | 48,000 | 127,680,000 | －

（注）１．オーバーアロットメントによる売出しは、本募集に伴い、その需要状況を勘案した結果、東海東京証券株式会社が行う売出しであります。

２．オーバーアロットメントによる売出しに関連して、東海東京証券株式会社は、東京証券取引所又は名古屋証券取引所においてオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数を上限とする当社普通株式の買付け（以下「シンジケートカバー取引」という。）を行う場合があります。

なお、その内容については、「募集又は売出しに関する特別記載事項　２．グリーンシューオプションとシンジケートカバー取引について」をご参照下さい。

３．上場前の売出しを行うに際しての手続き等は、取引所の有価証券上場規程施行規則により規定されております。

４．「第１　募集要項」における株式の発行を中止した場合には、オーバーアロットメントによる売出しも中止いたします。

５．振替機関の名称及び住所は、「第１　募集要項　１　新規発行株式」の（注）２．に記載した振替機関と同一であります。

（注）５．の全文削除及び６．の番号変更

### ２【売出しの条件（オーバーアロットメントによる売出し）】

#### （２）【ブックビルディング方式】

（訂正前）

売出価格 （円） | 申込期間 | 申込株数単位 （株） | 申込証拠金 （円） | 申込受付場所 | 引受人の住所及び氏名又は名称 | 元引受契約の内容
未定 (注)１． | 自　2024年 ２月20日(火) 至　2024年 ２月26日(月) | 100 | 未定 (注)１． | 東海東京証券株式会社及びその委託販売先金融商品取引業者の本店並びに全国各支店及び営業所 | － | －

（注）１．売出価格及び申込証拠金については、本募集における発行価格及び申込証拠金とそれぞれ同一とし、売出価格決定日（2024年２月19日）に決定する予定であります。ただし、申込証拠金には、利息をつけません。

２．株式受渡期日は、本募集における株式受渡期日と同じ上場（売買開始）日の予定であります。オーバーアロットメントによる売出しに係る株式は、機構の「株式等の振替に関する業務規程」に従い、機構にて取扱いますので、上場（売買開始）日から売買を行うことができます。

３．申込みの方法は、申込期間内に上記申込受付場所へ申込証拠金を添えて申込みをするものといたします。

４．東海東京証券株式会社及びその委託販売先金融商品取引業者の販売方針は、「第１　募集要項　３　募集の条件　(2）ブックビルディング方式」の（注）７．に記載した販売方針と同様であります。

（訂正後）

売出価格 （円） | 申込期間 | 申込株数単位 （株） | 申込証拠金 （円） | 申込受付場所 | 引受人の住所及び氏名又は名称 | 元引受契約の内容
2,660 | 自　2024年 ２月20日(火) 至　2024年 ２月26日(月) | 100 | １株につき 2,660 | 東海東京証券株式会社及びその委託販売先金融商品取引業者の本店並びに全国各支店及び営業所 | － | －

（注）１．売出価格及び申込証拠金については、本募集における発行価格及び申込証拠金とそれぞれ同一の理由により、2024年２月19日に決定いたしました。ただし、申込証拠金には、利息をつけません。

２．株式受渡期日は、本募集における株式受渡期日と同じ上場（売買開始）日の予定であります。オーバーアロットメントによる売出しに係る株式は、機構の「株式等の振替に関する業務規程」に従い、機構にて取扱いますので、上場（売買開始）日から売買を行うことができます。

３．申込みの方法は、申込期間内に上記申込受付場所へ申込証拠金を添えて申込みをするものといたします。

４．東海東京証券株式会社及びその委託販売先金融商品取引業者の販売方針は、「第１　募集要項　３　募集の条件　(2）ブックビルディング方式」の（注）７．に記載した販売方針と同様であります。

## 【募集又は売出しに関する特別記載事項】

２．グリーンシューオプションとシンジケートカバー取引について

（訂正前）

オーバーアロットメントによる売出しの対象となる当社普通株式は、オーバーアロットメントによる売出しのために、主幹事会社が当社株主である大谷光徳（以下「貸株人」という。）より借入れる株式であります。これに関連して、主幹事会社は、48,000株を上限として貸株人より追加的に当社普通株式を取得する権利（以下「グリーンシューオプション」という。）を、2024年３月21日を行使期限として貸株人より付与される予定であります。また、主幹事会社は、2024年２月28日から2024年３月21日までの間、貸株人から借入れる株式の返還を目的として、東京証券取引所又は名古屋証券取引所においてオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数を上限とするシンジケートカバー取引を行う場合があります。

主幹事会社は、上記シンジケートカバー取引により取得した株式について、当該株式数については、グリーンシューオプションを行使しない予定であります。また、シンジケートカバー取引期間内においても、主幹事会社の判断でシンジケートカバー取引を全く行わないか若しくは上限株式数に至らない株式数でシンジケートカバー取引を終了させる場合があります。

（訂正後）

オーバーアロットメントによる売出しの対象となる当社普通株式は、オーバーアロットメントによる売出しのために、主幹事会社が当社株主である大谷光徳（以下「貸株人」という。）より借入れる株式であります。これに関連して、主幹事会社は、48,000株について貸株人より追加的に当社普通株式を取得する権利（以下「グリーンシューオプション」という。）を、2024年３月21日を行使期限として貸株人より付与されております。また、主幹事会社は、2024年２月28日から2024年３月21日までの間、貸株人から借入れる株式の返還を目的として、東京証券取引所又は名古屋証券取引所においてオーバーアロットメントによる売出しに係る売出株式数を上限とするシンジケートカバー取引を行う場合があります。

主幹事会社は、上記シンジケートカバー取引により取得した株式について、当該株式数については、グリーンシューオプションを行使しない予定であります。また、シンジケートカバー取引期間内においても、主幹事会社の判断でシンジケートカバー取引を全く行わないか若しくは上限株式数に至らない株式数でシンジケートカバー取引を終了させる場合があります。